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意外に知られていない「正しいマスクの使い方」

新型インフルエンザ流行の可能性が報じられるようになり、ガウン、手袋など医療機関向けの感染防護具が注目を集めているが、流行時に最も多く利用されるのは、比較的安価で実用性の高い「N95マスク」だといわれている。しかし、医療機関で働く人の間でも、マスクの正しい使い方は意外に知られていない。また、「N95マスクさえ着けていれば感染を防げる」と過信している人も少なくないという。北里大医学部の和田耕治助教と労働科学研究所の吉川徹副所長に、新型インフル対策のための正しいマスクの選び方、使い方、注意点について聞いた。

■医療者も誤解する「N95マスク」

 医療者の間でもN95マスクについて誤解している人は少なくない。和田助教は、「N95というのはフィルタの性能の規格であって、マスクの形状や種類を指すものではない」と説明する。インフルエンザウイルスの大きさは0.1μm(マイクロメートル、マイクロは100万分の1)と小さいが、通常は唾液など液体の飛沫と一緒に飛散する。飛沫の大きさは5μm程度で、市販されている不織布マスクでも捕捉可能だ。だが、たとえN95マスクを装着していても、マスクと顔に少しでもすき間があって空気が漏れていれば、「ウイルスを含んだ飛沫を吸い込む危険性が高まる」と、和田助教は指摘する。
 吉川副所長は「マスク上部の鼻の付け根の部分からの空気漏れが多い」と注意を促している。あごひげが伸びている場合も、下の部分にすき間ができやすいという。
一言でN95マスクといっても形状はさまざま。接顔クッション付き、呼気弁付き、備蓄しやすい折りたたみ式など400種類以上もある。医療機関によっては1種類しかマスクが準備されていないところもあるが、吉川副所長は「流行時に備えて、いろいろなマスクを試してみて、自分の顔に合った形状、サイズのマスクを見つけておくことが大切だ」と強調する。

肩こりに漢方+ツボ診察

肩こりを主訴に来院される患者さんは、そう多くはありませんが、何気ない日常の診察の中で患者さんに、「肩こりで困っていませんか?」と質問すると、多くの方が「はい、とても困っています」と答えます。癌のように命にかかわる病気ではないので、マスコミが大きく取り上げることもありませんが、本人にとっては悩ましい限りです。今回は、“陰の国民病”肩こりについてお話したいと思います。

 肩こりは、加齢に伴う首や肩周囲の筋力低下と、これらの筋肉を使用しないことで起こると考えられています。ですから、子供には起こらず、パソコンなどで仕事をする中年以降の事務職の方に多くみられます。やせていて(すなわち筋肉が少なく)、あまり運動をしない女性では若年でも悩む方が少なくありません。

 肩こりには、首筋がこるタイプと、首から肩と肩甲骨周囲がこるタイプがあります。前者には葛根湯(かっこんとう)、後者には柴胡(さいこ)剤が処方されます。このほか、やや、むくみがあり(水毒)、冷えを伴う肩こりには当帰芍薬散(とうきしゃくやくさん)が処方されます

食べ物による窒息死が年間4407人その80%は高齢者、45~64歳が13%の553人

平成18年度の人口動態調査によると、食べ物が喉に詰まり気道が閉塞した事故で死亡した人は、4407人でこの10年間はほぼ同様な数の事故が発生している。
 しかし、事故者は意外と9歳児以下は36人と少なく、全体の1%以下に過ぎません。ほとんどが高齢者で、その中でも80歳以上が約50%です。
 高齢者が食べ物を詰まらせた時は、119番通報を頼み、食べ物が口にたまっているのが見えたらかき出すことを試みましょう。
                  メディア旭川 2009.3

第7回口腔ケア実践指導者研修会特別講演会

日時:3月25日(水)午後7時から
場所:市役所第二庁舎3階問診指導室
内容:テーマ「摂食嚥下、構音、呼吸機能への口腔ケアのかかわり方を探る」
   基調講演1:各種肺炎と誤嚥性肺炎の臨床
   基調講演2:摂食嚥下・構音の評価と支援

障害者の居宅介護事業者、8割超で高齢者の訪問介護―東社協調査

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東京都社会福祉協議会はこのほど、都内での障害者福祉サービスの提供状況に関する調査結果を公表した。指定居宅介護事業者の8割超が、高齢者向けの訪問介護事業者の指定も同時に受けており、知的障害者や精神障害者へのサービス提供が困難な事業所もあることなどが分かった。

 調査は、東社協が昨年9月から10月にかけて、都内に1798か所ある指定居宅介護事業者に対して調査票を送付して実施。712か所から回答を得た。
 それによると、81.2%の事業者が、「障害者自立支援法に基づく指定居宅介護事業者」であると同時に、「介護保険法に基づく指定訪問介護事業者」だった。東社協では、「障害福祉サービスが不足する中で、高齢者の『訪問介護』を中心として提供している事業者が、障害者の『居宅介護』にも対応するという形態が少なくない」と分析している。

 また、「主たるサービス対象」として身体障害者と知的障害者、精神障害者、障害児のすべてを挙げている事業者は46.5%。身体障害者を挙げた事業所は89.9%あったが、知的障害者は72.6%、精神障害者は57.0%、障害児は66.3%だった。東社協では、精神障害者などを対象とする事業所が少ない理由について、「高齢者介護を中心に担っている事業所では、知的障害や精神障害に対応するノウハウが十分にないことが考えられる」としている。

 一方、ヘルパーの派遣実績のある事業者の「主たるサービス対象」を見ると、身体障害者88.3%、知的障害者56.7%、精神障害者42.3%、障害児55.5%。東社協では、「身体障害者を除くと、『主たるサービス対象』と派遣実績との開きが大きく見られる実情がある」と指摘している=グラフ=。

 さらに、ヘルパーの利用希望を断ったり、ヘルパーの利用に結び付かなかったりした事例を経験している事業者が7割超に上った。その理由としては、▽ヘルパー不足でサービスを拡大できない▽介護保険の訪問介護を中心に展開してきたため、知的障害や精神障害、障害児へのケアのノウハウがない▽サービスの提供に際して困難な事例が多い一方で、相談窓口が

北海道8020推進条例を超党派で成立することを北海道歯科医師会も呼びかけ

自民党・道民会議が、道民の健康増進のため北海道推進条例を作ろうとしています。この条例では、8020実現の手法の一部に科学的に効果が高く、安全性が確立されているフッ化物の応用を掲げるゆえ民主党の対応が注目されている。民主党本部では、学校などの施設でフッ化物洗口を行うことを奨励している。
 また、予防の観点から、定期健診診断に歯科検診を追加することが重要です。この点においても、事業所歯科検診の普及を目指す北海道歯科医師会と同じ主張で超党派で可決されることを北海道歯科医師会も望む。
 旭川市ではフッ化物洗口は菅原市政時代から10年以上も多くの幼稚園、保育園で継続している誇るべき事業で、虫歯は減少している。虫歯の予防効果以外に一軒も問題になった事例がない。
                  北海道経済 2009.3

同窓会2009

昨日中学校のクラス会がありました。東京、埼玉からの関東組、札幌などの道内組など16人が集まりました。
2週間前に同級生Nくんが恩師と会って急遽クラス会をやろうということになりました。市内在住だけで数名だろうと言っていましたが、意に反してわざわざ来てもらいうれしかったです。
結婚組もいれば、離婚組、独身と多彩、太った人、白髪(これは、両方私ですが・・)頭の薄い人でしたが、面影は変わらず楽しいひと時と過ごしました。これからも参加しようと思っています。

院内調剤が復活の動き

外来処方せんの調剤を院内に戻す動きが出てきています。景気低迷に伴う受診抑
制が顕著となる中、患者負担の軽減に加えて、薬価差益も確保しようというのが病
院側の狙いです。

 例えば、三条総合病院(新潟県三条市)は、2003年から行ってきた院外処方せん
の発行を09年春より原則中止し、患者の希望に応じて院内処方に変更していくこと
を決定しました。同病院を経営する新潟県厚生農業協同組合連合会では、三条総合
病院での患者の反応を見ながら、ほかの病院への展開も検討する方針です。

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