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frailtyと「フレイル」

エンド・オブ・ライフ・ケアと対をなす概念として、frailty(フレイル)があります。日本老年医学会はfrailtyを「フレイル」と表記し、「高齢期に生理的予備能が低下することで、ストレスに対する脆弱性が更新し、生活機能障害、要介護状態、死亡などの転帰に陥りやすい状態で、筋力の低下により動作の俊敏性が失われて転倒しやすくなるような身体的問題のみならず、認知機能障害やうつなどの精神・心理的問題、独居や経済的困窮などの社会的問題を含む概念」(日本老年医学会 2014)と定義しています。日本で「フレイル」が用いられる場合には、「高齢者の身体機能が低下をしてきているので、低下を予防する取り組みを進めよう」と、回復可能性に焦点を当てて示されることが多くなっています。

 しかし、そもそものfrailtyは何を意図して定義されたのでしょうか。確認すると次のように定義されています。

Observations to date support the concept of frailty as a clinical syndrome, the manifestations of which become apparent when physiologic dysregulation reaches a critical threshold.

(Geriatric Review Syllabus, AGS)

 つまり、「フレイル」という言葉を用いるときには、「まだ回復可能な動的な状態を強調して(だから予防が大事)」と用いられる立場もありますが、もともとは身体機能の低下をイメージして形成されてきた概念で、「その臨床徴候が出現するということは、生理学的な異常に対応する臨界点に至った(回復不可能な局面に入りつつある)」と 日本ではまだ意識されていない概念を含んでいます。

 フレイルの臨床徴候は、
① 筋肉量の減少、サルコペニアがある
② 筋力の低下を引き起こし、運動への耐性が低下する(疲弊、困憊)
③ 運動のパフォーマンスが落ちる(歩行速度の低下)
④ 身体活動量が低下する
⑤ 身体活動は低いにもかかわらず、栄養の摂取が進まずさらに筋肉量の低下を招く
――という循環です。
 現在のところ、この悪循環に入ると、初期はともかく、進行すると治療的介入を行ったとしても、残念ながら回復を図ることがますます難しくなります。その時に提供されるのが、エンド・オブ・ライフ・ケアです。

 なお、「エンド・オブ・ライフ・ケアの原則は、機能低下の過程を通して診断の時から、その進行性である条件と共にあるフレイルの人に適応可能である。(Koller 2014)」とされています。

フレイルの程度に応じた支援を考える
 フレイルに至った場合には、そのフレイルの程度に応じた支援が必要であり、
① 軽度のフレイルの場合にはセルフマネジメントへの支援
② 中等度のフレイルの場合には、同定とケースマネジメント
③ 高度のフレイルの場合には、先を見越したプランニングとエンド・オブ・ライフ・ケア
――の適応があります。
 軽度の段階のフレイルはともかく、中等度以降になるとリハビリテーションを含む介入が功を奏さず、エンド・オブ・ライフ・ケアが提供される時期であること、この段階では治療的介入も場合により害を招くことも多いことから、有害となり得る事象を避け(harm reduction)、療養生活の質を可能な限り維持することを重視した対応を優先して考える――ことが提唱されつつあります。

「匠の手」脳神経外科医・上山博康さん講演 「僕には、逃げる場所はない。あらゆる手を尽くし、病を治す」

脳動脈瘤(りゅう)の破裂を防ぐ手術をはじめとする脳神経外科手術の第一人者、禎心会脳疾患研究所(札幌市東区)所長の上山(かみやま)博康さん(70)が4月、札幌市中央区で開かれた生涯学習講座「UHB大学」の入学式で講演した。タイトルは「“神の手”と呼ばないで下さい」。上山さんが話した内容の一部を紹介する。

 「マスコミで『神の手』を持つと言われていますが、僕はそう呼ばないでください、と言っています。

 神様から与えられたものではなく、師匠に怒られ、泣きながら、一生懸命に練習して得た技術だからです。『匠の手』と呼んでください、と言っています。

 匠の手は神の手には及びません。でも、神の手はその人が死んだらおしまいですが、匠の手は弟子に伝承することができるのです」

介護医療院創設から1年、本道は16施設821床 最多の整備数に

長期的な医療と介護のニーズを併せ持つ高齢者への日常的な医学管理や看取り・ターミナルケアなどに加え、住まいとしての生活機能を兼ね備えた施設として、2018年4月に創設された介護医療院。1年が経過した本道の開設状況は、老健からの転換が6施設、診療所全床転換が3施設など、計16施設・821床で、全国最多の整備数となっている。

 介護医療院は、地域包括ケアシステムの強化を目指し、生活施設の機能重視を明確化するとともに、医療提供施設、要介護高齢者の長期療養・生活施設として、介護療養病床(療養機能強化型)相当のⅠ型と、比較的容体が安定した人に対応する老人保健施設相当以上のⅡ型が設定されている。

 20年度末までの3年間は新設開設等が認められず、既存の介護療養や医療療養、転換老健からの移行が優先される。

 道内での開設は、函館ファミリークリニックや認知症グループホーム、有料老人ホームなどを展開する医療法人社団向仁会が老健から転換したのが第1号。続いて、札幌西円山病院が系列の定山渓病院(南区)から医療療養病床を移設、道央佐藤病院は医療療養を転換している。

 その後も真栄病院を運営する医療法人尚仁会、聖ヶ丘病院を運営する社会医療法人慈恵会が老健を転換。旭川市では沼﨑病院が道内で初めて介護療養病床から、医療法人社団博彰会は末広中央クリニックをそれぞれ転換した。

 また札苗病院、西の里恵仁会病院が昨年末に開設。今年に入って、渡島管内七飯町の望ヶ丘医院が転換を図り、後志管内蘭越町の昆布温泉病院が介護療養病床全37床をⅠ型、医療療養83床のうち44床をⅡ型とする道内初の混合施設となった。

 同管内余市町の老健こじま、老健なかじま、旭川市の佐藤内科医院が相次いで転換。4月から函館市の武田病院が介護療養60床を全て転換する届け出を行った。

全国150施設 1万床を超える

 厚生労働省が公表している開設状況(3月末時点)は、Ⅰ型が92施設(6858床)、Ⅱ型が55施設(3170床)、Ⅰ型・Ⅱ型の混合が3施設の計150施設・1万28床。転換元は介護療養病床(病院)、介護療養型老健、医療療養病床(18年度診療報酬改定後の療養病棟入院料1・2算定)、同(18年度改定後の経過措置適応)の順に多い。

 この段階で本道は15施設・761床と最も多く、山口10施設(622床)、富山9施設(598床)、岡山9施設(361床)、福岡8施設(931床)、静岡7施設(552床)、鹿児島7施設(245床)と続いている。

70代認知症「6%減」 初の数値目標、25年まで 政府、新大綱に明記へ

 政府は、認知症の人数を抑制するための数値目標を初めて設定する方針を固めた。数値目標は2025年までの6年間に、70代の人口に占める認知症の人の割合を6%減らす案で調整している。予防を推進し、発症する年齢を遅らせることで社会保障費の増加を防ぐのが狙い。今夏、新たに策定する認知症の大綱に明記する方針だ。関係者が15日、明らかにした。

 政府は16日に専門家らの有識者会議を開催し、数値目標の案を示す。

 25年には65歳以上の5人に1人に当たる約700万人が認知症になるとの推計がある。これまでの政策は、認知症になっても自分らしく暮らせる社会を目指す「共生」を柱としてきたが、認知症の「予防」にも力点を置く。

 具体的には、運動や社会参加が予防につながる可能性があるとして、公民館など身近な地域の運動教室の普及などを想定している。ただ、認知症の予防策に関する科学的な根拠は不十分なため、研究も同時に進める。

 認知症の政策では、政府は15年に国家戦略(新オレンジプラン)を策定し、市民サポーターの養成など認知症の人の生活を支える施策を進めてきた。25年には、団塊世代全員が75歳以上の後期高齢者となるため、取り組みを強化する。大綱が新オレンジプランに代わる形で、各省庁ごとに施策の数値目標を盛り込み、今夏、菅義偉官房長官を議長とした関係閣僚会議で決定する。

 ※認知症

 脳の細胞が死んだり働きが悪くなったりすることで、物忘れや妄想、ひとり歩きなどの症状が出て日常生活に支障がある状態。アルツハイマー病や、脳梗塞などが原因で起こる血管性認知症といったさまざまなタイプがあり、根本的な治療法は確立されていない。65歳未満で発症する若年性認知症の人もいる。世界的にも認知症は重要な社会問題と捉えられ、米国やイギリス、フランスでも国家戦略の策定など、取り組みが進んでいる。

花粉症対策に運動

風媒花(風にのって花粉をとばす花)の花粉が原因でおこる
アレルギー性の病気を総称して花粉症といいます。
精神的ストレス、睡眠不足、疲労、多忙といった都市型の生活は、
大気汚染とともに鼻粘膜(びねんまく)の抵抗力を弱め、
正常の機能を乱す原因ともなるそうです。

花粉症の予防には、ストレスや睡眠不足を防ぐために
自律神経を整えることも有効です。
自律神経が乱れると、少しの花粉に対しても
過剰反応を起こしてしまいます。

運動には自律神経を活性化させ、
正常に戻してくれる効果があります。
花粉症対策ですので、屋外でウォーキングやジョギングでなく、
屋内でできる運動をひとつ提案します。

「仰向け自転車こぎ運動」
1)仰向けに寝そべった状態で両足を床から浮かせます(足を上げる)。
2)足首は直角(つま先を天井に向け)、自転車こぎをイメージして
  足をぐるぐると回します。
3)急いで動かさずに、ゆっくりペースで約1分程。
  30周くらい実施します(左右の足で合わせて1周)。
※膝と膝が離れ過ぎたり、足先がぐらついたりしないように。

呼吸も意識して、お腹に力を入れて行なえば腹筋強化も期待できます。
適度な運動で体力をつけることは花粉対策にもなるのです。

▼参考:花粉症について
 https://k.d.combzmail.jp/t/sw0d/i0mktmq0hvdvu746imizn

オンラインで薬の説明可能に、厚労省が法改正へ

厚生労働省は、スマートフォンやタブレット端末を用いて、薬剤師が患者に薬の使い方を説明する「オンライン服薬指導」を可能にするため、来年の通常国会に医薬品医療機器法(薬機法)の改正案を提出する方針を決めた。2020年度中の実施を目指す。

 院外で処方される医薬品は薬機法により、薬剤師が対面で服薬指導して販売することが義務付けられている。14日に開かれた厚労省の専門部会で、対面でなくても適切な指導が行われる場合は、例外として遠隔での服薬指導を認めることを確認した。具体的な要件や薬の種類などは今後、専門家らがルールを検討する。

 遠隔で患者を診る医師によるオンライン診療は、今年度の診療報酬改定で診療料が新たに設けられたが、オンラインで診療を受けても、一部の特区を除いて薬は調剤薬局に行かないと買えない。

      (YOMIURI ONLINE 12月15日より)

生活習慣病予防を手厚く ジムで運動、医療費控除

厚生労働省は糖尿病や高血圧症といった生活習慣病の予防対策を大幅に見直す。医師の指導に沿って運動したら医療費として費用を控除できるジムを増やすほか、特定健診(メタボ健診)の実施率引き上げなど予防事業に力を入れる自治体に今より多く交付金が渡るようにする。


 高齢者人口がピークを迎える2040年に向けて健康に過ごせる寿命を延ばし、社会保障制度の支え手になる高齢者を増やす。

(日本経済新聞 電子版 12月8日より)

平成28年度の健康寿命最新値を公表。平均寿命との差を縮めることが重要。

健康日本21(第二次)推進専門委員会によると、平成28年度の健康寿命は男性が72.14歳、女性は74.49歳だった。これは3年ごとに実施される国民生活基礎調査をもとに、厚生労働化学研究チームが算出したもの。前回調査に比べ、男性が0.95年、女性が0.58年延伸した。一方で、平均寿命と健康寿命の推移を見てみると、どちらも延伸しているが、その差をみると、22年時には男性が9・13年、女性が12・68年、28年時には男性が8・84年、女性が12・35年とわずかしか縮まっていないのが現状だ。日常生活に制限のある「不健康な期間」の拡大は、個人や家族の生活の質の低下を招くとともに、医療費や介護給付費などの社会保障費の増大にもつながる。
 国立社会保障・人口問題研究所の日本の将来推計人口によれば、今後も平均寿命は延びていくが予測されており、その延び以上に健康寿命を延ばすことが重要だ。歯科では8020運動のさらなる推進はもちろん、う蝕や歯周病予防の啓発活動に力を入れていかなければならないだろう。高齢化社会においての歯科の役割は大きい。

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