新型コロナウイルス感染症拡大の懸念がまだ完全に消えたわけではありませんが、コロナ禍前の日常に戻りつつあることを実感できるようになってきた反面、インフルエンザが急速に増加しており「警報レベル」となっています。手洗い・うがいの励行、室内湿度の保持と換気、睡眠と栄養摂取などで感染予防に努めましょう。ちょっと緩んでしまったスタンダードプリコーションの再チェックをお願いします。
おせち料理の食材って、基本的に縁起を担いだ内容ですが、これだけ用意すれば良いとされる料理があります。それが「おせちの三つ肴」、黒豆（まめに働き、まめに暮らせるように）・数の子（子孫繁栄）・ごまめ（豊作を祈って）です。
また、雑煮は年神様の年魂（としだま）をいただくための料理です。餅は米を使っており、稲の霊が宿る食べ物とされ、神様の生命力を分けてもらえる縁起の良いものです。ということは、いっぱい食べるとご利益あるかも？（アッ！また煩悩が・・・）
いよいよ新しい年の幕開けです。
皆さんにとって良い年となるよう、お祈りいたします
政府は24日、全ての一般照明用蛍光灯の製造と輸出入を2027年末で禁止する政令改正を閣議決定した。水俣病の原因となった水銀を包括的に規制する「水銀に関する水俣条約」の締約国会議での合意を踏まえた措置。蛍光灯の種類に応じて段階的に禁止され、水銀が含まれるボタン電池も対象。政令は26年1月から順次施行する。
関節が動きにくく体が硬い人は、柔軟な人より死亡リスクが高いとの研究結果を、ブラジルなどの国際チームがスポーツ医学専門誌に発表した。
４６～６５歳の男女約３１００人に、膝や肩など７関節の可動域の広さをみる計２０種類の動作をしてもらい、柔軟性を点数化した。男女別に点数の高さで３群に分けた上で、平均１３年近く追跡した。
その結果、男女とも点数が低く体が硬い群は、点数が高く柔軟な群に比べ死亡リスクが高く、女性は４・７８倍、男性は１・８７倍だった。
今回柔軟性を評価したのは、特別な運動などをする前だったため、チームは「訓練で体の柔軟性を高めると長生きできるかどうかの研究が必要だ」としている。
敬老の日」（今年は１６日）に合わせ、厚生労働省は１７日、全国の１００歳以上の高齢者が過去最多の９万５１１９人になったと発表した。昨年から２９８０人増え５４年連続で増加。全体のうち女性が８万３９５８人と８８・３％を占めた。男性は１万１１６１人。最高齢は兵庫県芦屋市の１１６歳女性だった。
老人福祉法で「老人の日」と定めた９月１５日時点で１００歳以上の高齢者の数を、１日時点の住民基本台帳を基に集計した。昨年からの増加数は男性が６２５人、女性は２３５５人。２０２４年度中に１００歳になる人の人数は４万７８８８人（前年度比７８１人増）だった。
女性の最高齢は芦屋市の糸岡富子（いとおか・とみこ）さんで、１９０８（明治４１）年５月２３日生まれの１１６歳。男性は静岡県磐田市の水野清隆（みずの・きよたか）さんで、１９１４（大正３）年３月１４日生まれの１１０歳。
人口１０万人当たりの１００歳以上の高齢者数は７６・４９人。都道府県別では島根が１２年連続最多で１５９・５４人。次いで高知が１５４・２０人、鹿児島が１３０・７３人だった。埼玉が４５・８１人で最も少なかった。
１００歳以上の高齢者は調査を始めた６３年は１５３人で、８１年に千人を突破。９８年に１万人を超えた。
厚労省によると、２３年の日本人の平均寿命は女性が８７・１４歳、男性が８１・０９歳となり、３年ぶりに延びた。新型コロナウイルス感染症による死亡数が減少したことなどが影響したとみられる。
世界で電気自動車が普及し、EV化が加速する中、長い航続距離・高い安全性を実現し、低コストで生産可能な電池開発が大きな進歩を遂げています。その中心が次世代の電池と目されている「全固体電池」です。一般的に使われている電池に様々な種類があります。リモコンや置き時計、懐中電灯などでよく使われているのはアルカリ乾電池で、スマホやタブレット、ノートパソコンなどをはじめとする電子機器類及び電気自動車のバッテリーなどには、小さくて大容量のリチウムイオン電池が広く使用されています。ただし、リチウムイオン電池は、正極と負極の間でイオンを伝達させる電解質に液体の有機溶剤を使用しているため、液漏れによるショートによる発火や破裂などのリスクがあります。その点、全固体電池は電解質が固体のため高温に強く、発熱量も小さいため、スマホの突然発火などのリスクが低減され、リチウムイオン電池より安全であるとされています。さらに劣化しにくいのが特徴で、携帯であれば充電が長持ちし、電気自動車に搭載すれば、航続距離を伸ばすことや充電時間を短縮することも可能となります。他にも全固体電池はリチウムイオン電池と比べて大容量で、作動温度範囲が広く高温や低温でも問題が生じないことも大きなメリットです。しかし、低コストで生産するための技術という点においては、安定した製品化・量産化への課題も残されています。
日本政府は2050年のカーボンニュートラルを実現すべく、経済産業省のグリーンイノベーション基金事業を通じて、グリーン成長戦略の重点14分野を支援していますが、そこには自動車・蓄電池産業も含まれおり、全固体電池も研究開発も支援の対象となっています。電池に関する特許出願数を見ると、日本は世界でもトップクラス。全固体電池の量産技術を確立した企業は、世界のEV市場の覇権を握るとされています。すでに日産自動車では、長期ビジョン「Nissan Ambition 2030」において、2028年度までに自社開発の全固体電池を搭載したEVの市場投入を目指すことを発表しています。EV普及の起爆剤、カーボンニュートラル実現のゲームチェンジャーとなる可能性を秘める全固体電池。日本政府の今後の後押しと技術革新にぜひ注目したいと思います。
北海道では、未だ雪が降り春とは言えない季節です。一方 「春眠、暁を覚えず」― 春は桜、そして睡眠の季節。そんな睡眠について、
国立循環器病研究センターから驚くべき研究内容が発表されました。それは
枕との関係。高くて硬い枕が「特発性椎骨動脈解離」を誘発し、脳卒中の
リスクを高めるというものです。
この病気は首の後ろ側にある椎骨動脈が裂けてしまうもので、若い世代（15～
45歳）で発症する脳卒中のうち8～10％を占めています。研究チームは特発性
椎骨動脈解離の患者の一部が極端に高い枕を使うことに着目。2018～23年の間、
この病気と診断された53人（26～79歳）と年齢と性別が同じ他の病気の患者53人
について、枕の高さや硬さを調査しました。普通の枕（高さ12cm未満）と高い枕
（高さ12cm以上）と極端に高い枕（高さ15cm以上）で見ると、高い枕では特発性
椎骨動脈解離患者は他の病気の患者と比べ約2倍、極端に高い枕では約9倍と枕の
使用比率に顕著な差がありました。枕が高いほど発症割合が高くなり、枕が硬い
ほど発症との関連が強くなるという結果でした。
国立循環器病研究センターでは、この症状を「殿様枕症候群」と名付け、
若い人がスマートフォンやタブレット、テレビなどを見るため枕を高くする睡眠
習慣を指摘。現代病として警鐘を鳴らしています。江戸時代の随筆に「寿命三寸
楽四寸（約12cmの枕は楽だが約9cmの方が長生きするという意味）」という言葉が
残っています。先人たちは、枕の高さが健康に関わると自然と気づいていたのか
もしれません。
昨年の12月、京都府立医大の富田仁美研究員（内分泌・乳腺外科）などの研究
チームが行った大規模疫学調査結果から、驚くべき事実が発表されました。それは
座っている時間が1日7時間以上の女性は、7時間未満の女性に比べて乳がんを
発症するリスクが36％も上昇するというものです。筋肉を動かさないことで、
血行が悪くなることなどが影響していると考えられています。座りっぱなしに
よる運動不足の解消には、余暇にまとめて運動するよりも普段から座っている
時間を短くし、こまめに運動することが効果的であると富田氏は話しています。
また、オーストラリアのシドニー大学の研究グループが、約2年10ヵ月に渡って
座っている時間の違いによる死亡率を調査した結果（45歳以上の22万人を対象）、
１日トータルで11時間以上の人は、4時間未満の人に比べて、死亡率が1.4倍も
高くなることが分かりました。座っている時間が長い人ほど、血行不良と代謝の
低下などにより死亡リスクが増加すると推察されています。重要なポイントは、
例えば1週間で150分程度、普通のスピードで歩く以上の運動を行ったとしても、
座りすぎを継続していれば、このような健康への悪影響は十分に減らないという点
です。とにかく座りすぎを意識してやめることが、最善の対処法であると示して
います。
そもそも日本人は世界的にも座っている時間が長く、成人では1日平均7時間
（中央値）と言われています。世界保健機関（WHO）の健康づくりの指針である
「身体活動ガイドライン」にも座位行動がタイトルに新たに加えられ、座りすぎ
対策に積極的に取り組む重要性を強調しています。日本でも厚生労働省によって
まとめられた「身体活動・座位行動ガイドライン」においても、座りっぱなしに
対して積極的な対策を呼びかけています。職場でも学校でも座り過ぎによる健康
リスクを十分に理解し、行動変容を促すことこそ、いま社会に求められています。
過度な飲酒で健康を害する人を減らそうと、厚生労働省は飲酒についてのガイドライン（指針）案を初めてまとめた。生活習慣病のリスクを高める飲酒量（純アルコール量）を「男性で１日あたり４０グラム以上、女性で２０グラム以上」と示した。
純アルコール量２０グラムは、ビールで５００ミリ・リットル（ロング缶１本）、日本酒で１合程度に相当する。指針案では、少量であっても、がんや高血圧といった生活習慣病のリスクを高めるとの研究結果を引用し、「飲酒量をできるだけ少なくすることが重要」と強調した。
国内では高齢化や若者の「酒離れ」などを背景に、成人１人あたりの酒の消費量は減り続けている。一方で、２０２２年にアルコール性肝疾患で死亡した人は１９９６年の２・６倍に上り、飲酒習慣がある女性の割合は増えている。
欧米などでは、体質や文化などを踏まえて健康を害さない飲み方を具体的に示した指針を設けている。このため、厚労省は国内でも性別や年齢、体質などに応じた指針を作る必要があると判断し、有識者による検討会で策定を進めてきた。
指針案では、女性や高齢者は体内の水分量が少ないため、アルコールの影響を受けやすいと指摘。女性は男性より少量かつ短期間でアルコール性肝硬変になる場合があり、高齢者は一定量を超えると認知症の発症の可能性が高まるとした。
「飲酒時に顔が赤くなりやすい」など、体内の分解酵素の働きが弱い人は国内に約４１％いるとするデータを紹介し、「（飲酒に慣れたとしても）口の中や食道のがんのリスクが非常に高くなる」と警告した。
避けるべき飲酒として、純アルコール量６０グラム以上の大量摂取や、不安や不眠の解消目的などを例示。「その日の体調によっても体に与える影響は変わる。飲めない人に無理に飲酒を勧めることも避けるべきだ」と注意を呼びかけている。