やぶしたニュース

成長や外見に悪影響する赤ちゃんの先天異常の一つ・口唇口蓋裂について、徳島大病院（徳島市）の「口唇口蓋裂センター」が、デジタル技術を活用して出生直後から最先端の「超早期顎整形治療」に取り組んでいる。県内外の母子を出生前から受け入れて実績を重ねており、この治療法を国外にも広めていく方針だ。（吉田誠一）

　唇や上あごが割れて口と鼻がつながるなどした状態で生まれてくる先天性疾患で、国内では５５０人に１人の割合で発症している。治さないと哺乳や摂食が難しくなるほか、外見や発音に大きく影響し、中耳炎の悪化要因にもなる。

　同センターの超早期治療では、出生前診断のエコーで胎児の口唇裂、口蓋裂が判明した場合、出生直後に矯正歯科の渡辺佳一郎講師（４３）らがＮＩＣＵ（新生児集中治療室）に駆けつけ、口腔内スキャナーを使って光学撮影。哺乳に障害が出ないようにする入れ歯のようなプレート「哺乳床」を作る。

　かつての哺乳床は粘土状態で型を取るため、赤ちゃんの小さな口には難しかったが、同センターは最先端の機器を導入。撮影データを基に３Ｄプリンターで上あごの模型を作り、プラスチックで作製する。乳児への装着開始は「２週間以内が望ましい」とされているが、同センターでは生後４～１２時間で装着し、初回授乳に間に合わせる。

　哺乳床はミルクを飲む助けになり、上あごの割れ目に舌が入らないようにする役目もある。さらに、鼻の軟骨を成長に合わせて変形できるのは生後３か月までで、哺乳床の上部に整形用ステントを付けて鼻の穴に入れ、形を整える。

　この哺乳床やステントは、３か月ごとに作り直す。生後３か月までに鼻の形を整えた後、唇の手術をし、生後１年ほどで上あごの手術をして基本的に終える。多くの場合、矯正治療は続くが、１歳の時に無理のない上あご手術が可能になり、早ければ５歳頃に健常児と見分けがつかないほどに矯正できる例もある。

大阪矯正歯科グループ（クローバー歯科）が、１８歳から６８歳の歯列矯正経験者を対象に矯正治療に関する満足度調査を実施したところ、矯正を始めた動機は、歯や口元といった見た目の改善を目的とした人が全体の６３％に上った。

平成20年1月頃からダイエットを開始した甲野花子さん（仮名、女性。入院当時14歳）は、3月頃からふらつき等が認められるようになり、5月10日に救急搬送される事態が生じ、16日、Y病院精神科を受診した。患者は初診時において、身長153.8cm、体重34.6kgで、心電図検査ではQTc延長の所見が確認、摂食障害と診断され、19日から任意入院した。主治医のA医師は、食事はその3分の2以上を摂取すること、3分の2以上摂取できない場合には経鼻経管栄養となること等を伝えた。23日にA医師の診察を受け、患者は音楽さえ聴けないことに対する不満を述べ、看護師に、「こんなんだったら自殺した方がまし。点滴も自分で外して出ていきますよ。」などと訴えをした。翌24日（土曜日）午後0時20分頃以降、患者は、A医師と交渉したい旨を繰り返し、看護師から、A医師とは月曜日にならないと交渉できないと告げられると、午後3時15分頃、点滴を自己抜去した。院外にいたA医師は知らせを受け、午後4時頃から面談し、点滴の再挿入の同意が得られなかったため、両親の同意を得て医療保護入院とするとともに、身体的拘束が開始された。6月23日、両上肢の拘束が25cmに緩められ、30日、下肢の拘束が解除され、8月8日、全ての拘束が解除された。患者は、11月21日、退院した。

　このため患者本人は、77日間の身体的拘束は違法であったと主張し、損害賠償金の支払いを求め、原審は、拘束期間の内、17日間について、違法であったものと認め、総じて110万円を支払うように命じた。これを不服として、双方が控訴した。

　控訴審は、A医師は慎重に患者の心理状態の見極めを続け、十分と判断された8月8日に至って拘束を解除することとしたところ、A医師の裁量も考慮すれば、拘束が継続されたことが違法だったものと認めることまではできず、したがって、患者側の控訴は理由が無いことから棄却した。

厚生労働省の発表によると、令和５年度の国民医療費の総額は４８兆９１５億円となり、前年度の４６兆６，９６７億円に比べ１兆３，９４８億円、３．０％の増加。
　人口１人当たりの国民医療費は、３８万６，７００円で、前年度に比べ３．５％の増加となった。
　診療種類別にみると、医科は３４兆５，４９８億円で対前年度比２．１％増（構成割合７１．８％、歯科は３兆２，９４５億円で対前年度比２．１％増（構成割合６．９％）となっている。

１３日午後５時ごろ、大阪府東大阪市の歯科医院に刃物を持った男が侵入し、立てこもった。府警は約２時間半後に男の身柄を確保。建造物侵入容疑で住所、職業不詳）木村寛之容疑者（４５）を現行犯逮捕した。人質はいなかった。府警によると、院長の男性（４３）の妻が油のような液体をかけられ、顔にやけどを負った。

　府警によると院内には当時、院長と妻がいた。容疑者は液体をかけた後、治療室に立てこもったとみられる。院長らは避難した。

　容疑者は首に切り傷を負っていた。自ら刃物で切り付けたとみられ意識はある。容疑者は院長の妻の兄で、府警はトラブルがあったとみて経緯を調べている。

　現場周辺には規制線が張られ、複数のパトカーや消防車両が集まっていた。近くにある幼保連携型認定こども園の女性園長は「警察からは園児を避難させるように言われた。早く騒ぎが収まってほしい」と不安そうに話した。

日歯は令和7年12月24日、令和8年度診療報酬改定率の決定を受けて臨時記者会見を歯科医師会館で開いた。高橋英登会長は執行部として一定の評価をしているとした上で、実りある改定になるよう日歯として対応していく考えを示した。政府が同日に発表した診療報酬改定率は、診療報酬本体がプラス3.09％。このうち医療に活用できる改定財源はプラス0.25％で歯科はプラス0.31％となる。
挨拶で高橋会長は、ウクライナ情勢等による価格高騰に対応するため歯科用貴金属価格の緊急改定が実施された令和4年5月を上回る水準で素材価格が推移しており、上昇基調に落ち着く様子がみられないとした上で、歯科は材料費のウエイトが非常に高く、円安の影響もあり材料費や医療機器導入の経費が急騰する状況に現在の保険点数は全く対応できておらず、赤字が積み重なっているとした。人件費についても、零細で経営体力の乏しい歯科診療所は、賃上げを実施することができずに人材が流出してしまうといった存亡にかかわる事態にある中で、本体で3.09％の大幅なプラス改定率になったことは一定の評価ができるとしたうえで、まだ不明瞭な財源部分の確保に努め、確保された診療報酬の財源を国民にとって良い歯科医療が提供できるよう日歯として対応していくと結んだ。
中医協委員を務める大杉和司常務理事は、薬価・材料価格がマイナス0.87％、ネットでプラス2.22％となり、ネットでプラスとなるのは平成26年度改定以来12年ぶりであるとした。
さらに今回の改定ではインフレにおける物価・人件費高騰への対応が焦点となっていたが、プラス3.09％の内訳は▼賃上げ分プラス1.70％▼物価対応分プラス0.76％▼食費・光熱水費分プラス0.09％▼令和6年度診療報酬改定以降の経営環境の悪化を踏まえた緊急対応分プラス0.44％▼後発医薬品への置換えの進展を踏まえた処方や調剤に係る評価の適正化、実態を踏まえた在宅医療・訪問看護関係の評価の適正化、長期処方・リフィル処方の取組強化等による効率化マイナス0.15％▼使途を限定されない通常改定分プラス0.25％―を報告。通常改定分プラス0.25％の医科・歯科・調剤の各科配分は「1：1.1：0.3」が維持され、歯科はプラス0.31％となったと説明した。
その上で、賃上げや物価高騰への対応は重要であるものの、改定の基本方針で示された、医療提供の本質である安心、安全で質の高い医療の推進、2040年頃を見据えた医療機関の機能分化・連携と地域における医療の確保、地域包括ケアシステムの推進等が不可欠であり、これらに活用できる財源が限られている状況ではあるものの、継続中の診療報酬改定議論に最後まで丁寧に取り組み、限られた財源を国民の健康の維持、向上のために最大限活用し、期待に応えたいと抱負を述べた。

医師免許を持たない、いわゆる「偽医師」が逮捕されたことをきっかけに、医師であることを証明する「医師免許証」のあり方が話題となっている。m3.com医師会員は原本をどのように保管し、入職時などに使っているのだろうか。意識調査の結果、開業医・勤務医のいずれも7割超が「自宅」に保管していると答えた。また、約7割の医師が採用時に原本の提出を求められなかったことがあると回答した。
・床の間に額に入れて飾ってあります。【開業医】

・耐火性の筒に入れた原本を、小型金庫に入れて、保管しています。【開業医】

・医局に預けていたら、３年ぐらい行方不明の時期があった。【勤務医】

・年配の医師が医師免許証をしわくちゃの状態で保管しているのを見て、驚いたことがある。【勤務医】

・先輩で小さく折り畳んで財布に入れている人がいました。「便利だよ」と言ってみせてくれました。【勤務医】

脳卒中患者はリハビリテーション中に嚥下障害が生じやすく、回復期病院では摂食嚥下リハビリテーションが行われていますが、睡眠関連呼吸障害（SDB）は注目されていませんでした。
本研究では、回復期病院に入院する脳卒中患者91名に対して睡眠検査と嚥下機能の評価を実施した結果、SDBを有する患者の割合が高く、嚥下機能との関連が確認されました。
脳卒中後の回復期リハビリテーションにおいて、睡眠の重要性に注目することで、回復期病院における歯科医師の役割がさらに広がり、より包括的なリハビリテーション支援が期待できます。
　　　　　　　　　　　　　　　　2024　東京医科歯科大学　戸原ら