反対咬合だと歯数20本未満のリスクが1.48倍になることがわかった。東北大大学院歯学研究科顎口腔矯正学分野の沼崎研人 助教らの研究グループによるもの。不正咬合の早期発見と矯正治療が生涯にわたる歯の保存や健康長寿の延伸に寄与することが示唆された。
研究は、コホート調査（東北メディカル・メガバンク計画）のデータを用い、40歳以上１万7,349人について前歯のかみ合わせの状態と歯の本数との関係を調査した。
対象者を正常群、反対咬合群、開咬群、反対咬合群＋開咬群の４つの群に分けた。
その結果、反対咬合群では正常群に比べ、歯が20本未満となるリスクが1.48倍と高かった。さらに、奥歯の喪失リスクについて、正常群に比べ、反対咬合群では1.14倍だったのに対し、開咬群では0.79倍と低くなった。
研究結果は、科学誌「Clinical Oral Investigations」に掲載された。
【歯科通信】
昨年９月開始のスマートフォンによるマイナ保険証利用で、厚生労働省は12日、スマホ対応の環境を整えた医療機関などはおよそ10万3,000施設に上り、オンライン資格確認導入済み施設の５割弱になったと発表した。同日の社会保障審議会・医療部会で報告された。
国が１月末まで購入補助を実施した汎用カードリーダー（CR）を購入したのはおよそ７万8,000施設で、スマホの読み取り機能がある既存のキヤノン製CRの導入施設と合わせ、およそ10万3,000施設で体制が整った。これはオンライン資格確認導入済の医療機関・薬局の48.7％に当たる。
【メディファクス】
13日、中医協総会で診療報酬の新点数などが答申された。
令和８年度診療報酬改定では、物価高騰への対応として初診料５点、再診料１点を引き上げ、さらに初診時３点、再診時１点の算定ができる「歯科外来物価対応料（１日につき）」を新設する。
また、賃上げ対応として継続的な賃上げを実施する保険医療機関のベースアップ評価料（１）は、初診時31点、再診時等６点を算定し、令和９年６月以降はそれぞれ52点、10点を算定する。さらに歯科技工所ベースアップ支援料15点の新設によって、歯科技工所に勤務する歯科技工士の確実な賃上げを図る。
【歯科通信】
中医協総会が2月13日都内で開かれ、6月から実施する令和8年度診療報酬改定を答申した。
これまでの物価高騰による負担増に対応して歯科初診料を5点引き上げの272点、歯科再診料を1点引き上げの59点にするとともに、令和8年度以降の更なる高騰に対応するための歯科外来物価対応料（1日につき初診時3点、再診時1点を算定。令和9年6月以降はそれぞれ6点、2点）を新設した。
歯科医療従事者の処遇改善では、継続的な賃上げ実施の有無に応じて異なる評価が行われる。継続的な賃上げを実施する保険医療機関のベースアップ評価料（I）は、初診時31点、再診時等6点を算定し、令和9年6月以降はそれぞれ52点、10点を算定する。さらに、歯科技工所ベースアップ支援料（1装置につき15点）を新設し、歯科技工所の歯科技工士の確実な賃上げが図られた。令和9年6月以降の本支援料は1装置につき30点を算定する。
このほか、主な歯科関係の改定項目として、▽歯科疾患管理料の初診時及び再診時の評価見直し（いずれも90点）、▽小児口腔機能管理料及び口腔機能管理料の対象患者の拡大、▽CAD/CAM冠及びCAD/CAMインレーの適応拡大と評価の引き上げ（大臼歯の咬合要件の撤廃）、▽光学印象の適応拡大と評価の引き上げ（インレーに加えて冠も適応）など。
毎年3月20日に定められた国際的な記念日で、個人、家族、地域、そして国全体で、健康な口腔を称え、口腔ケアの重要性を世界に広め、口腔疾患による負担を減らすことを目的として、口腔疾患が個人や医療システム、経済に与える影響を軽減するために実施される。FDI（国際歯科連盟）は、この日に人々が笑顔になったり、歌ったり、笑ったりできるような活動を推奨している。2024年から2026年までのテーマは「A Happy Life」（幸せな人生）で、過去には「口に誇りを（Be Proud of Your Mouth）」というキャンペーンも行われた。
厚生労働省は１月 26 日に社会保障審議会
医療部会を開催。医療法施行令を改正し、一
般社団法人が開設する医療機関に対しても、
毎会計年度ごとに事業報告書、貸借対照表、
損益計算書を都道府県知事へ提出することを
義務付ける方針を示した。
本制度は 2026 年度事業分から施行され、
実際の届出は 2027 年度以降に必要となる。
令和6年度における保険医療機関等の指導・監査等の実施状況が1月29日、厚労省より発表された。
歯科における個別指導は保険医療機関が前年度より279件増の791件、保険医が692人増の1,682人だった。
新規個別指導は保険医療機関が225件減の1,292件、保険医が259人減の1,576人だった。
適時調査は、前年度の7件から1件に減少した。監査は、保険医療機関が8件減の14件に、保険医が19人減の16人だった。
保険医療機関の指定取消等は5件増の14件（指定取消6件、指定取消相当8件）、保険医の登録取消等は4人増の13人（登録取消は12人、登録取消相当は1人）。取消理由は、架空請求、付増請求、振替請求、二重請求などである。
医科・歯科・薬局全体の保険医療機関等における個別指導の実施件数は、1,030件増の2,494件（医科894件、薬局809件）で、保険医等が1,727人増の6,152人（医師3,193人、薬剤師1,277人）だった。
新規個別指導は、保険医療機関等が587件減の5,989件（医科2,599件、薬局2,089件）、保険医等が1,160人減の8,334人（医師3,557人、薬剤師3,201人）。
適時調査は19件減の2,729件（医科2,722件、薬局6件）、監査は、保険医療機関等が12件減の34件（医科20件、薬局0件）、保険医等は5人減の83人（医師67人、薬剤師0人）だった。
保険医療機関等の指定取消は1件増の9件（医科3件、薬局0件）、指定取消相当は1件増の14件（医科6件、薬局0件）。保険医等の登録取消は4人増の17人（医師5人、薬剤師0人）、登録取消相当は増減なしの1人（医師0人、薬剤師0人）だった。
保険医療機関等からの返還金額は2億2,995万円増の48億5,333万円。内訳は、指導によるものが17億2,536万円、適時調査によるものが22億9,921万円、監査によるものが8億2,876万円だった。
2026年度の国立大学入試2次試験が2月25日から各地で始まる。m3.com編集部が各大学のホームページから集計した志願者数速報値では、医学部医学科の前期日程全体の志願倍率が4.2倍となり、前年度の4.3倍から微減した。募集定員は計3522人（2025年度3550人）、志願者数は計1万4719人（同1万5293人）だった。後期日程は旭川医大や山形大、佐賀大などが廃止した影響で、募集定員が計314人と前年度の346人から大幅に減少。5283人（同6651人）が応募し、全体の倍率は16.8倍（同19.2倍）だった。