やぶしたニュース

　歯と歯茎の間に細菌が繁殖し、歯がぐらついたり口臭がしたりする「歯周病」。その菌の一つが、日本人で一番多いがんである大腸がんの発生や悪化に関係しているらしいとの報告が国内外で相次いでいる。横浜市立大の研究チームは、歯周病治療によって便に含まれるこの菌が減ること、口の中と同じ遺伝子タイプの菌株が大腸がん組織にもいることを突き止めた。将来の予防、治療法の開発につながるとともに、歯周病治療の重要性を示す成果だ。

　▽便から検出

　厚生労働省の資料によると、歯と歯茎の間に菌の温床となる「歯周ポケット」がある人は高齢化に伴って増え続け、４５歳以上では過半数を占める。また、すべての年齢層で約４割の人に歯茎の出血が認められた。

　大腸がんとの関係で注目されているのは、歯周病菌の一つ「フソバクテリウム・ヌクレアタム」。口の中のありふれた嫌気性細菌だという。

　２０１２年、大腸がん患者のがん組織や便からこの菌が検出されたと海外から報告があって以降、各国の専門家がその関係性や菌の役割について研究している。

　横浜市立大の日暮琢磨（ひぐらし・たくま）講師（消化器内科）によると、その後の内外の研究で、この菌が大腸がん自体に多くみられること、細胞レベルの研究では、細胞活性化に関わるメカニズムに関与し、大腸がんを悪化させる疑いが強いこと、この菌の働きで大腸粘膜の防御機能が損なわれることなどが次々に報告された。

　▽特定の菌株？

　日暮さんらの研究チームも２１年、大腸がん患者に歯周病の治療を受けてもらうと、歯周病が治った患者では便中の菌が減ることを突き止め、２３年には、大腸がん患者の唾液とがん組織から得られた菌株が、遺伝子レベルで一致していることを報告した。

　消化管経由か血管経由かは不明だが、口腔（こうくう）から大腸へたどり着いた菌が、大腸がん進行に関与している可能性を示している。菌株ごとに働きが異なるのではないかとみており、今後どの株がどんな「悪さ」をするかを解明するのが目標だ。

　ただし、菌と大腸がんの関係が分かっても、ピロリ菌と胃がんのようには対策は容易ではない。「ピロリ菌は除菌できるが、ヌクレアタムはできない。われわれの研究でも、歯周病を治療しても唾液中の菌の濃度は下がらなかった」からだ。

　▽定期チェックを

　では、どう対処したらいいのだろう。

　同じ研究チームの一人で横浜市立大の來生知（きおい・みとむ）診療教授（口腔がん治療）は「歯周病を治す意義はほかにもたくさんある」と話す。高齢でもきちんとかんで食べられることは虚弱（フレイル）防止にも必須だが、來生さんによると、歯周病菌の全身への悪影響は大腸がんばかりでないらしい。

　來生さんによると、口の中にいる菌は約７００種といわれ、さまざまな菌が生みだす毒素などが全身を巡り心血管系の疾患や糖尿病などを悪化させることが分かっている。また、発がんとの関係を疑われる菌はほかにも見つかっている。

　ただ厄介なことに、歯周病は痛みや腫れ、出血など典型的な症状がなくても進行してしまう。「さほど気にならない状態でも、５０歳を過ぎて一気に歯を失う人が少なくない」という。

　來生さんはまずは歯科で定期チェックを受けることを強く勧める。歯周ポケットの中を掃除し、菌が固まってつくる「バイオフィルム」を除去してもらう。同時に、効果的な歯磨き方法の指導を受け、普段から食後に歯をきれいに。「大事なのは、家庭や職場でこれを当たり前の習慣にすることです」と話した。

生涯を通じた歯科健診の実現に向けて特に望まれる事項は「妊産婦健診の法制化」「３歳児から就学時までの歯科健康検査の導入」「事業場の労働者を対象とした歯科健診の導入促進」「健康増進事業の歯周疾患検診の対象年齢拡大」「大学等での歯科健康診査の充実」―。日本歯科医師会の「生涯を通じた歯科健診実現タスクチーム」が取りまとめたもので、「いつまでも美味しく食べて、健康増進と健康寿命を延伸」を意義に掲げている。

　方向性としては、原則として、診療所型を目指し、事業所で簡易スクリーニングを行う場合には、結果を踏まえて診療所で精密検査を行う形にするとしている。どのような皆歯科健診とするのか、国民のコンセンサスを得ることや、法整備と費用負担の整理、可能な部分のデジタル化、審査基準と評価手法の標準化などが挙げられている。
【歯科通信】

日本歯科医師会が15日に開いた会見で、石川県歯科医師会の飯利邦洋 会長（日歯理事）は、能登半島地震で被災した珠洲市の全５施設の歯科診療所が、現在も診療を再開できていないと説明した。現在は、市内の「道の駅」で、福井県歯の移動式検診車を利用した臨時歯科診療所を開設し、対応しているとした。

　５施設とも、再開のめどが立っていないという。▽歯科医が市外に避難している▽水道が使えない▽スタッフがそろわない―といった背景がある。

●光が見えるまで「長く待ちたい」
　震災前から石川県歯は、歯科医の高齢化を踏まえ、無歯科医地区を生じさせないように、県と協議。公的病院内への歯科設置や、公立歯科診療所の開設について、話し合っていた。

　飯利会長は「10年後を見据えて議論していたが、前倒しで懸念する状況になってしまった」と述べた。「避難している歯科医の心の傷が非常に大きいので、長く待ちたい。いつか光が見えてくる日が来ると思っている」と話した。

　被災地全体の状況としては、日歯のJDAT（日本災害歯科支援チーム）派遣などにより、「少しずつ明るい方向が見えてきた」とした。
【MEDIFAX web】

　2024年２月１日にCellular and Molecular Gastroenterology and Hepatologyに掲載された研究で、わが国の研究者らによる成果。

［研究のポイント]
☆口腔内細菌の一種であるアクチノマイセス・オドントリティカス（A. odontolyticus）が大腸がんの初期段階の発がん過程に関与することを明らかにした
☆A. odontolyticus が菌体外に放出する細胞外小胞が、大腸上皮細胞での炎症や DNA 損傷を惹起し、発がんに関わることを証明した
https://doi.org/10.1016/j.jcmgh.2024.01.010

【山田宏のデンタルマガジン－Evidence Check!－】

口臭の中でも特に強い臭気の原因として知られるメチルメルカプタンという物質が増えて口臭が悪化する仕組みを、大阪大と化粧品大手のマンダムなどの研究チームが解き明かした。

　歯周病の原因としても知られるFn菌と呼ばれる口腔（こうくう）細菌がこの物質を最も多くつくり出していて、Sg菌と呼ばれる別の細菌と共生するとその作用が強まることを突き止めた。

　チームの久保庭雅恵・阪大准教授（予防歯科学）は「Fn菌を選択的に抑制する物質をさがすなど研究を発展させ、口臭や歯周病の効果的な予防法や治療薬の開発を進めたい」と話す。

　メチルメルカプタンは口臭の代表的な原因物質の一つ。硫黄分が含まれ、微量でもにおいがとりわけ強く、歯周病とも強く関係しているとされる。

　チームはまず、代表的な六つの口腔細菌が酸性度に応じて、メチルメルカプタンをどのくらいつくる能力があるかを実験で調べた。その結果、Fn菌がほかの細菌より10～数千倍もつくり出し、Sg菌と一緒だとさらに約3倍に増強することがわかった。

　メチルメルカプタンをつくる原料は何か、硫黄を含む化合物を探し、食事から摂取できるメチオニンというアミノ酸だと突き止めた。

院内肺炎（hospital acquired pneumonia；HAP）は入院患者に発生する肺の感染症で、死亡率の上昇や入院期間の延長、医療費の増大などを招く恐れがある。しかし、毎日、歯を磨くことでHAP発症リスクを低減できる可能性のあることが、新たな研究で示唆された。集中治療室（ICU）入室患者では、歯磨きにより死亡リスクが有意に低下する傾向も示された。米ブリガム・アンド・ウイメンズ病院内科のMichael Klompas氏と米ハーバード大学医学大学院Population Medicine分野のSelina Ehrenzeller氏によるこの研究結果は、「JAMA Internal Medicine」に12月18日掲載された。

　Klompas氏は、「歯磨きが死亡リスク低下に対して驚くほど効果的なことが示唆された」と述べ、「病院での予防医学において、このような安価なのに高い効果を見込める方法は珍しい。今回の研究結果は、新しい機器や薬剤ではなく、歯磨きのような簡単なことが患者の転帰に大きな違いをもたらす可能性があることを示唆するものだ」との考えを示している。

　Klompas氏らは、毎日の歯磨きが入院患者のHAP罹患やその他の患者転帰に与える影響を検討するために、総計1万742人の対象者（ICU入室患者2,033人、ICU非入室患者8,709人）から成る15件のランダム化比較試験を抽出。ICU以外の患者を対象にしたクラスターランダム化試験を有効なサンプルサイズに削減し、最終的に2,786人の患者を対象にメタアナリシスを行った。

　その結果、毎日歯を磨いた患者ではHAP発症リスクが有意に低下し（リスク比0.67、95％信頼区間0.56～0.81）、またICU入室患者では、歯を磨くことで死亡リスクも有意に低下することが明らかになった（同0.81、0.69～0.95）。人工呼吸器装着の有無で分けて歯磨きによるHAP発症リスクの低下を見ると、人工呼吸器装着患者ではリスク低下は有意だったが（同0.68、0.57～0.82）、非装着患者では有意ではなかった（同0.32、0.05～2.02）。さらに、ICU入室患者では、歯磨きを行った患者では、歯磨きを行わなかった患者と比べて、人工呼吸器装着期間（平均差−1.24日、95％信頼区間−2.42～−0.06）とICU入室期間（同−1.78、−2.85～−0.70）が有意に短縮していた。

厚生労働省は2月7日の中央社会保険医療協議会総会で、「令和6年度診療報酬改定に係るこれまでの議論の整理」に募ったパブリックコメントの総数が2,084件だったことを明らかにした（意見提出件数は553件）。受付期間は1月12日から19日の1週間で、意見を寄せた人の職業で最も多かったのが歯科医師で全体の47.4％だった。 次いで多かったのが医師で24.4％、その他の医療従事者9.2％、薬剤師5.1％、会社員（医療関係の企業）3.8％となっており、看護師0.9％を含めれば医療関係者で90.8％を占めており、今回の診療報酬改定が医療現場に大きな影響を及ぼすことが浮き彫りになったといえる。

私立大学で発達障害を抱えた学生が増え、支援体制の整備が急務となっている。４月には改正「障害者差別解消法」が施行され、障害のある学生の困難を軽減する「合理的配慮」が国公立大学に続き、私立大学でも義務づけられるためだ。発達障害は周囲に気付かれにくく、一人ひとりに応じた支援が求められるが、大学間で取り組みに差が出ている。（松本将統）

私大にも配慮義務

　「卒論の実験は、データ取得に苦労しながらも頑張っています」

　東京都日野市の明星大で昨年１２月上旬、発達障害のある理工学部４年の女子学生（２２）が、臨床心理士と面談をしていた。

　女子学生は対人関係を築くのが苦手な「自閉スペクトラム症（ＡＳＤ）」を抱え、集団行動が得意ではない。入学後、「グループでの実験では他の人に迷惑をかけてしまう」と悩んだ。

　大学に相談すると、２年時から大学院生のサポートが付き、一人でも実験に取り組めるようになった。聴覚が過敏なため、授業では空調音などを低減させるヘッドホン型の防音保護具の使用が認められている。女子学生は「勉強に集中できる環境を整えてもらったので、なんとか卒業できそう」と話す。

　明星大では２０１５年、障害のある学生の相談窓口「ユニバーサルデザインセンター」を設けた。臨床心理士などの専任スタッフ３人が学生と面談を行い、個別の支援計画を立てる。

　センターは、４月の改正法施行を前に、障害のある学生への支援内容をまとめた教職員用ハンドブックを作った。林貴雄マネジャー（６１）は「学生のニーズに応えられるように大学全体で支援していきたい」と話す。

１０年間で５倍

　日本学生支援機構によると、２２年度に大学や短大などに在籍する障害のある学生は４万９６７２人で、１２年度の約４倍に増加した。このうち発達障害のある学生は１万２８８人で、１０年間で約５倍に増えた。

　背景には、発達障害への理解が深まり、診断を受ける子どもが増えたことなどがあるという。大学は高校までと異なり、履修登録などを自分で行わなければならず、大学生活で初めて発達障害に気づく学生もいる。

　一方で、大学生活に困難を抱えた学生が休学、退学するケースも少なくない。