やぶしたニュース

　今週水曜日に講演します。話したいことは沢山あります。本業が噺家ではありませんので内容を伝えることに焦点を絞っています。自分で言うのもおかしいですが内容は、歯科だけに関することではなく、病院・施設が主ですので是非聞いてください。
　案内は、先週のニュースに記載されています。

歯磨き、歯ブラシを中心とするライオンオーラルケア事業は、数々の日本初、世界初を生み出してきた。
　1911年（明治44）年に日本で初めてチューブ入り（押出管入）の練り歯磨き「ライオンＦクリーム」を発売。1970（昭和45年）には容器革命ともいえる日本初のラミネートチューブを開発し、「ホワイトアンドホワイトライオン」として製品化した。
　ラミネートチューブは、ポリエチレン、アルミ箔、特殊紙などで構成された多層チューブで、歯磨き剤の水分保持や香料の保存性に優れ、最後まで美しく使いきれると好評を博した。
　　　　　　　　　　　　フジサンケイビジネスアイ　2009.12.28

患者は増えており、15万～20万人とも言われる。同外来の受診者は、70歳代が最も多く、女性患者が男性の1.5倍もいる。唾液が出にくくなるシェーグレン症候群などは、女性患者が多い。
　主な原因の一つに、味細胞の栄養源になる亜鉛の摂取不足がある。体内で作ることができないため、豚肉や煮干しなどの食物からの補給が必要だ。
　定期健診で医師に持病を聞かれて、はっとした。味覚異常が出る直前、気管支ぜんそくと診断され、気管支拡張薬など3種類の薬を使い始めた。井上さんから「薬も味覚異常を引き起こす」と言われたのを思い出した。
　薬を2種類に減らし、別の気管支拡張薬に替えてもらった。すると除々に味覚が回復し、煮物のうまみや、トロの刺し身の微妙な甘さを楽しめるようになった。薬を替えて半年ほどですっかり元に戻った。
　血圧を下げる薬や抗生物質、抗うつ薬、消炎鎮痛薬などが味覚異常の原因となり、薬の種類を替えると改善することもあるという。
　　　　　　　　　　　　　　　読売新聞　2009.12.17

米国の研究では65歳以上の約3割は、声に問題を抱えているという。呼吸機能が衰え、舌や声帯などが老化することが原因だ。
　声は左右の声帯が真ん中の寄り、肺からの空気で振動して生じる。声帯が閉まり過ぎても開き過ぎても大きな声は出ない。
　そこでまず、声帯に一番負担がかからない音の出し方をハミングを使って体得する。口の中の響きを意識しながら、「ん～」と発声すると、唇がびりびりと震える息の出し方があることに気づく。これが、声帯が軽く合わさった状態だ。
　　　　　　　　　　　　　　　読売新聞　2009.12.16

2009年9月4日　singaporeのFDI総会で承認された。

　無歯顎症（完全に歯を喪失）は過去何十年の間に現象してきたが、世界中の高齢化社会では、依然として一定の割合の無歯顎患者が存在する。
　無歯顎症は生命を脅かす病気ではないが、機能的制約や社会的制約、また公共資源の活用という点で、個人や地域社会に重大な影響を及ぼしている。
　無歯顎症が日々の口腔機能や社会生活に及ぼす影響はよく知られている。しかしながら、全身的健康と完全な歯の喪失を明確に関連付ける証拠（エビデンス）は限定的である。

★声明

　○人口の高齢化の結果として、無歯顎症はすべての国で個人に影響を及ぼしていくと予想されている。
　○義歯の使用により、無歯顎患者の日々の口腔機能と全般的な幸福（weII　being）に好ましい影響を及ぼすことができる。
　○義歯を装着する無歯顎患者は、歯を持つ人々と比較して、頻繁に食事の好みを変え、食事の選択肢を制限し、その結果として、栄養摂取量も不適切になっているであろう。
　○すべての歯を喪失すると口腔内の知覚作用も変化する結果を生ずるが、これは義歯を装着することにより部分的に補正することができる。
　○インプラント支持オーバーデンチャーが適応される患者では、社会心理、構造、機能の各側面から見て大きなメリットがある。
　○すべての歯を喪失することは受け入れがたいことであるので、歯科医師が抜歯に先立って、慎重に心理的な準備を行うことが推奨される。
　○無歯顎症と健康状態の悪化は同時に発生することが多い。この関連の理由づけは示されてきていない。
　○比較的長期間にわたるコホート研究（交絡因子を明らかにするために十分な対照を用いた研究）を基にしたより一層の研究が、全身の健康に及ぼす無歯顎症の影響に関して行われることが推奨される。

　2009年第28週―10年第3週（7月6日－1月24日）に報告されたインフルエンザ脳症の患者数のうち、8割以上が新型インフルエンザウイルスによって発病していたことが国立感染症研究所感染症情報センターの調べで分かった。安井良則主任研究官は、同センターで2月8日に開かれた勉強会で「発症数そのものも、インフルエンザ脳症のサーベイランスが始まって以来、飛び抜けて多い」とし、改めて注意を呼び掛けた。
■発症の中心年齢層は、5―9歳
　同センターによると、インフルエンザ脳症患者の報告数は04年以降、1シーズン当たり30―50例前後で推移していた。ところが今シーズンは、流行が終息していないにもかかわらず患者数は285例を記録。このうち新型インフルエンザウイルスによる脳症は240例（84％）に達した。そのほかA型で38例、B型で1例、型別不明で6例が確認された。なお年齢層は5―9歳が中心で、特に７歳が39例（13.7％）で最も多かった。新型インフルエンザが、従来の季節性インフルエンザより多くの脳症を引き起こしている理由について、安井主任研究官は「発症の中心年齢が、既存の季節性インフルエンザよりも高いことも含め、はっきりとした理由は分からない」としている。

■120例の臨床像を報告
　また、安井主任研究官は、同センターが実施したインフルエンザ脳症例の調査結果も紹介した。対象は、昨年7月6日から今年1月22日までに報告された症例のうち、新型インフルエンザウイルスによる脳症と確認された120例（男性74例、女性46例）。調査結果によると、年齢分布は1－70歳で、中央値は7歳。57例で熱性けいれん（24例）、気管支喘息（16例）などの基礎疾患や既往歴が認められた。そのほか、120例すべてで意識障害が確認されており、発熱から意識障害出現までの期間は当日が29例、1日が66例、2日が14例、3日が4例、4日が2例。6―8日も各1例あった（中央値は1日）。異常行動や異常言動は81例、けいれんは66例で見られた。
　また、95例で脳波検査が実施されており、66例で高振幅徐波などの所見を確認。頭部CT検査もしくは頭部MRI検査が実施された118例のうち、62例でなんらかの所見を認めた。とくにCT検査では脳浮腫が見つかった例が多かったという。治療では、120例のうち118例で抗ウイルス薬が投与されていたほか、ステロイドパルス療法（97例）、yグロブリン療法（49例）、脳低体温療法（12例）などが行われていた。人工呼吸器は32例で使用された。
　転帰については、回答が得られた118例のうち、死亡が8例、後遺症ありが14例、治癒・軽快が96例となった。後遺症については13例で精神神経障害が認められたほか、8例で身体障害との合併も確認された。

更新：2010/02/09 14:50　　 キャリアブレイン

前厚生労働大臣の舛添要一氏が2月6日、第25回日本環境感染学会で講演し、新型インフルエンザ対策など大臣として指揮を執った施策の舞台裏や当時の苦労話などを明かした。

　舛添氏の厚労相在任期間は、07年8月から09年9月までの752日。その間、夜中でも頻繁に報告や相談の電話がかかってくるため、携帯電話を手放せなかったエピソードなどを披露。

　新型インフルエンザ対策については、「メディアなどを利用し、情報をできるだけ出すことが危機管理の基本」と語った上で、現場からの情報を得るために新型インフルエンザ対策本部とは別に私的な“セカンドオピニオン組織”を立ち上げたことなどを明かした。

　セカンドオピニオン組織のメンバーだったのは、神戸大学医学部感染症治療分野教授の岩田健太郎氏、自治医科大学附属病院臨床感染症センター感染制御部長の森澤雄司氏、山形大学医学部付属病院検査部准教授の森兼啓太氏など。舛添氏は、現場からの情報を得たお陰で、「発熱外来の中止や新型の扱いを季節性と同じものにするなどの意思決定ができた」と述べた。

　新型インフルエンザワクチンについては、「最低、国民の過半数分のワクチンを確保しないと、国家の体をなさない」と考えて、ワクチンの輸入を決意したと説明。

　今後のワクチン行政について、「自分の国のワクチンぐらい自分の国で作らないといけない。余剰に作って外貨を稼ぐようなワクチン大国にならないといけない。そのために細胞培養などの技術開発も必要だ」などと持論を展開。感染症法と予防接種法を抜本的に改正し、副作用が起きた際は国民全体の基金で救済する必要があるとの見方も示した。

2009年9月4日　singaporeのFDI総会で承認された。

　象牙質知覚過敏症は、刺激―通常は、熱、蒸気、触覚、浸透、化学物質による刺激―に反応して、一般的に露出した象牙質の歯頸部に発生する短く鋭い痛みを特徴としている。ただし、この痛みは、その原因を歯の他の欠損、疾患または修復処置に帰することができないものをいう。
　象牙質知覚過敏症は一般によくみられるが、臨床的には誤解されることが多い疾患である。これは多くの成人に発生し、その羅患率は調査対象の母集団や採用する調査方法の違いにより3％から57％とさまざまに異なる。
　一般に、歯周炎患者では象牙質知覚過敏症の羅患率は比較的高いが、これはおそらく、歯周組織が破壊される結果として、歯根が露出するリスクがより高く、またその範囲も広いためであろう。
　近年では、この不快な疾患に悩まされる比較的若い成人が増加しているが、これはおそらく、酸性の食事、外傷を伴う歯磨き法、個人的習慣、歯の漂泊製品の不適切な使用などによるものであろう。この疾患に対して専門的な医療を求める患者の数が増加している。
　流体力学の理論に従うと、エナメル質の喪失または歯肉退縮またはその双方により象牙細管の開口部が露出し、その後、セメント質および象牙質を喪失することが、象牙質知覚過敏症の主要な原因と考えられている。時間経過に伴い、象牙細管開口部は、石灰化結晶により自然と消失（封鎖）する過程をとる。
　さらに、また、象牙質知覚過敏症は、歯の酸蝕、磨耗、咬耗、楔状欠損、歯ぎしり、遺伝的条件、歯周病など他の疾患と併発することが多い。

　FDIは以下のとおり認識している。

　○象牙質知覚過敏症を効果的に管理するためには、象牙質知覚過敏症の病因とそれに羅りやすくする要因を理解し、適切な診断を行うことが決定的に重要である。
　○現在、象牙質知覚過敏症の管理に関する具体的なガイドラインを設定するのに十分な証拠（エビデンス）は得られていない。
　○さまざまな治療上の選択肢があるが、それらは歯髄神経反応の緩和または阻止または象牙質細管の液体流量の調節を目標としている。
　○象牙質知覚過敏症に羅りやすくなる要因を特定し、適切な診断を行った後、象牙質知覚過敏症は、適切に歯科専門職と患者が家庭において共同で管理することができる。
　　通常は、象牙質知覚過敏症に羅りやすくなる当核の要因の除去に取り組み、適切な予防措置を強化すべきである。まず最も侵襲性の低い治療法（例えば、脱感作歯磨剤や薬剤の使用）を実施し、必要な場合、歯科医師が侵襲性治療を施すことになる。
　○象牙質知覚過敏症に関する学際的研究をさらに推進することが推奨される。