やぶしたニュース

日本医療政策機構は2月8日、日本の医療に関する世論調査の結果を発表した。それによると、日本の医療制度に対して、約6割が満足していることが分かった。この調査は同機構が2006年から毎年行っているもの。

図1●医療制度への満足度

　医療全体への満足度を尋ねたところ、「大いに満足」「まあ満足」と答えた人は57％。2006年調査と比較して16ポイント上昇した（図1）。ただし、診断・治療の技術や安全性など、医療の質に対しては高く評価しているものの、「制度決定への市民参加の割合」や「制度の分かりやすさ」、「制度決定プロセスの公正さ」など、制度自体に対してはそれぞれ約8割が不満を感じていた。医療の質については2006年調査時点でも比較的満足度が高く、さらに改善した。一方、医療制度への不満は2006年調査よりも強くなった。

図2●医療の将来に対する不安
　一方、医療の将来については、約8割が不安を感じている（図2）。医療費の負担や医療ミスについても79％が不安を感じており、現在の医療の質に対しては満足していても、完全な信頼を得るには至っていないことが伺える。

図3●現政権の医療政策に対する評価
　民主党がマニフェストに掲げた政策のうち、医療に関連する分野では、事業仕分けや医師数の増員が高く評価されている（図3）。一方、病院中心の医療費配分や新型インフルエンザ対策、後期高齢者医療制度の廃止については、評価が分かれた。

　調査は2010年1月、全国の20歳以上の男女1650人を対象に、調査員が訪問してアンケートを配布、回収する訪問留め置きで行われた。有効回収数は1024。

　今週水曜日に講演します。話したいことは沢山あります。本業が噺家ではありませんので内容を伝えることに焦点を絞っています。自分で言うのもおかしいですが内容は、歯科だけに関することではなく、病院・施設が主ですので是非聞いてください。
　案内は、先週のニュースに記載されています。

歯磨き、歯ブラシを中心とするライオンオーラルケア事業は、数々の日本初、世界初を生み出してきた。
　1911年（明治44）年に日本で初めてチューブ入り（押出管入）の練り歯磨き「ライオンＦクリーム」を発売。1970（昭和45年）には容器革命ともいえる日本初のラミネートチューブを開発し、「ホワイトアンドホワイトライオン」として製品化した。
　ラミネートチューブは、ポリエチレン、アルミ箔、特殊紙などで構成された多層チューブで、歯磨き剤の水分保持や香料の保存性に優れ、最後まで美しく使いきれると好評を博した。
　　　　　　　　　　　　フジサンケイビジネスアイ　2009.12.28

患者は増えており、15万～20万人とも言われる。同外来の受診者は、70歳代が最も多く、女性患者が男性の1.5倍もいる。唾液が出にくくなるシェーグレン症候群などは、女性患者が多い。
　主な原因の一つに、味細胞の栄養源になる亜鉛の摂取不足がある。体内で作ることができないため、豚肉や煮干しなどの食物からの補給が必要だ。
　定期健診で医師に持病を聞かれて、はっとした。味覚異常が出る直前、気管支ぜんそくと診断され、気管支拡張薬など3種類の薬を使い始めた。井上さんから「薬も味覚異常を引き起こす」と言われたのを思い出した。
　薬を2種類に減らし、別の気管支拡張薬に替えてもらった。すると除々に味覚が回復し、煮物のうまみや、トロの刺し身の微妙な甘さを楽しめるようになった。薬を替えて半年ほどですっかり元に戻った。
　血圧を下げる薬や抗生物質、抗うつ薬、消炎鎮痛薬などが味覚異常の原因となり、薬の種類を替えると改善することもあるという。
　　　　　　　　　　　　　　　読売新聞　2009.12.17

米国の研究では65歳以上の約3割は、声に問題を抱えているという。呼吸機能が衰え、舌や声帯などが老化することが原因だ。
　声は左右の声帯が真ん中の寄り、肺からの空気で振動して生じる。声帯が閉まり過ぎても開き過ぎても大きな声は出ない。
　そこでまず、声帯に一番負担がかからない音の出し方をハミングを使って体得する。口の中の響きを意識しながら、「ん～」と発声すると、唇がびりびりと震える息の出し方があることに気づく。これが、声帯が軽く合わさった状態だ。
　　　　　　　　　　　　　　　読売新聞　2009.12.16

2009年9月4日　singaporeのFDI総会で承認された。

　無歯顎症（完全に歯を喪失）は過去何十年の間に現象してきたが、世界中の高齢化社会では、依然として一定の割合の無歯顎患者が存在する。
　無歯顎症は生命を脅かす病気ではないが、機能的制約や社会的制約、また公共資源の活用という点で、個人や地域社会に重大な影響を及ぼしている。
　無歯顎症が日々の口腔機能や社会生活に及ぼす影響はよく知られている。しかしながら、全身的健康と完全な歯の喪失を明確に関連付ける証拠（エビデンス）は限定的である。

★声明

　○人口の高齢化の結果として、無歯顎症はすべての国で個人に影響を及ぼしていくと予想されている。
　○義歯の使用により、無歯顎患者の日々の口腔機能と全般的な幸福（weII　being）に好ましい影響を及ぼすことができる。
　○義歯を装着する無歯顎患者は、歯を持つ人々と比較して、頻繁に食事の好みを変え、食事の選択肢を制限し、その結果として、栄養摂取量も不適切になっているであろう。
　○すべての歯を喪失すると口腔内の知覚作用も変化する結果を生ずるが、これは義歯を装着することにより部分的に補正することができる。
　○インプラント支持オーバーデンチャーが適応される患者では、社会心理、構造、機能の各側面から見て大きなメリットがある。
　○すべての歯を喪失することは受け入れがたいことであるので、歯科医師が抜歯に先立って、慎重に心理的な準備を行うことが推奨される。
　○無歯顎症と健康状態の悪化は同時に発生することが多い。この関連の理由づけは示されてきていない。
　○比較的長期間にわたるコホート研究（交絡因子を明らかにするために十分な対照を用いた研究）を基にしたより一層の研究が、全身の健康に及ぼす無歯顎症の影響に関して行われることが推奨される。

　2009年第28週―10年第3週（7月6日－1月24日）に報告されたインフルエンザ脳症の患者数のうち、8割以上が新型インフルエンザウイルスによって発病していたことが国立感染症研究所感染症情報センターの調べで分かった。安井良則主任研究官は、同センターで2月8日に開かれた勉強会で「発症数そのものも、インフルエンザ脳症のサーベイランスが始まって以来、飛び抜けて多い」とし、改めて注意を呼び掛けた。
■発症の中心年齢層は、5―9歳
　同センターによると、インフルエンザ脳症患者の報告数は04年以降、1シーズン当たり30―50例前後で推移していた。ところが今シーズンは、流行が終息していないにもかかわらず患者数は285例を記録。このうち新型インフルエンザウイルスによる脳症は240例（84％）に達した。そのほかA型で38例、B型で1例、型別不明で6例が確認された。なお年齢層は5―9歳が中心で、特に７歳が39例（13.7％）で最も多かった。新型インフルエンザが、従来の季節性インフルエンザより多くの脳症を引き起こしている理由について、安井主任研究官は「発症の中心年齢が、既存の季節性インフルエンザよりも高いことも含め、はっきりとした理由は分からない」としている。

■120例の臨床像を報告
　また、安井主任研究官は、同センターが実施したインフルエンザ脳症例の調査結果も紹介した。対象は、昨年7月6日から今年1月22日までに報告された症例のうち、新型インフルエンザウイルスによる脳症と確認された120例（男性74例、女性46例）。調査結果によると、年齢分布は1－70歳で、中央値は7歳。57例で熱性けいれん（24例）、気管支喘息（16例）などの基礎疾患や既往歴が認められた。そのほか、120例すべてで意識障害が確認されており、発熱から意識障害出現までの期間は当日が29例、1日が66例、2日が14例、3日が4例、4日が2例。6―8日も各1例あった（中央値は1日）。異常行動や異常言動は81例、けいれんは66例で見られた。
　また、95例で脳波検査が実施されており、66例で高振幅徐波などの所見を確認。頭部CT検査もしくは頭部MRI検査が実施された118例のうち、62例でなんらかの所見を認めた。とくにCT検査では脳浮腫が見つかった例が多かったという。治療では、120例のうち118例で抗ウイルス薬が投与されていたほか、ステロイドパルス療法（97例）、yグロブリン療法（49例）、脳低体温療法（12例）などが行われていた。人工呼吸器は32例で使用された。
　転帰については、回答が得られた118例のうち、死亡が8例、後遺症ありが14例、治癒・軽快が96例となった。後遺症については13例で精神神経障害が認められたほか、8例で身体障害との合併も確認された。

更新：2010/02/09 14:50　　 キャリアブレイン

前厚生労働大臣の舛添要一氏が2月6日、第25回日本環境感染学会で講演し、新型インフルエンザ対策など大臣として指揮を執った施策の舞台裏や当時の苦労話などを明かした。

　舛添氏の厚労相在任期間は、07年8月から09年9月までの752日。その間、夜中でも頻繁に報告や相談の電話がかかってくるため、携帯電話を手放せなかったエピソードなどを披露。

　新型インフルエンザ対策については、「メディアなどを利用し、情報をできるだけ出すことが危機管理の基本」と語った上で、現場からの情報を得るために新型インフルエンザ対策本部とは別に私的な“セカンドオピニオン組織”を立ち上げたことなどを明かした。

　セカンドオピニオン組織のメンバーだったのは、神戸大学医学部感染症治療分野教授の岩田健太郎氏、自治医科大学附属病院臨床感染症センター感染制御部長の森澤雄司氏、山形大学医学部付属病院検査部准教授の森兼啓太氏など。舛添氏は、現場からの情報を得たお陰で、「発熱外来の中止や新型の扱いを季節性と同じものにするなどの意思決定ができた」と述べた。

　新型インフルエンザワクチンについては、「最低、国民の過半数分のワクチンを確保しないと、国家の体をなさない」と考えて、ワクチンの輸入を決意したと説明。

　今後のワクチン行政について、「自分の国のワクチンぐらい自分の国で作らないといけない。余剰に作って外貨を稼ぐようなワクチン大国にならないといけない。そのために細胞培養などの技術開発も必要だ」などと持論を展開。感染症法と予防接種法を抜本的に改正し、副作用が起きた際は国民全体の基金で救済する必要があるとの見方も示した。