「やぶ医者」は名医だった―。兵庫県の中山間部にある養父（やぶ）市は２５日、地域医療に貢献した医師を表彰する「やぶ医者大賞」を創設した。市によると、やぶ医者は本来、かつてのこの地域の名医が語源との説がある。へき地での活躍にスポットを当て、医師確保につなげるのが狙い。
全国のへき地の病院や診療所に勤務する５０歳ぐらいまでの医師が対象。医師会や自治体などに推薦してもらい、８月３１日まで募集し、審査を経て２人を選ぶ。受賞者にはそれぞれ奨励金５０万円や表彰状を授与する。
市によると、江戸時代中期の文献には「養父の名医が死にそうな病人を治すほどの治療をすることもあり、評判が広がり多くの弟子がついた」とあり、次第に弟子を名乗る技量のない医師が横行したことで、下手な医師を意味するようになったという。
「ラジオ体操第３」を復活させる試みが始まっている。戦後間もなく放送され、動きが複雑すぎて１年半で中止されたが、そのスピードとダイナミックさに大学教授が「理想的な有酸素運動」と注目し、実演ＤＶＤも製作した。滋賀県東近江市が市民の健康維持に役立てる計画を進めている。
時間は３分１５秒。素早い足踏みでスタートし、両腕をぐるぐる回しながら横に体を反らせたり、屈伸や上体反らしと腕回しを組み合わせたりと、複雑で素早い動きが間断なく続く。終盤には両腕両脚を思い切り広げるジャンプもある。
全国ラジオ体操連盟などによると、戦後のラジオ体操は１９４６年４月、「新ラジオ体操」としてＮＨＫで放送が始まった。当時は「いつでも、どこでも、誰でも」できる第１、青壮年向けに強度を高めた第２、さらに運動機能を高めるための第３もあった。
しかし、いずれも音声のみでは十分に動き方が伝わらないなどとして、翌４７年に放送は中止。５１-５２年、第１と第２は再構成されて再開し、今に至るが、特に動きが激しく複雑だった第３は外された。
着目したのは龍谷大の安西将也教授（公衆衛生学）。メタボなどの生活習慣病やうつ病の予防に適した運動を探していて、昨夏、インターネットなどで「幻の体操」と話題になっていることを知った。
研究室の学生らで試したところ、心拍数は無理なく毎分１３０回前後に高まり、後半には１５０回に。理想的な有酸素運動で、体脂肪を効果的に燃焼させられるとのデータが得られた。
安西教授は動画共有サイト「ユーチューブ」で見つけた当時のピアノ伴奏の音源から楽譜を作成。動作を描いたイラストなどを集め、学生が実演するＤＶＤも作った。「ジョギングやジャズダンスは続かないという人も多い。『国民的な体操の番外編』という面白さ、３分ちょっとの手軽さもいい」と期待する。
さらに、幅広い年代での効果や、うつ状態の改善につながるかどうかの検証も計画。東近江市は、別のテーマの講演に安西教授を招いた際にそれを知り、協力を申し出た。
昨秋から市の体験教室で指導を始め、「少しきついが、効き目がありそう。老人会の仲間にも広めたい」（６４歳女性）など、反応は上々という。
日歯は５月１３日（火）、５月１１日付朝日新聞朝刊１面及び２面の「診療報酬不適切請求の疑い 厚労省、半数の調査放置」の記事で記載された「年間の指導実施目標数」と「医師・歯科医師による指導立会」の内容に対して、「我が国の医療制度に対する国民の信頼を損ないかねない内容があり、日歯として到底受け入れられないもの」として強く抗議する申し入れ書を同社編成局長に送付した。
日歯広報 2014.6.1
田村憲久厚労相は４月１６日の経済財政諮問会議と産業競争力会議の合同会議で、健康づくりに励む被保険者に、医療保険者の判断で金券などに交換できる「ヘルスケアポイント」を付与したり、現金を給付したりする取り組みを促進していく方針を明らかにした。厚労省はガイドラインや事例集の作成を通じて保険者が実施しやすい環境を整える方向で検討している。政府の産業競争力会議とも調整し、早期の実施をめざす。対象者を決める指標として、同省は合同会議に提出した資料で「特定健診の受診の有無」と「健診結果数値」を例示している。保険者に健康づくりのインセンティブを与えるため、現行の後期高齢者医療支援金の加算減算制度についても再検討する方針。同省は「関係者の意見や特定保健指導の効果検証等を踏まえ具体策を検討する」としている。
安部晋三首相は「個人の予防、健康促進活動を促す仕組みの具体化について案をまとめていきたい」と述べ、関係大臣にとりまとめを指示した。
＜日 時＞ 平成26年6月25日（水）18:00より
＜場 所＞ 当院 医局（外来棟5階）
＜講義内容＞ ①人工心肺の原理と歴史 心臓血管外科 上山 圭史
②成人重症患者に対するせん妄管理 麻酔科 池島 まりこ
＜申 込＞ 医師または歯科医師に限らせていただきます。
参加ご希望の方は、6月25日（水）午前中までに
地域医療連携室（22-8585）へご連絡下さい。
２０年度から始まった特定健診・保健指導の効果を検証していた厚労省のワーキンググループ（ＷＧ）は４月１８日、中間報告をまとめた。それによると、特定健診を受診し、メタボ該当者・予備群とされた人のうち、特定保健指導の「積極的支援」を終了した男性の約２～３割、女性の約３～４割が１年後の特定健診で「メタボ非該当」と判定された。「動機付け支援」の終了者でも男性で約２～３割、女性で約１～２割がメタボから脱出した。特定保健指導の終了者は、指導を受けなかったり、中断した人に比べ、各年度、全ての性・年齢階級別で、腹囲、ＢＭＩ、体重が大きく減少。血糖、血圧、脂質などの数値も改善していた。
例えば腹囲は２０年度と２１年度の比較で、男性が約２．２センチ、女性は３．１センチ減少した。体重もこの間、男性で１．９キロ、女性で２．２キロ減少した。
カネカは、ライフサイエンス分野の事業領域を拡大するため、流動食に進出する。摂取時には液体状だが、胃の中で半固形状になる粘度が変えられるタイプの流動食を開発し、利用しやすいように仕上げた。要介護者の増加にともない拡大基調にある流動食市場で、とくに経鼻経管向けで優位なポジションが得られると判断し、製品化を決めた。同社では今春、提携したテルモに販売を委託し、今月末から市場供給を行う。カネカでは、２０１６年に同流動食で売上高６億円を目指す。
開発した流動食は、増粘剤用途で広く食品に使われているアルギン酸塩の酸性下でゲル化する特徴を応用。特殊技術を施すことにより、胃に入るとｐＨが低下し粘度が上昇して液状から半固形状になるよう設計している。
流動食には、液状タイプと半固形タイプがあり、一長一短ある。液状タイプの場合、摂取しやすいが、食道を逆流して気管に入り、誤嚥下性肺炎や下痢を引き起こす可能性がある。一方、半固形タイプは誤嚥下性肺炎などの発症リスクは低減できるが、胃ろうからの流動食摂取と比べ管の細い経鼻経管による摂取は難しい。このため医療機関では、患者の容態に応じて使い分けしているのが現状。
今回の流動食分野への市場進出は、経鼻経管からの摂取でも患者が負担なく栄養を摂取でき、胃の中で半固形に変わることで、医療機関のニーズに応えられるとし製品化を決めた。同社では今年４月に、開発から製品供給をカネカ、販売をテルモが担うという契約を結んでいる。テルモは、国内の半固形流動食で高いシェアを持ち、カネカによる製品を戦列に加えることになる。
流動食市場は６４０億円規模（１０年度分析）と推定され年率１０％前後で成長しており、競争力ある製品として育成していく。
島根大医学部付属病院（出雲市塩冶町、井川幹夫院長）が、あごや顔面の骨をコンピューターグラフィックス（ＣＧ）で３次元データ化し、手術前にシミュレーションできる最新鋭の医療ソフトを今年度から導入した。「手術の様子がイメージしやすく分かりやすい」と患者の評判も上々という。
同病院歯科口腔外科学講座の管野貴浩講師（３８）によると、導入したのはベルギーに本社がある企業が開発したソフト。ＣＴ（コンピューター断層撮影）装置で撮影した顔からあごのデータを画像処理し、患者の顔の形や骨の形状をほぼ正確に立体で再現。手術で切開する部分などを事前に確認できる。東京や大阪、福岡など全国数カ所の医療機関しか導入していないという。
島根大病院が連携する松江、隠岐の島、浜田、益田にある各医療機関の患者にも利用範囲を拡大している。十数年前、がんであごの骨の右半分を切除した患者の場合では、残された左半分の骨のデータを参考にして右半分の骨をＣＧで再現し、骨を再生する手術に応用した。手術時間の短縮効果もあったという。
ソフトを利用することで、０・１ミリ単位でメスを入れる位置を変えたり、手術による顔の表情の変化をチェックしたりできる。管野さんは「歯のかみ合わせやあごの動きは繊細。少しのずれでも生活の質に大きく影響する。食べる、話すなどの機能を戻すことが重要」と話している。