「よく磨けているね」。今年４月、横浜市旭区の市立中尾小であった歯科検診。学校歯科医の江口康久万（やすくま）さん（５６）が児童に声をかけた。同小は、全校児童の９５％に虫歯が一本もない学校として、昨年表彰を受けた。給食後の全校一斉の「歯磨きタイム」などで虫歯予防に取り組む。教壇にも立つ江口さんは保護者の意識の高まりを感じるといい「歯の健康を保つことは正しい生活習慣にもつながる」と話す。
子供の虫歯は大幅に減っている。文部科学省の調査によると、１２歳児の１人平均の虫歯本数は、１９８９年の４・３０本から、２０１３年には１・０５本に減少した。虫歯のある子供の割合も９０％超から半分以下の４０％台になった。歯磨き粉の市場規模も拡大傾向で、大手メーカー「ライオン」の広報担当者は「比較的価格の高い商品が売れ筋。虫歯対策だけでなく、歯の美白や口臭予防など消費者のニーズは広がっている」と指摘する。
一方、歯科医は増加の一途だ。歯科医不足が叫ばれ、国の方針で大学の歯学部を増やした結果、６０年代に３万人台だった歯科医は現在１０万人余に。歯科診療所も１３年には約６万８０００カ所に達し、コンビニエンスストアの店舗数を超える。過当競争で年間約１４００の診療所が廃業するなど環境は厳しい。
「この歯医者がヤバい」の著書で知られる歯科医の斎藤正人さん（６１）は「保険診療ではやっていけず、高額な自由診療の対象になるインプラントや矯正歯科に流れる傾向は強い」と指摘。「歯科医の質は下がり、閑古鳥が鳴く診療所が珍しくない」という。
国は、業界を取り巻くこうした現状を問題視。現在は診療所の受診患者の３人に１人を６５歳以上が占めることから、高齢者に対する訪問医療の診療報酬アップや補助金などによる支援強化、歯学部の入学定員や歯科医養成のあり方の見直しなどについて検討を始めている。厚生労働省歯科保健課は「従来の歯科医療では先細りが目に見えている。新たな歯科医のニーズを探し、多様な医療モデルを示したい」と話す。