やぶしたニュース

フットサル関東１部リーグに所属し、千葉市が本拠地の「ＦＣｍｍ」の田中奨さん（２２）が、試合中にボールが胸を直撃して心肺停止となりながらも、ＡＥＤ（自動体外式除細動器）によって一命を取り留めた自身の経験から、ＡＥＤの使い方講習会を東京都墨田区の「フットサルポイント両国」で開いた。

　講習会は今月５日に開催され、約２０人が参加。練習中に急性心筋梗塞（こうそく）で急逝したサッカー元日本代表ＤＦ、松田直樹さんの功績を伝えている一般社団法人「松田直樹メモリアル」顧問の山口幸伸さん（３９）が講師を務めた。患者が発生して救急車の出動を要請し、心臓マッサージをしつつ、ＡＥＤを活用する想定で、ＡＥＤの音声に従いながら使用方法を学んだ。山口さんは「直樹のような事故が現実にたくさん起きている。こういう機会にＡＥＤの使い方を覚えてほしい」と語った。

　田中さんは今年５月、都内で試合中に事故に遭ったがＡＥＤで救われ、「僕のように助かる人がもっと増えてほしい。これからも講習を続けていきたい」と話す。

　田中さんの高校の同級生で、事故当時に会場に居合わせた葛飾区の歯科衛生士、宮良里沙さん（２２）も講習会に参加。「目の前で田中さんが倒れて、頭が真っ白になって何もできなかった。後悔したので講習に参加した。次はＡＥＤを使えると思う」。夫婦で参加した豊島区の会社員、小沼誠さん（３７）は「１％でも救える可能性があるなら、やれることはやってみようという気持ちになった」とＡＥＤの意義を感じていた。

再発性の鼻出血と口腔内潰瘍が主訴の50代女性。
鑑別疾患として、ベーチェット病、クローン病、類天疱瘡などいくつかの疾患が挙がった。
果してこの中に該当する疾患はあるのか。
症例を提示した順天堂大学医学部研修医の黒沢唯氏が総括する。
まとめ：酒井夏子（m3.com編集部）

「NEJMケースレポート」
Vol.2.1 鼻出血と口腔内潰瘍を繰り返す女性
Vol.2.2 鑑別の切り札「VINDICATE」
Vol.2.3 再発性口腔潰瘍でANCA陰性、確定診断は

感染症、免疫不全、自己免疫性水疱形成障害が鑑別疾患に

提示症例について解説していく順天堂大学医学部研修医の黒澤唯氏

黒澤　答えは、粘液性の水疱性類天疱瘡です。鑑別をあげるとすると、大きく分けると（1）感染症、（3）免疫不全、（3）自己免疫性水疱性疾患――の3つに分けて考えられています。感染症ではヘルペスウイルスが口腔内の潰瘍なので挙げられていました。けれどプレドニンに反応していたので、ヘルペスウイルスだと症状は増悪することが多いため、そういう観点から違うと判断したようです。

　あとは免疫不全から挙がっていた多発血管炎性肉芽腫症（Granulomatosis with Polyangitis:GPA）。これは臓器瘻と腎症状があり、ANCA（antineutrophil cytoplasmic antibody:抗好中球細胞質抗体）が陽性になることが多い。また、今回の症例は病理的にも違い、腎機能も正常で、胸部X線でも特に異常は認めていないので、除外したとのことでした。

　ベーチェット病やクローン病も鑑別に挙がっていたのですが、これらはAnti-saccharomyces cerevisiae antibodies (ASCA)というのが、クローン病とベーチェットに関係しているらしく、それが陽性だったと。ただ、他の検査が合わなかったこと、また、臨床所見が合わないことで、除外されています。外陰部潰瘍や眼の症状もないので、ベーチェット病も否定できると考えたようです。

奥州市江刺区岩谷堂のサービス付き高齢者向け住宅で、同市の３０代男性職員が入居する８０代女性３人に乱暴な介助を行ったとして、懲戒解雇されていたことが９日分かった。

　施設によると、７月１日朝、被害に遭った女性のうち１人の家族が面会に訪れた際、女性から「職員にたたかれた」と言われ、施設に報告した。

　前日の６月３０日夜に女性の介助を担当した男性職員に事情を聴いたところ、寝かせようと強い力で体を押すなどしたことを認めた。女性の左手と左すねにはあざがあった。

　施設の運営者は、入居者の権利侵害に加え、男性が以前勤めていた介護施設でも同様の行為をしていたことが分かり、３日付で懲戒解雇処分とした。市と県に報告書を提出し、施設長ら２人を８日付でけん責処分とした。

　厚生労働省は９日、社会保障審議会（厚労相の諮問機関）の医療保険部会を開き、医療サービスの対価となる診療報酬の２０１６年度改定に向けた議論を開始した。在宅医療の強化や病院ベッドの機能転換をどう促すかが焦点となりそうだ。

　部会は、１１月下旬から１２月上旬に改定の基本方針をまとめる。政府は年末の予算編成過程で全体の改定率を決定。中央社会保険医療協議会（中医協）が個別の報酬額を議論し、来年２月中旬に詳細が固まる。

　在宅医療の推進では、入院患者が自宅で安心して療養生活を送るため、退院時にスムーズに在宅医療や介護につなげる仕組みづくりやスタッフの充実が課題となる。

　病床は高度な医療を行う急性期向けが多いが、政府はリハビリに注力する回復期向けの病床を増やすことを目指している。薬局については、在宅患者に服薬指導する機能を強化する。

　診療報酬の財源は健康保険料や患者の窓口負担、公費で賄う。１４年度の前回改定は全体で０・１％の増額改定だった。報酬増額は医療の充実につながる一方、国民の負担増にも結び付く。

８０代以上の群馬県民の７割以上は幸福感が高い―。こんな傾向が、県長寿社会づくり財団（前橋市）の意識調査で浮かび上がった。２割は「とても幸せ」としている。食生活が満たされ、前向きな精神状態が幸福感を生んでいる状況もうかがえた。財団は、県内では心身ともに充実している長寿者が多いとみている。

　財団が８０代以上を対象に幸福感や食生活、生活スタイルなどを聞いた。「とても不幸」から「とても幸せ」まで、０～１０点の１１段階で聞く幸福感を尋ねる項目では、幸福感が高いとされる７点以上とした人が７３．６％。このうち「とても幸せ」に当たる１０点が２０．０％だった。

　幸福感を判断する際に重視する項目は、健康状況７８．０％、家族関係６３．２％、仕事や趣味など６０．０％、充実した余暇など５９．２％―と続いた。

　食生活全般を尋ねた項目では「まあ満足」が４９．６％が、「満足」が４２．８％と、両者で全体の９割以上を占めた。９０．８％は「毎日必ず３食食べる」とし、６２．０％は１日１回は肉類を食べると回答した。

　一方、社会参加活動に取り組んでいる人は６４．０％だった。内容は趣味が７１．９％、健康・スポーツが６５．０％。ボランティアに汗を流す人もいた。

　人生の指針や座右の銘を聞くと、平安、融和、柔軟などが３割強、健康などが１割強、誠実、利他、感謝なども１割強だった。

　自由記述では、元気の秘訣（ひけつ）として「明るく楽しく有意義に」「焦らず怒らず諦めず」「社会の変遷やニュースに関心を持つ」などが挙がり、プラス思考の大切さを説く人が多かった。

　調査は昨年夏、財団の事業に参加した県内の８０代以上４７０人に郵送で実施し、２５０人から回答を得た。

名古屋大は、同大大学院医学系研究科の長谷川好規教授（呼吸器内科学分野）らの研究グループが、適切に初期抗菌薬が投与されていても予後不良となる患者のリスク因子を明らかにしたと発表した。肺炎発症前の自力歩行困難といったリスク因子を挙げており、研究グループは「予後改善に向けた治療開発につながる」と期待している。

埼玉県新座市の歯科医院）で２０１０年、当時２歳の女児が治療中に脱脂綿を喉に詰まらせ死亡したとして、女児の両親が元院長（４２）と同院を経営していた医療法人に計約７８００万円の損害賠償を求めた訴訟は３日までに、さいたま地裁（高野輝久（たかの・てるひさ）裁判長）で和解した。

　和解は２日付。原告側代理人への取材で分かったが、内容は明らかにしていない。

　訴状によると、女児は１０年６月、上前歯を負傷して同院を受診。元院長が上唇と歯茎の間に円筒状の脱脂綿（直径約０・８センチ、長さ約２・５センチ）２個を挿入、うち１個を誤って女児の口の奥に落として気道をふさぎ、女児は搬送先の病院で死亡したとしていた。

　元院長は、業務上過失致死罪に問われ、さいたま地裁で昨年１０月に罰金８０万円の判決を言い渡され確定している。

熊谷市平戸の特別養護老人ホームで昨年１２月、入所者の女性＝当時（８８）＝が誤って渡された別の入所者の薬を服用後に嘔吐（おうと）し、誤嚥（ごえん）性肺炎で死亡していたことが４日、県などへの取材で分かった。県は同施設に再発防止と改善を指導。県警は業務上過失致死の疑いもあるとみて調べている。また、この事故を含む昨年発生した８件の事故について、施設が県への報告義務を怠っていたことも判明した。

　同施設や県によると、女性は入所翌日の昨年１２月１９日、朝食時に別の入所者が服用しているパーキンソン病治療薬を飲み、約１時間半後に嘔吐。病院に搬送され、３日後の２２日に死亡した。診断の結果、薬の副作用で嘔吐した可能性が高いという。

　薬はケースに入れられ、朝食のお膳に乗せて女性に渡し、ホームヘルパー２級の資格を持つ男性職員（４８）が飲ませた。別の入所者の名前を呼んだ時、女性が「はい」と応答したため、誤配してしまったという。女性は認知症を患い意思決定ができない状態で、高血圧のため血圧降下剤などを服用する予定だった。男性職員は事故後、体調不良などを訴え退職した。

　事故原因について、施設長は「職員の認識不足。利用者の方の顔と名前が把握できていなかった」と説明。チェック体制にも不備があった点を認め、謝罪した。施設は再発防止に向けて服薬に関するマニュアルを見直し、本人確認の徹底や職員の増配などの措置を講じているという。

　県が事故を把握したのは女性が死亡して１カ月後の今年１月１６日で、女性の遺族からの通報が発端だった。県は同２８日、施設の立ち入り調査を実施し、２月２６日に文書で改善を指導。ほかにも過去１年で誤嚥事故など７件の事故が未報告だったことが発覚し、管理責任者の処分を求めた。