やぶしたニュース

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診断から治療まで、栄養療法や服薬指導を含め全部やさしく教えます
谷口　洋／編
定価 3,400円＋税
2015/09/04 発行
A5判
231ページ
誤嚥性肺炎の患者さんを「とりあえず絶食」にしていませんか？その前にできることが，実はたくさんあります！検査・治療の基本はもちろん，チーム医療に役立つ栄養・リハビリ・服薬の知識と的確な指示のコツも解説！

診療報酬上の「歯科衛生実地指導料」を歯科医師の指示だけでなく、
医師の指示でも算定を可能にするよう、日本病院会（堺常雄会長）が
厚労省に求めた。

同会が５日に同省に提出した平成28年度診療報酬改定に係る要望書で
明らかになったもの。歯科衛生士を「医師の指示の下」でもできるよ
うにしたいとの声は数年前からある。

日病の要望内容は算定要件だけでなく、歯科衛生士法も絡んでくる可
能性が高く、歯科界に波紋を呼びそうだ。

要望書では歯科衛生士実地指導料について「ロ腔ケアの取り組みは入
院患者の誤嚥性肺炎発生、または再発が激減するなど効果があるが、
歯科医師がいないため、歯科衛生士実地指導料等が算定できない」と
主張。

その上で「歯科医師の指示だけでなく、医師の指示でも算定できるよ
う改定を要望する」と明記した。

詳しくは 日本病院会 文書配信で確認ください
http://www.hospital.or.jp/docu/index.html

キングスカレッジ・ロンドンの歯科研究所で、歯科医療に関わる心理問
題を研究しているTim-Newton 名誉研究員らの調査によるもので、英国
歯科医師会の機関誌「ＢＤＡ」219号に掲載した「タブー。社会的、あ
るいは宗教的習慣によって禁止、制限される診療」と題する論文による
と、国営医療（ＮＨＳ）の審査システムの複雑さが、歯科医療の需給バ
ランスに影響し、歯科医療現場を混乱に陥れているという。

結果、多くの歯科医師が、精神的な極度の疲労と没個性化、達成感のな
さを覚えていて、これに対する疫学的根拠に支えられた予防法はないと
言われている。

関連記事
英国国営医療（ＮＨＳ）：
イングランド保健省によると2007年９月末現在、入院を13週間以上待って
いる人は72,700人。外来診療を8週間以上待っている人は55,300人。
http://www.ilcjapan.org/chojuGIJ/pdf/07_02_3.pdf

喉頭がん治療のために声帯を摘出したミュージシャンのつんく♂さん（４６）が、手記「だから、生きる。」（新潮社、１０日発売）の刊行を前に、読売新聞社の単独インタビューに応じ、がんの発覚から、手術を経て声を失った現在までの心境を明かした。

　４月に母校の近畿大の入学式で病状を公表して以来、その言葉が公の場に出るのは初めて。

　告知を受けた時の衝撃、以来ずっと胸を離れることのない「僕はあと、どのくらい生きられるのだろうか」という不安、懸命に支えてくれる家族への感謝……。つんく♂さんは、生と死の間で揺れ続けたこの１年半の思いを、キーボードに打ち込むことで“語った”。

　今は「歌に頼らずに、自分には何ができるのか」と模索している段階だといい、命には限りがあるとはっきり意識した上で、「残りの人生を楽しく生きる」と決めているのだという

介護されている様子を訪問ヘルパーにブログで赤裸々に紹介され、プライバシーを侵害されたなどとして、東京都内の高齢の男性が、介護業者とヘルパーに損害賠償を求めた訴訟の判決で、東京地裁は４日、介護業者に１３０万円、ヘルパーに１５０万円の賠償を命じた。

　判決によると、業者は２０１３年５～６月、男性宅にヘルパーを派遣。ヘルパーは同年６月と９月、自分のブログに男性の実名を載せ、朝食や着替えの手伝いなど、身の回りを介護する様子を細かく書いた。

　松村徹（まつむら・とおる）裁判長は「他人に知られたくない私生活を公表しており、プライバシー侵害や名誉毀損（きそん）に当たる」と指摘。ブログの内容は業務で知ったものであり、プライバシー保護の指導を怠っていたとして、業者の賠償責任も認めた。

　口腔解剖学分野担当教授を公募している新潟大学は、期間を2015年9月25日（提出書類必着）まで延長する。口腔組織・発生学の教育経験などがあり、医師または歯科医師免許を有することが望ましい。
  口腔解剖学分野担当教授の公募について（公募期間延長）

2015年9月1日、経済産業省は、これまでグレーゾーンとされていた「薬局店頭における唾液による口腔内環境チェック」が違法でないことを明言した(詳細は経済産業省：9月1日ニュースリリース参照)。

　産業競争力強化法に基づく「グレーゾーン解消制度」は、事業に対する規制の適用を事業者が照会できる制度。今回、薬局店頭における口腔内環境チェックに関して、事業所による検査結果と、歯科医師が作成したコメントシートの通知、本サービスにて用いる口腔内環境に関する製品について照会があり、今回の検討に至った。

　検査結果とコメントシートの通知は、歯科医師法第17条に定める「歯科医業」に該当しないこと、また、照会のあった製品が疾病等の診断への使用が目的ではないことから、法律第2条第4項に定める「医療機器」及び同条第14項に定める「体外診断用医薬品」に該当しないと回答。

　これにより、病気の早期発見や重症化防止など、薬局のセルフメディケーション貢献に期待が高まっている。

　また、医薬ジャーナリストの藤田道男氏は薬局での検体検査に関して以下のように語る。

　「処方箋がなければ入れない」と認識されている現在の薬局から脱皮するためには、個々の薬局が時代の潮流をどう受け止め、どのように行動変容するかにかかっています。

　検体測定室の取り組みについても、「費用」「時間」「マンパワー」などを理由に「今すぐは無理」と判断しているケースが多いようです。新しい分野だけに二の足を踏んでしまう薬局が多いのかもしれませんが、要は薬局が健康管理機能を果たすために、「何から始めるか」がポイントなのです。薬局が地域生活者の健康管理機能を発揮する手段は、検体測定室に限った話ではありません。

道は２日、道がん対策推進計画で掲げた「２０１７年度までに、道内のがん死亡率を（０５年対比で）２０％減少させる」という全体目標について、達成が難しいとの見通しを示した。札幌市内で同日開いた、知事の付属機関「道がん対策推進委員会」で明らかにしたが、原因には言及しなかった。

　がん死亡率は、１年間に人口１０万人当たり何人ががんで亡くなったかを示す指標。道は０８年度に始まった同推進計画で、当時の最新データだった０５年のがん死亡率「男性１３２・２、女性６９・２」を基準に、１７年度末までにこれを２０％減らして、男性は１０５・７以下、女性は５５・３以下にするという目標値を掲げた。

　道によると、最新の１３年のがん死亡率は男性が１１３・０、女性は６８・０。とくに女性は基準からの減少率が２％にとどまっている（男性は同１４％）。道の担当者は「目標の２０％減にはほど遠いという感覚がある」と同委員会で述べた。委員からは「罹患（りかん）の多いがんを分析し、検診を進めていく必要がある」といった指摘が出ていた。