やぶしたニュース

　あたなは、立派なやぶ医者です―。愛南町一本松の松本クリニックの松本毅院長（４７）がこのほど、兵庫県養父市が主催する「第７回やぶ医者大賞」に選ばれた。下手な医者ということ？　しかし、松本院長は「素直にうれしい」と受賞を喜ぶ。これいかに。

　実はやぶ医者の語源は、かつての養父地域にいた名医のことだったという説がある。市はへき地医療に尽力する若手医師をたたえようと２０１４年に「やぶ医者大賞」を創設した。

　市によると、江戸時代に名医の評判に便乗する偽者が続出したため「腕の悪い医者」という俗称として現在の意味で用いられるようになったという。

　受賞理由は、２４時間３６５日対応の訪問診療と、介護士やケアマネジャーら多業種で患者の情報を共有できる町内共通のＩＣＴ（情報通信技術）ネットワークを構築したこと。地域全体で常時見守られているという安心と信頼感が早期治療を促し、患者の快癒などにつながっているとの評価を受けた。

　松本院長は地域医療に携わって１０年。「自分一人では無理。在宅で支える家族、ヘルパー、介護士、国保一本松病院や県立南宇和病院など、地域みんなで支えているし、自分自身が支えられ、助けられている」と周囲への感謝を口にする。「受賞したからには、本来の『やぶ医者』として一人一人とじっくり丁寧に向き合う地域医療に取り組み、賞や語源も広めていきたい」と笑顔で決意を語った。

三養基郡みやき町は２７日、福岡市の福岡大学や鳥栖市の今村病院と共同で、だ液による「がんリスク検査」に取り組むと発表した。町の特定健診などを受診する町民１千人を対象に９月から実施する計画で、検査の有用性を検証するとともに、特定健診の受診率アップにつなげる。

　検査は、山形県鶴岡市のバイオベンチャー「サリバテック」が開発した検査キット「サリバチェッカー」を使用する。だ液に含まれるがん細胞が出す代謝物質を調べることで、肺がんや膵（すい）がん、大腸がん、乳がん、口腔（こうくう）がんのリスクを把握できる。

　この手法による検査は全国８８０医療機関で実用化されており、県内でも５医療機関が実施している。通常は健康保険が適用されないため全額自己負担となり、２～３万円の検査費用がかかるが、みやき町では無料で受けることができる。

　検査を受けられるのは、特定健診とがん検診（大腸、肺、乳）を同時に受ける受診者。約３週間で検査結果が分かり、本人に送付される。だ液検査でがんリスクが高いと判定された場合、同時に受けたがん検診が陰性であっても、費用負担はなく今村病院で精密検査を受けることができる。

　検査は９～１１月の特定健診で行う。集まったデータは福岡大医学部が分析し、２０２１年度末までにがんの診断率など研究結果を発表する。

　町庁舎での共同発表には末安伸之町長に加え、福岡大医学部心臓・血管内科学の三浦伸一郎主任教授、今村病院の今村一郎理事長、みやき町地域医療推進政策顧問を務める野瀬大補今村病院循環器内科医長が出席した。末安町長は「多くの人々の命と健康を守れるように町の取り組みが先駆けになれば」と期待した。三浦主任教授は「この研究をいかに発展させるかを考えながら、取り組みを進めたい」と意欲を見せた。

法務省は21日、旭川刑務所の20代の男性刑務官と福岡刑務所の40代の男性刑務官の計2人が新型コロナウイルスに感染した、と発表した。旭川刑務所は202人、福岡刑務所は1067人の受刑者がいるが、受刑者やほかの職員に感染症状は確認されていないという。

　20代の刑務官は18日に味覚に異常を感じ、20日に検査し感染が確認された。40代の刑務官は、感染が判明した福岡市内の飲食店から連絡を受け、20日に検査し感染がわかった。2人の業務は受刑者の食事や運動の立ち会い、所内の巡回などだった。

日本医師会も経団連も、オンライン診療について
コメントを発信しています。
元々「骨太の方針2020」に含まれていたことですが、
コロナの感染拡大によって、より深刻で性急な決断が求められています。
4月から新型コロナが収束するまでの間ということで、
受診歴のない患者を含めてパソコンやスマホなどからの初診が
全国で解禁されていました。今月その検討が実施されます。
継続の可否が判断がされることになっていますが、恒久化の声も多く、
マイナンバーカードと連動した仕組みへの定着も議論されていますね。

▼オンライン診療に関するホームページ（厚生労働省）
　https://k.d.combzmail.jp/t/sw0d/j0enwhr07xbqod06u4RZy　

昨年の認知症の行方不明者数は、前年比552人増の１万7479人だった
という報告が警察庁から出されました。
統計を取り始めた2012年以降、ずっと連続の増加です。
多くは1週間以内に所在が確認されていますが、
路上で倒れているのが見つかるなどして死亡の状態で発見された方も
一定数います。
ご本人にとっても、介護をしている方にとっても悲しいことにならないよう
見当識障害の初期症状がみられた段階から、念のため対策をしておくことが大切です。
ちなみに、行方不明の総数は8万6933人で、年代別では20歳代が最も多いそうです。
高齢者層と若者層、コロナと不思議なリンクですね。

▼認知症による徘徊の対応方法（みんなの介護）
　https://k.d.combzmail.jp/t/sw0d/j0envhr07xbqod06u4pal

国内でも新型コロナのワクチンの臨床試験が始まっています。
早ければ2021年前半に接種開始できるよう、動いているようです。
そこで、ワクチンの接種に関しては、新型インフル対策特別措置法に基づく
「特定接種」として、次のように優先接種順位を検討しています。
1.医療従事者　2.感染症対策などに当たる公務員　
3.介護福祉、電気、ガス、公共交通、銀行などの事業従事者
重心を置いているのは、十分な医療提供体制の確保です。
医療従事者のほかに、感染すれば重症化の恐れが高い高齢者、
基礎疾患をある人を優先させる案も出ています。

前回もお知らせしましたが、コロナお役立ちサイトです。
▼ご利用くださいお役立ち情報（首相官邸）
　https://k.d.combzmail.jp/t/sw0d/j0enuhr07xbqod06u4su8

①国難ともいえる現況に鑑み、医療崩壊を防止するために、歯科医師会として何らかの協力をすることはやぶさかでない。

②本件は、多くの医師や看護師が軽症者の治療や管理等に専従できるようサポートするもので、ひいては重症者に対する医療体制を守ることにつながるものと考える。

③PCR検査体制の増強にあたり、歯科医師の参画がどうしても必要な状況であれば、日本医師会の了解および地域医師会の要請の下に協力する。

④研修については厚生労働省が主体となり、学会等の協力の下に教材製作および実施体制を整備する。日本歯科医師会もEラーニング研修実施等の協力にあたる。なお、手技の実習等については、現場での対応も想定される。

⑤ワークフロー、防御服の確保等の感染防御体制、研修、費用弁償などの概要が分かり次第、都道府県歯科医師会へ改めて通知する。

⑥実際には、病院歯科・口腔外科の歯科医師や、歯科麻酔医等が主たる対象となるのではないか。

⑦それ以外の、歯科医師会会員の協力については、地域における医師会と歯科医師会、地域行政等との連携に基づく対応となる。

日本禁煙学会は７月４日、新型コロナウイルス感染症の悪化と喫煙の関連について行ったメタアナリシスから、喫煙は新型コロナ感染症の悪化をもたらす危険因子であり、喫煙者は生涯非喫煙者よりも新型コロナ感染症の病状悪化の恐れが大きいとの研究結果を学会ホームぺージで報告した。臨床医と公衆衛生専門家は、喫煙に関するデータ収集を臨床管理に組み込み、禁煙推進を新型コロナパンデミック対策に加えるべきと強調している。

　同研究は、20年1月1日から4月28日の間に発表された論文を対象に、 “smoking”, “smoker”、 “characteristics”、“risk factors”、“outcomes”、and “COVID-19”、“COVID”、“coronavirus”、“sar cov-2”、“sar cov 2“を検索用語としてPubMed 検索を行った。解析のエンドポイントはCOVID-19の病状が重症化、重篤化あるいは死亡への進展とした。

　19 本のピアレビュー論文から1万1590人の新型コロナウイルス患者を抽出。重症者は 2133人（18.4％）で、731人（6.3％）に喫煙歴があった。病状が悪化した者は喫煙歴のある人の29.8％（218人）、喫煙歴のない人では 17.6％だった。メタアナリシスの結果、喫煙と新型コロナ感染症の悪化には有意の関連が見られた（オッズ比 1.91、95％信頼区間 1.42-2.59, p = 0.001）。この結果、19本の論文のリミテーションを考慮すると、喫煙による悪化のリスクはさらに高いと思われると分析している。

　この結論について、喫煙は新型コロナウイルス感染症を悪化させると指摘。臨床医と公衆衛生専門家は喫煙に関するデータを収集すべきとした。また、電子タバコも呼吸器に影響を与えることから、臨床診療にあたっては電子タバコ使用データも収集することが必要で、新型コロナ感染症パンデミックをコントロールする対策の一つに禁煙および電子タバコ使用中止の勧奨も加えるべきと強調している。

　なお日本禁煙学会は、タバコを吸うと新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に罹患しにくいと主張する論文や見解がインターネットに掲載されていることを問題視。「タバコが新型コロナウイルス感染症に対して予防や治療の効果があるという論文にご注意ください」と呼びかけている。