やぶしたニュース

むし歯や歯周病になったときなど悪化した口の中の治療するのが歯科医師ですが、それだけが歯科医師の本来の仕事ではない。皆さんが自分のお口の健康を自分で守りたい、守ろうと思ったときに手助けをすることが本来の仕事です。皆さんもお口の健康についての知識だけに終わらず自分の歯は自分で守るという意識を持っていただきたい。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　山口新聞　2008．12．10

親知らずなど依頼者から抜いた歯を周囲の細胞とともに冷凍保存（－150度）する事業がある。この事業者の起業は、2004年で起業後これまで保存した歯を依頼者に移植した本数は105本で成功率も9割で、女性の患者が6割を占める。インプラントや部分入れ歯にしたりする治療が主流だが、自分の歯で食べ物を食べる感覚は他では替え難い。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　中国新聞　2008．11．26

①乳歯列期（子どもの歯の時期）に行っていた歯ぎしりは、側方歯群（前歯から３，４，５番目の歯）の交換期を過ぎる頃には解消される症例が多い。
②子どもの歯ぎしりに対する臨床的対応としては、子どものストレスをとるために「聞く耳」をもち、リラクセーションを測ることです。最も重要なのは、保護者とくに母親に協力を求めることです。
③家族的に歯ぎしりをすることがあります。遺伝的な要因もあるが、環境的な要因もかなり影響する。
④子どものときに歯ぎしりをしていた人で、成人になっても続いた割合は、35～90％であり、歯ぎしりのある成人成人の84％は子どものときに歯ぎしりをしていなかったとの報告がある。
⑤子どもたちへのストレスの大きさや体質・気質によっては、成人になって歯ぎしりが再発することがある。子どもの歯ぎしりには、注意を払って経過を観察する必要

寝たきりの高齢者など在宅療養の患者を24時間体制で往診する「在宅療養支援診療所」で、担当医が「1人体制」である診療所が7割を超えていることが、日本医師会総合政策研究機構の調べで分かった。緊急時の連絡や診療などの対応を単独で担っている傾向が強く見られた。
今回の調査結果について、同機構では「在宅担当医師が1人であり、かつ緊急時も同一医師による対応が多いことが判明した。在宅医療推進のため、さまざまな関係機関をつなぐ連携の仕組みの整備が急がれるが、在宅療養支援診療所と連携している診療所との関係は、病院と比べてうまくいっていない状況も明らかになった」と指摘。「個々の努力だけでは連携関係の構築には限界があり、地域の医師会などが中心となって24時間体制を支える仕組みを考えていくなどの具体的な取り組みが必要」としている。

　詳しくは、同機構のホームページで。
　http://www.jmari.med.or.jp/

同門の八若先生が昨日の障害者歯科学の講演に引き続き
本日小児歯科学の講演されました。最近の動向ならびに大学での治療、トピックなど大変参考になりました。今後まとめたいと思います。

道内の子供たちは、全国と比べて、虫歯が多く、視力も悪い傾向にあることが、
道教育委員会の行った学校保健調査（2008年実施）で判明した。

本調査は道内の幼稚園や小中学校、高校など計2,409校を対象に実施したもので、
その結果、小学校で73.4％、中学校で68.0％、高校で77.1％が齲蝕に罹患し、
いずれも前回調査（2005年度）よりは改善されているものの、
全国平均をなお、9.6～12.0％上回っている。
また、未処置歯の割合についても全国平均を上回っていた。

さらに、本調査ではぜんそくやアレルギー性鼻炎に苦しんでいる子供が増加して
いることも明らかになり、道教委は「フッ素溶液でのうがいをすすめて虫歯予防に
努めるなどの対応を強めたい」とコメントしている。

このフッ素の応用については北海道歯科医師会が現在、制定を進め、
道議会に議案提出されている「歯科保健8020」推進条例（仮称）のなかで
すでにフッ素応用による齲蝕予防が言及されている。
道民の健口増進のために、本条例の早期設立が望まれる。　

インフルエンザで休校や学級閉鎖になった保育所や小・中学校などの数を集計した厚労省の「インフルエンザ様疾患発生報告」（1月25日－31日）によると、インフルエンザになった児童や生徒らは、前週（1月18日－24日）の6万2874人から1.5倍増の9万2389人。インフルエンザによる欠席者数は、同4万3477人から1.4倍増の6万1418人となり、依然として流行の拡大を続けている。

　休校になった保育所、幼稚園、小学校、中学校は、昨年同期の46施設から4倍近く増加して181施設。学年閉鎖は同398施設から倍増の1040施設、学級閉鎖は同784施設の3倍を超える2884施設だった。

　休校数を都道府県別に見ると、最も多かったのは神奈川（18施設）、次いで山形（16施設）、兵庫（11施設）などの順。学年閉鎖でも、兵庫が最も多い71施設、次いで茨城（70施設）、三重（61施設）など。学級閉鎖では大阪（349施設）が最も多く、神奈川（314施設）、東京（263施設）などがこれに続いた。

　患者数を都道府県別に見ると、最も多かったのは大阪（1万2380人）、次いで東京（9758人）、神奈川（7102人）、兵庫県（4894人)、埼玉（4721人）などの順だった。

厚生労働省が発表しました「2007年国民健康・栄養調査」によりますと糖尿病
の疑いがある成人が2007年11月時点で、計2,210万人に上ると推計されることが
わかりました。
　これは、1997年から10年間で1.6倍となり、4.7人に1人となる計算です。前年
調査と比べると340万人（18.2％）増加し、成人の約2割に上っています。
　また、糖尿病が強く疑われる人の治療状況について、「現在治療を受けてい
る」と回答した人の割合は増加しているが、「ほとんど治療を受けたことがな
い」と回答した人は依然として約4割にのぼります。
　同省の担当者は「運動不足や食生活の乱れで肥満が増加していることが大きな
原因」と分析しています。
　調査は2007年11月、全国で無作為抽出した約6,000世帯の約1万8,000人を対象
に実施。糖尿病の調査は、このうち血液検査を受けた成人約4,000人が対象。調
査結果と、成人の人口（約1億400万人）を基に推計したものです。