最近、近隣の歯科医院が相次いで閉院となった。いずれも承継されることなく高齢の院長のリタイアに伴う廃業である。先生方には開業以来お世話になり、また共に地域医療を支えてきただけに残念としか言いようがない。
日歯の高橋英登会長によると、約9割の歯科医療機関に承継者がいないという。小生が住む福岡市東区は人口約33万人を擁し、今後も25年にわたって人口が維持されると予想される地域である。医療機関の急激な減少は、地域における歯科医療サービスのニーズとサプライのバランスを危ういものにするのではないかと危惧している。昨年の7月より厚労省に「歯科医師の適切な配置等に関するワーキンググループ」が設置され、日歯の瀬古口精良副会長がメンバーとして参加している。
厚労省のデータでは現在、歯科医師の総数はすでに減少局面に入り、歯科医院の数も減少傾向にある。今、改めて自分を取り巻く状況を見ると確かにその通りで、今後も歯科医師の偏在や無歯科医地区への対応が喫緊の課題であると実感する。
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歯科医院の承継問題
医学生や若手医師らに働き方改革の理解推進を、厚労省がシンポ
厚生労働省は3月3日、医学生や若手医師に対し医師の働き方改革への正しい理解を促すことを目的とし、「令和7年度 医学生・臨床研修医への労働法教育を考えるシンポジウム」を開催する 。医療現場における労働法教育の現状と課題を共有し、今後の在り方を議論する。
シンポジウムでは、医師の働き方改革の現状に関する説明を行い、大学医学部の担当者が講義実例や取り組みを紹介。大阪医科薬科大学助教の河野恵美子氏や、神奈川県立がんセンター婦人科医長の鈴木幸雄氏、弁護士や医療労務管理支援事業スーパーバイザーを迎えたパネルディスカッションなどを実施する。
3月3日17時から19時。参加無料。御茶ノ水ソラシティ sola city Hall【East】とオンライン（YouTube Liv）のハイブリッド開催。申し込みは公式サイト内の専用フォームから受け付けている 。2月26日の締め切りは、3月1日に延長する。
20本未満になる可能性が反対咬合だと1.48倍
反対咬合だと歯数20本未満のリスクが1.48倍になることがわかった。東北大大学院歯学研究科顎口腔矯正学分野の沼崎研人 助教らの研究グループによるもの。不正咬合の早期発見と矯正治療が生涯にわたる歯の保存や健康長寿の延伸に寄与することが示唆された。
研究は、コホート調査（東北メディカル・メガバンク計画）のデータを用い、40歳以上１万7,349人について前歯のかみ合わせの状態と歯の本数との関係を調査した。
対象者を正常群、反対咬合群、開咬群、反対咬合群＋開咬群の４つの群に分けた。
その結果、反対咬合群では正常群に比べ、歯が20本未満となるリスクが1.48倍と高かった。さらに、奥歯の喪失リスクについて、正常群に比べ、反対咬合群では1.14倍だったのに対し、開咬群では0.79倍と低くなった。
研究結果は、科学誌「Clinical Oral Investigations」に掲載された。
【歯科通信】
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