やぶしたニュース

抗酸化物質を豊富に含む緑色の葉野菜や色鮮やかな果物は体に良いことが知られているが、脳の健康にも良い影響を与える可能性のあることが新たな研究で示唆された。血液中に3種類の重要な抗酸化物質が含まれる量の多い人では、量が少ない人と比べて全ての原因による認知症の発症リスクが低いことが示されたという。米国立老化研究所（NIA）のMay Beydoun氏らによるこの研究結果は、「Neurology」に5月4日発表された。

　この研究でBeydoun氏らは、身体検査と聞き取り調査、抗酸化物質の血中濃度を測定する血液検査を受けた45～90歳の男女7,283人のデータを分析した。対象者は抗酸化物質の測定値が高い群、中程度の群、低い群の3群に分類された。追跡期間は平均16～17年間（最長26年間）で、血中濃度を測定した抗酸化物質は、ビタミンA、C、およびEと、カルテノイド類だった。

　その結果、カルテノイド類のうちのルテインとゼアキサンチンの血中濃度が高い群では、これらの血中濃度が低い群と比べて認知症の発症リスクが低いことが示された。これらの抗酸化物質が1標準偏差（SD；平均値からのばらつきを表す指標）増えるごとに、認知症の発症リスクは7％低下していた。ルテインやゼアキサンチンは、ケールやホウレンソウなどの緑色の葉野菜やブロッコリー、エンドウ豆などに含まれている。

　また、同じくカルテノイド類のβクリプトキサンチンについても、1SD増えるごとに認知症の発症リスクが14％低下することが示された。βクリプトキサンチンは、オレンジやパパイヤ、カキなどのオレンジ色の果物に含まれている。

　しかし、抗酸化物質が認知症の発症リスクに与える影響は、教育や収入、身体活動といった因子を考慮して解析すると減弱した。このことからBeydoun氏らは、「これらの因子が、抗酸化物質と認知症発症の関連に関与している可能性がある」との見方を示している。

　この研究に資金を提供したNIAのサイエンティフィック・ディレクターのLuigi Ferrucci氏は、「濃い緑色の葉野菜とオレンジ色の色素を含む果物を豊富に摂取する健康的な食事は、抗酸化サプリメント（以下、サプリ）の使用の有無にかかわらず認知症の発症リスクを低下させる可能性がある。それが今回の研究から分かった重要なポイントだ」と説明する。そして、「抗酸化物質と脳の健康の関連を証明するには、長期のランダム化比較試験を実施して、慎重に管理された量の抗酸化サプリの摂取により、その後の認知症の発症者数が抑制されるのかどうかを確認するよりほか方法はない」と付け加えている。

　研究グループは、今回の研究は1回の血液検査のデータのみに基づくものであり、生涯にわたる抗酸化物質の濃度が反映されたものではないことにも留意する必要があるとしている。Ferrucci氏は、現状では、脳の健康のために1日にどの程度の抗酸化物質を食事やサプリから摂取すべきかについては明確になっていないことを指摘。「潜在的なリスク因子に加え、どのような食事や生活習慣が保護的要因となるかについて調べるには、健康な人を対象に、認知症発症について長期的に追跡する必要がある」と述べている。

日本歯科医師会は、新型コロナウィルスなど感染症対策における歯科の重要性に関する情報として、岡山理科大学獣医学部微生物学講座教授の森川氏が執筆監修した「ウィルス感染対策としての口腔ケア～歯磨剤の新型コロナウィルスに対する不活性化効果｝をホームページに掲載した。
　試験管内の実験結果では、virus感染対策としての口腔ケアは有用性があると考えられる。

厚生労働省は１８日、医療機関が治療に銀歯を使った場合に受け取る「公定価格」を、７月に約９％引き上げることを決めた。ロシアのウクライナ侵攻に伴う銀歯の材料パラジウムの価格高騰が響いた。２月の侵攻開始以降、５月の緊急改定を含めて、今回が３度目の引き上げとなる。侵攻前に比べると約２６％の値上げになる。

　価格は治療部位によって異なるが、患者の窓口負担が３割の場合、奥歯１本当たりの詰め物は現在より約２００円、侵攻前より約５００円高くなる。

　ロシアはパラジウムの主要産地。ウクライナ侵攻により供給不安が高まり、医療機関の仕入れ価格が高騰している。厚労省は市場価格の変動に合わせ、原則３カ月に１度、公定価格を見直している。

　厚労省が１８日の中央社会保険医療協議会（中医協、厚労相の諮問機関）で、７月１日に現在の１グラム３４１３円を３７１５円にすると報告した。５月の緊急改定では、価格を約８％引き上げた。

高齢化とともに認知症患者の増加が見込まれる中、由良病院（玉野市深井町）は４月から認知症予防の朝食メニュー試食会を始めた。認知症病棟で比較的状態が安定している朝に必要栄養素を摂取できるよう工夫してきた経験を伝えるとともに、専門医や管理栄養士の講座を通じ、地域に認知症への理解を広め、自発的に予防に取り組んでもらう。

　「認知症の根本的な治療はない。だからこそケアをしっかりする必要がある」「一人だけでケアしないで専門職に相談して」。４月２６日の初回。精神科専門医、認知症診療医でもある南辰也院長が、集まった地域住民ら２２人に認知症の基礎知識を優しく語りかける。

　吉田孝栄管理栄養士は「何か一つ食べれば予防できるものではない」として、バランスのよい食事▽摂取カロリーを守る▽塩分・糖分を控える―といったポイントを説明した。

　試食のメニューは、雑穀めしを主食に、サケの明太子あえ、厚焼きたまご、ヒジキの煮付け、ブロッコリーのごまあえ、ゆずなますをワンプレートに盛り付け。具だくさんのみそ汁を添えた。副菜は作り置きでき、朝から食物繊維、ミネラル、葉酸など幅広い栄養素を取れるようにしている。参加者は「朝からしっかり食べた方がいいんですね」「塩分が控えめでもおいしい」などと味わった。

　当面、月１回のペースで実施していき、将来的には朝食を提供する認知症カフェの開設を検討している。南院長は「初回から大勢参加いただきうれしい。認知症は誰がなってもおかしくない病気。地域の皆さんと一緒に予防の取り組みを進められれば」と話している。

浜松医科大付属病院（浜松市東区）は４月から、口やのど、鼻など頭頸部（とうけいぶ）にできるがんに対応した新しい治療法「頭頸部アルミノックス治療（光免疫療法）」を開始した。県内の医療機関では初めての実施で、患者の治療の選択肢が広がることが期待される。

　治療の対象は口腔（こうくう）、咽頭、鼻腔（びくう）、喉頭などのがん患者。手術や放射線治療といった標準的治療では切除不能だったり、治療後に再発が確認されたりと一定の要件を満たす必要がある。

　がん細胞表面のタンパク質と結合し、光に反応する性質を持つ抗体入り薬剤を点滴で投与した後、患部に近赤外線レーザーを当て、がん細胞を破壊する。副作用防止のために実施後の約１カ月間は直射日光を浴びないように注意しなければならないが、高齢患者らの体の負担が比較的少ない。

　同病院では、４月２０日に耳鼻咽喉科の三沢清教授、望月大極助教らが舌がんの８０代患者に同治療を実施した。時間の経過とともにがん細胞が死滅し始めた様子が確認できたという。

　頭頸部がんは、国内で年間約２万８千人が発症するとされ、食事や会話など日常生活への影響も大きい。三沢教授は「治療の新たな選択肢の一つとして、今後も患者さんにしっかりと提供していきたい」と話している。

日本歯科医師会は、4月13日から上記者と面談し、新型コロナワクチンの3回目接種や歯科用貴金属の価格急騰について意見交換した。

自治体が新型コロナウイルスワクチン集団接種の打ち手に支払う賃金を巡り、歯科医の賃金が看護師の最大１６倍になるなど、賃金格差があることが１日、宇部フロンティア大の三隅達也（みすみ・たつや）助教（医療経営学）の調査で分かった。調査は北海道から九州までの２２自治体が対象。三隅助教は「同じ業務なのに不合理な待遇格差だ。歯科医を打ち手とした自治体は多数あり、調査対象は一部に過ぎない」と指摘する。

　ワクチン接種は当初、打ち手不足が問題となった。厚生労働省は昨年４月、医師と看護師に加え、研修など一定条件を満たした歯科医も打ち手として容認した。三隅助教は１、２回目の集団接種会場で歯科医を雇った自治体に情報公開請求。歯科医と看護師の賃金を調査した。

　結果、業務内容がほぼ同じにもかかわらず、大半の自治体で歯科医の時給が看護師を上回った。最も差が大きいのは長野県飯山市で歯科医が時給１万８千円、市の直接雇用の看護師は１１３０円で約１６倍。富山市約７倍、福島市、鳥取県、福岡市の５倍程度が続いた。

　飯山市の担当者は共同通信の取材に対し「急ぎ打ち手確保の必要があり、歯科医は医師と同水準にした。看護師は他業務に従事する時と水準をそろえた」と説明する。

　一方、調査した自治体の中で静岡県裾野市のみ格差がなかった。裾野市は「同じ業務内容のため」としている。

　非正規労働者と正社員の間で不合理な待遇差を禁止する「同一労働同一賃金」が、大企業に加えて昨年４月から中小企業でも適用されるようになったが、非正規同士の場合には適用されない。

　三隅助教は「接種が法的に認められている看護師の賃金が、認められていない歯科医より低いのはおかしい」とする。その上で「非常時では歯科医らも打ち手にできる態勢を整えるべきだが、賃金は職務に応じて決めるべきだ」と話した。

　※新型コロナウイルスワクチン接種

　昨年２月の医療従事者への優先接種から始まり、６５歳以上の高齢者、６４歳以下の一般へと順次進んだ。２回打った人の割合は８割以上となった。昨年１２月からは３回目もスタートした。ワクチンの打ち手不足を補うため、昨年４月に必要な研修を受けるなど一定条件を満たした歯科医による接種も容認した。

４月15日、東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科の戸原　玄 教授、中川量晴 准教授、石井美紀 医員の研究グループは65歳以上の要介護高齢者に対する摂食嚥下リハビリテーションとして離床が有効であり、少なくとも４時間、可能であれば６時間以上離床すると全身の筋肉量が保たれ、摂食嚥下機能が良い傾向にあることを示したと発表した。

　この研究成果は、『Gerontology』オンライン版に掲載されている。

【歯科通信】