やぶしたニュース

米国では過去20年間で、代謝的に健康な肥満（metabolically healthy obesity；MHO）の有病率が有意に上昇していることが明らかになった。代謝関連指標別に見た場合には、肥満者の高TG血症や低HDL-C血症が有意に減少しているのに対して、空腹時血糖高値者の割合は有意な上昇傾向が認められるという。

　MHOの有病率に関してはこれまでに複数の研究が報告されてきているが、結果に一貫性が見られない。一貫性の欠如は、MHOの定義が定まっていないことに起因すると考えられる。具体的には近年、MHOをより厳格に定義付けるようになってきた。これは、肥満者では心血管疾患リスク因子をわずかでも有する場合にはイベントリスクが上昇するという知見に基づく変化。

　これを背景として、華中科技大学同済医学院（中国）のJiang-Shui Wang氏らは、過去20年間のMHOの有病率を同一の判定基準で算出し、その年次推移を検討した。なお、本研究におけるMHOの判定基準とは、肥満または腹部肥満（BMI30以上またはウエスト周囲長が男性は102cm以上、女性は88cm以上）でありながら、メタボリックシンドローム（MetS）の4種類の構成因子を一つも有していないこと。

　解析には、1999/2000年～2017/2018年の米国国民健康栄養調査（NHANES）のデータを用いた。当該期間10サイクルのNHANESの成人参加者は、2万430人（年齢の加重平均が47.1±0.2歳、女性50.8％）だった。MHOの年齢調整有病率は、1999/2000年の3.2％から2015/2018年には6.6％へと増加していた（傾向性P＜0.001）。全対象のうち肥満者は7,386人（48.0±0.3歳、女性53.5％）であり、その肥満群でのMHO有病率は同順に10.6％、15.0％だった（傾向性P＝0.02）。MHOの有病率は、60歳以上、男性、非ヒスパニック系白人、高所得者、民間保険加入者、クラスIの肥満者（BMI30～35未満）で特に高かった。

【AFP＝時事】スリランカ軍の病院でこのほど、62歳の退役軍曹から世界最大の腎臓結石が摘出された。軍が14日、発表した。

　軍によると、手術は1日にコロンボ陸軍病院で行われた。摘出された結石は「世界最大かつ最重量」だとしている。

　結石の重さは801グラムで、男性の平均的な腎臓の重さの約5倍。長さも平均的な腎臓が約10～12センチであるのに対し、13.37センチあった。

　元軍曹は現地テレビの取材に対し、2020年から腹痛があり、内服薬では効果がなかったと語った。

　ギネス世界記録（Guinness World Records）によると、これまで記録されている腎臓結石で最も重かったのは08年にパキスタンで摘出された620グラム。今回の結石は14日、新記録として正式に認定された。

　結石は、腎臓で血液がろ過される際にミネラルや塩分が結晶化してできる。尿管への移動などで激痛を生じ、大きくて詰まった場合には手術を要する。

障害がある子どもと家族への支援をテーマにした講演会が１０日、岡山県美作市湯郷の湯郷地域交流センターで開かれた。川崎医療福祉大の諏訪利明准教授が長年携わる療育（発達支援）について語り、市民や教育関係者ら約４０人が理解を深めた。

　諏訪准教授は、発達につまずきのある子どもたちとの関わりを踏まえて「成長の中で障害をマイナスに捉え、苦しむケースが多い」と説明。本人が強みを生かして前向きに力を伸ばすために「周りの大多数との違いを、家族がうまく受け入れられるよう支援することが一番のポイントになる」と述べた。

　講演会は、障害や困り事がある人を支える同市のボランティア団体「交流し理解から支援につなぐ会こりす」が主催。和田洋子会長は「幼少期の療育、関わり方の大切さを多くの人に知ってもらいたい」と話した。

はじめに
　「消毒」と聞いても、学生時代にはあまり勉強する機会のないテーマかと思います。しかし、いざ研修医として病棟勤務をはじめると毎日のように何らかの消毒をしているのではないでしょうか。しかし、正しい消毒の方法、消毒薬の選び方ができている研修医は多くないと思います。なぜならば、正しい知識を学ぶ機会が少ないからです。私自身も研修医のときは上級医の見様見真似でやっており、今から考えれば正しくない方法を実施していたこともあったと反省しています。

　消毒の理論・実践について、消毒法、消毒薬、注意点など、正しい知識を身につける一助となれば幸いです。

消毒の基本知識――（1）なぜ、消毒をする必要があるのか？
　患者さんはいろいろな理由で入院しますが、入院患者が原疾患の治療がうまくいって退院するまでの間、合併症との闘いになります。その合併症のうち、最も頻度が多く重症化し得るものといえば、感染症でしょう。感染合併症の最大の特徴は「予防」できるということです。この「予防」ということをわれわれ医療従事者は最大限に行う必要があります。例えば入院患者でカテーテル関連血流感染を起こすと入院日数が増え、医療コストも増えるという研究があります1）。感染合併症は起こしてよいことは1つもないといえるでしょう。

消毒の基本知識――（2）消毒と滅菌の違いは？
　消毒とはその名の通り、「毒を消す」ことです。すなわち、微生物（主に細菌）の毒性を弱め、人体にとって無害なレベルまで減らすことです。微生物が減りますが、無菌をめざすものではありません。

　滅菌とはその名の通り、「菌を滅する」ことです。すなわちすべての微生物を限りなく無菌に近く減らすことです。乾熱滅菌、高圧蒸気滅菌などの方法があります。人間の生体面ではなく、物品が対象となります。滅菌されているものは何か見分ける方法を簡単にいうと、清潔野（図1）で扱うすべての物品のうち、包装されているものです。例えば、鑷子（図2）、ガウン（図3）、メス、尿道カテーテルなどのカテーテル類、などです。これらは近年ではディスポーザブルとなり単回使用のものも多くなっています。

　微生物の数でいえば、滅菌＜消毒であり、滅菌の方が微生物数は少ないです。それならすべて滅菌すればよいのではと思われるかもしれませんが、滅菌は熱したり乾かしたり強いガスを使用したりするので、生体面で行うと生体に被害が出てしまいます。そこで処置をする際に生体にとって無害なレベルまで医療従事者側も患者側も微生物を減らし、かつ生体に害が出ないように消毒をすることとなるわけです。

　実際の臨床現場では、医療従事者側の消毒、が抜けることが多いため、注意が必要です。

衝撃を受けたベテラン審査委員の言葉
　私がレセプト審査を担当して間もない頃に、ベテラン審査委員の先輩がおっしゃった言葉があります。「レセプトは金券です。このレセプトが何万円、何十万円、何百万円の価値を持ちます。提出する側も審査する側も覚悟を持って取り扱う必要があります」。 私は、この言葉にかなりの衝撃を受けました。

　それまでは、レセプトを提出する側のことしか知りませんでした。「現場を知らない、現役を引退した頭の硬い爺さんたちが審査をしているのだろう」や「現場は忙しいのだから、少しくらい多めに見て修正なども認めてくれても良いのに」などと思っていたものです。

“現役バリバリ”の医師が審査委員の大多数
　しかし、実際に審査する側になってみると、予想に反し“現役バリバリ”の医師が審査委員の大多数を占めていました。取りまとめをなさる先生は、さすがにベテランの先生でしたが、知識のアップデートを継続されており、感心するとともに自分を恥いることも多かったです。

　私が審査を担当するレセプトは、1万2000~1万5000件/月ほどあります。事務職員も事前にチェックしてくださっていますが、それでも通常の勤務終了後や休日などを利用しながら審査を行っています。そのような状況ですので、安易な修正の受付をする余裕はありません。

　審査する側も真剣に取り組んでおりますので、提出する側も「少しくらいのことなら多めに見てほしい」などと考えずに、きちんとしたレセプトを提出していただきたいと思います。

歯科補綴物における現在のコンピュータ支援設計/生産（CAD/CAM）技術は、歯科医療の改善に寄与しているが、「そのプロセスの多くで人間の手による調整を必要とする」という課題も残っている。香港大学歯学部の研究チームは「生成AIを活用したクラウン（被せ歯）のスマート製造手法」を開発している。

Dental Materialsに発表された同研究では、3D-DCGAN（3D-Deep Convolutional Generative Adversarial Network）と呼ばれる生成AI手法を用い、アルゴリズムに対して600例以上の自然で健康な歯列データを与えることで良質なデザインを教えこむとともに、生成器と識別器に基づく内部の競争的処理によってデザインの質を大幅に向上させている。結果的にアルゴリズムは、形態的かつ機能的に天然歯に匹敵するクラウンを設計できるようになったという。また、ケイ酸リチウムを使用することで、AI設計のクラウンは天然歯の期待寿命とほぼ一致するという計算結果も示している。

本研究の舞台である香港を含む「粤港澳大湾区（Greater Bay Area）」は、世界の歯科補綴物の25〜30%を生産する一大生産地で、スマート製造技術は高齢化社会および香港における歯科人材不足への対応に不可欠となっている。著者のJames Tsoi氏は「3D-DCGANを用いた手法は天然歯を模倣するだけでなく、人間が微調整を加えなくてもよいため、補綴物の製造プロセスにおける追加コストを削減できる」と語った。

　身近な健康保険証を廃止し、トラブルが続出しているマイナンバーカードに一本化するのは無理があろう。廃止方針をいったん凍結し、国民の不安を 払拭するのが筋だ。

　２０２４年の秋に保険証を廃止し、マイナカードに一本化する関連法が成立した。来秋以降、患者はマイナカードを医療機関に提示し、診療を受けることになる。

　政府は行政のデジタル化を進めるため、マイナカードの普及を図っている。保険証の機能を持たせるのもその一環だ。

　だが、マイナカードを巡るトラブルは後を絶たない。コンビニで別人の住民票が交付されたり、給付金の受取口座が、別人の口座で登録されていたりした。

　とりわけ深刻なのは、マイナ保険証に関する問題だ。他人の情報がカードにひもづけられていたケースが７３００件あった。

　行政文書は、あとで修正できるかもしれないが、医療に関する手違いは、国民の健康や生命に重大な影響を及ぼす恐れがある。政府は事態を軽視してはならない。

　そもそも政府は昨年６月の段階では、現行の保険証とマイナ保険証の「選択制」を打ち出していた。希望すれば、カードだけで受診を可能にするという構想だ。だが、河野デジタル相が１０月、唐突に来年秋の保険証廃止を表明した。

　カードを持たない人には、健康保険組合などが「資格確認書」を発行するという。しかし、確認書の取得は本人の申請が前提だ。１年ごとに更新する必要もある。

　政府は、病気や障害を理由とした代理申請も認める方針だが、具体的な運用は検討中という。

　現在、何ら不都合なく使えている保険証を廃止し、事実上、カードの取得を強制するかのような手法が、政府の目指す「人に優しいデジタル化」なのか。

　マイナ保険証の不具合が相次いでいることを踏まえ、医療関係団体などは保険証の廃止に反対している。医療現場から懸念の声が上がるのも無理はない。

　法律が成立したからといって、制度の見直しは不可能だ、と考えるのは早計だ。

　政府は１９８０年、納税者番号の一種「グリーンカード制度」を導入する法律を成立させたが、政財界から批判が噴出したため、５年後に法律で廃止した。

　マイナ保険証の見直しは、今からでも遅くはない。トラブルの原因を解明し、再発防止に努めるのが先決だ。当初の予定通り、選択制に戻すのも一案だろう。

ダイエット後にリバウンドしても減量は無駄ではなく、健康効果は一定期間持続するとした研究結果を米国心臓協会（ＡＨＡ）が発表した。

　集中的な減量プログラムの効果を調べた１２４の研究を統合した。平均５１歳の５万人以上が対象となり、平均の体格指数（ＢＭＩ）は「肥満」に当たる３３。期間中２～５キロの減量ができていた。

　その結果、血圧やコレステロール、血糖などの数値は低下し、それがプログラムの終了から少なくとも５年間は持続することが分かった。

　ただし、効果は体重が戻るにつれて減少。５年以上追跡した研究は乏しく、最終的に心臓病や２型糖尿病を予防できたかどうかは不確かだった。