☆主要な歯周病原細菌のPorphyromonas gingivalis（P.g）が歯周炎病巣から毛細血管へ侵入し血液循環を経由して左心房に感染することで左心房の線維化や心房細動（不整脈）発症に関与することが明らかになった
☆心房細動患者では歯周炎の重症度に相関してP.gが左心房へ感染し、P.gの感染量が左心房線維化と関連することも明らかになった
☆歯周炎治療が、心房線維化の進展や心房細動の予防となる可能性があり、心房細動の新しい治療法の開発につながることが期待される
－2025年３月18日に米国心臓病学会公式科学誌Circulationに掲載－
https://doi.org/10.1161/CIRCULATIONAHA.124.071310
在宅歯科医療情報連携加算を届出している歯科医療機関の連携施設は、「病院（自施設以外）」44.9％が最多で、「医科診療所」35.9％、「歯科診療所」「訪問看護ステーション」32.1％と続く。一方で、同届出のない歯科医療機関も含むと、「病院」は52.7％と高いものの、「医科診療所」29.2％、「訪問看護ステーション」14.2％に留まる。
患者が歯科訪問診療を実施したきっかけは、「自院に通院歴のある患者・家族からの依頼」が26.9％で最多。「介護施設からの紹介」17.3％、「介護支援専門員からの依頼・紹介」16.1％「有料老人ホーム、グループホーム等の居宅系高齢者の施設からの紹介」14.0％と続く。
【歯科通信】
障がい児（者）が受診する時に歯科以外の専門職の帯同が必要だと感じたことがあるのは88.1％で、必要と感じた職種では看護師66.5％、介護士49.5％、手話通訳43.5％などが多かった。
専門職の帯同が必要と感じた要因では、「言語・コミュニケーション障害がある」66.0％「医療的ケアを行なっている」64.5％、「重度知的障害・重度認知症」59.5％、「非協力的な態度」57.0％、「精神障害」51.5％など。実際に専門職の帯同を要請したことがあるのは53.5％だった。
なお、同学会は調査を基に、令和８年度診療報酬改定に関わる医療技術評価提案書を作成し、提出したとのこと。
【歯科通信】
多職種チームによる早期介入で、抗がん剤治療中の口内炎が軽症化し、手術後の体重減少も抑えられる―。岡山大学病院歯科・予防歯科部門の山中玲子 助教などの研究で、噛み合っている奥歯の数が多い患者は、少ない患者よりも栄養状態が悪く、噛み合わせが多い患者は専門家の介入が遅れていたことがわかった。
研究結果により、術前の抗がん剤治療前の口腔内や全身の状態に限らず、すべての患者に専門家のチームが早期から介入することが望ましいことが判明した。
【歯科通信】
日本歯科医師連盟の太田謙司 会長は、労働安全衛生法の一般健診項目に歯科を追加するためにも、法改正に向けて全力を向けて取り組んでいく構えを見せた。３月13日の第204回日歯会臨時代議員会の来賓挨拶で述べたもの。
太田会長は、「法改正が大変なことは十分に承知している」と前置き。「疾病が労働環境に悪影響を与えるということで、医科のさまざまな健診項目が入っている。口腔内の健診が、その後の長い労働人生の中で、いかに全身をよくしていくかというエビデンスをしっかりと整えていただき、法改正に取り組める環境を整えていきたい」と意気込みを語った。
【歯科通信】
厚労省の「第２回歯科衛生士の業務の在り方等に関する検討会」が２月25日に開かれ、歯科衛生士が歯科診療の補助として行う浸潤麻酔行為への対応方針や、最低限求められる研修内容などの大枠について大筋で合意した。
議論のなかでは「研修を受けたから浸潤麻酔ができる、やらなければいけない―ということではない。実施については、現場で院長が個々の状況に応じて判断する必要があり、リスクと責任が伴うことを歯科医師・歯科衛生士・国民に理解を求めるべき」などの意見が出ていた。
現状、浸潤麻酔行為を実際に行なっている歯科衛生士がすでに存在し、法律上の問題はないものの、卒前教育が不十分な状況下での患者の安全・安心を担保する観点から、必要な知識・技術を習得するために求められる具体的な研修内容を示すこととなった。
今回、研修内容でカバーされる行為は、SRPを実施する場合の浸潤麻酔に限定されている。
【歯科通信】
日歯連太田会長「法改正に向け全力」
― 労働安全衛生法で
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日本歯科医師連盟の太田謙司 会長は、労働安全衛生法の一般健診項目に歯科を追加するためにも、法改正に向けて全力を向けて取り組んでいく構えを見せた。３月13日の第204回日歯会臨時代議員会の来賓挨拶で述べたもの。
太田会長は、「法改正が大変なことは十分に承知している」と前置き。「疾病が労働環境に悪影響を与えるということで、医科のさまざまな健診項目が入っている。口腔内の健診が、その後の長い労働人生の中で、いかに全身をよくしていくかというエビデンスをしっかりと整えていただき、法改正に取り組める環境を整えていきたい」と意気込みを語った。
【歯科通信】
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抗がん剤治療中の患者 歯科の早期介入が重要
― 低栄養や口内炎などを抑制
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多職種チームによる早期介入で、抗がん剤治療中の口内炎が軽症化し、手術後の体重減少も抑えられる―。岡山大学病院歯科・予防歯科部門の山中玲子 助教などの研究で、噛み合っている奥歯の数が多い患者は、少ない患者よりも栄養状態が悪く、噛み合わせが多い患者は専門家の介入が遅れていたことがわかった。
研究結果により、術前の抗がん剤治療前の口腔内や全身の状態に限らず、すべての患者に専門家のチームが早期から介入することが望ましいことが判明した。
【歯科通信】
郡市区歯科医師会会長を対象とした調査で、約２割の郡市区で無歯科医地区・準無歯科医地区がある。日本歯科総合研究機構の「地域の歯科医療提供体制および今後の働き方に関する調査」報告書によるもで、３月13・14日の両日に開かれた日歯会の第204回臨時代議員会で報告があった。
調査はすべての郡市区歯会長（742人）を対象にGoogleフォームを使って１月中に実施。有効回答数は488人（有効回答率65.8％）。
将来の継承の予定では「すでに継承している」7.1％、「後継者（候補者）はいるが継承は不明」4.1％、「継承の予定なし」45.3％となっている。
【歯科通信】
１９９０～２０２１年の約３０年間で、日本の平均寿命は５・８年延びて８５・２歳となった一方、４７都道府県で最長と最短の差が拡大したとの分析結果を慶応大などのチームがまとめ、２１日付の英医学誌に発表した。９０年に２・３年だった差が２１年には２・９年に広がっていた。
延びが大きかった地域では、医療へのアクセスや生活習慣の改善、健康を支える仕組み作りなどを積極的に進めたとみられる。チームの野村周平（のむら・しゅうへい）慶応大特任教授（国際保健）は「そうした地域の取り組みを共有することで、格差是正につながる可能性がある」としている。
チームは国の人口動態統計などのデータを分析。平均寿命は全都道府県で延びたが、小数第２位を四捨五入した９０年の平均寿命が最長の沖縄（８０・６歳）と最短の大阪（７８・２歳）の差が２・３年だったのに対し、２１年では最長の滋賀（８６・３歳）と最短の青森（８３・４歳）の間に２・９年の差があった。
健康上の問題がなく生活できる「健康寿命」と平均寿命との差も、９０年に９・９年だったのが、２１年には１１・３年に拡大した。野村さんは高齢化が一因とみており「『健康な長寿』の実現が課題だ」と指摘した。
異なる時期や地域間の比較を可能にするため、人口の年齢構成の違いを考慮して補正した死亡率を算出すると、約３０年の間に全国の死亡率は４１・２％減少していた。脳卒中や虚血性心疾患による死亡率の低下が影響したとみられる。減少幅が最も大きかったのは滋賀で４９％、最も小さかったのは沖縄で２９・１％だった。
病気ごとの解析では、誤嚥（ごえん）性肺炎などを引き起こして死亡した認知症の人が、２１年は１０万人当たり１３５・３人で、９０年の２９・３８人から大きく増加した。高齢化が主な要因で、２１年に１１４・９人だった脳卒中や、９６・５人だった虚血性心疾患を上回った。