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本年も愛読ありがとうございました。

 今年も訪問診療を最後に診療が無事終了しました。ニュースもこれが最後です。ネタに苦労していますが来年もたまに手抜きをしながら頑張りたいと思います。皆様もご自愛ください。

年末・年始の生活

2013年の振り返りをしたり、
来年の計画を立てたり、年賀状を書いたり、
年始の準備をしたりとお忙しいことと思いますが、

この時期どうしても付きまとうのが、
やれ忘年会だ、やれ挨拶回りだ、
やれ雑煮だ、おせちだと、
暴飲暴食の機会が増える事。

節度を守って、食べ過ぎない、
飲み過ぎないのが一番ですが、
なかなかそうも言ってられないのも事実。


そこでやっておきたいのが、
暴飲暴食の翌日のケアです。

朝起きたら、まずは水をコップ一杯。

体内の水分が不足していると、
血流が悪くなり、老廃物が排出されにくく、
また新鮮な酸素が運ばれにくくなるので、
脂肪燃焼も妨げてしまいます。

6時に朝食、12時に昼食みたいに、
「習慣」で食事をするのではなく、
「空腹」になるまで食事はせず、

食事をするまでの間にも、
代謝を落とさない様に、
きちんと水を飲んでおきます。


そして、ウォーキングや散歩などの、
軽い運動をして、足つぼマッサージなんかで、
胃や腸など、消化器系のケアも
しっかりしておくと良いでしょう。

年末年始の暴飲暴食をしっかりケアして、
スッキリと来年の仕事始めを迎えたいものですね。

それでは、よいお年を!

休日等の歯科診療

年末年始に限らず、休日等の救急歯科診療と心身障害者の歯科診療は道北口腔保険センター(金星町1 ℡22-2290)で行っています。

こども歯みがき教室

 内容 講話、個別歯磨き指導
 日時 1月7日(火) 午前10時から
 場所 キッズルーム(第二庁舎5階)
 対象 3歳以下の乳幼児と保護者
 定員 6組
 申込 健康推進課 ℡25-6315

健保・厚年未適用が39万事業所 厚労省が適用促進へ

厚労省は厚生年金・健康保険の未適用事業所に対する適用促進の取り組みを強化している。雇用保険や法人登記簿の事業者情報などを活用し、本来、厚年・健保が適用されるべき事業所で、未適用となっている事業所を抽出。事業所に対し電話や訪問で社会保険への加入を促し、従わない場合は告発も視野に入れる。
                              国保情報(国保中央会発行) №1120・1121より転載

出産育児一時金の見直し検討 27年1月改正へ/厚労省

厚労省は現在、原則42万円となっている出産育児一時金について、分娩期間での出産費用の実勢価格を踏まえた見直しの検討に入った。一時金に加算されている産科医療補償制度の掛け金が見直される27年1月から新たな一時金が適用される見通しだ。市町村国保の一時金の見直しは条例改正が必要となる。
                              国保情報(国保中央会発行) №1120・1121より転載

2014年1月13日(月・祝)、HBCテレビで30分番組を放送! 「かみしめよう 豊かな人生」 ~口からはじまる健康生活~

北道歯科医師会特別番組企画を2014年1月13日(月・祝)午前10時50分
~11時20分(30分番組)、HBCテレビにて放映します。
道民の歯と健康に役立つ様々な情報や歯にまつわるトリビアなどを紹介。
また8020運動をはじめ北海道歯科医師会へのインタビューも交え、
「健康なお口が生きる力の源」になっている様子をお伝えします。

新たな年を健やかにスタートさせる「歯とお口の健康情報番組」です。
患者さんとの話題作りの一助にもなりますので、是非ご視聴ください。

※番組内容はこちら
http://www.doushi.net/

次期診療報酬改定率決まる! 歯科0.12%増だが実質はマイナス

12月20日、政府は2014年度診療報酬改定率について、全体で0.1%増と
する方針を決めた。内訳は本体で医科0.11%、歯科0.12%、薬科0.04%
のプラス、消費税補填分1.36%プラス、薬価が1.36%マイナスで、全体
で0.1%増となるとしている。ただし、来年4月の消費増税の損益補填分
1.36%を除いた実質ではマイナス1.26%となる。マイナス改定となるの
は、08年度改定以来6年ぶり。改定を巡っては、医療の充実を訴え、引
き上げを求める厚生労働省と財政再建を根拠に引き下げを主張する財務
省が激しく対立、これまで様々な議論が多くなされてきたが、20日午後、
麻生太郎財務相と田村憲久厚労相が最終的な調整をし、全体で0.1%増
とすることで決着した。ただし、本体、薬価の改定率には、消費税増税
による仕入れコスト増の補填分も含まれている。
医療費自体は非課税であり、医療機関では薬などの仕入れにかかる消費
税が損税となるので、実質減額改定である。また、診療報酬0.1%増で
税金約140億円、保険料は約200億円の増加、患者が窓口で払う医療費は
約50億円増える。本改定率の決定を受け、中医協では年明けから個別の
診療点数の議論が始まることとなる。

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