東京大学は12月9日、全国の労災病院の入院患者の病職歴データベースを解析した結果、低～中等度の飲酒とがん罹患リスクに関連があるという研究結果を発表した。これは、同大大学院医学系研究科公衆衛生学教室の財津將嘉助教（Harvard T.H. Chan School of Public Health研究員兼任）、同教室の小林廉毅教授、関東労災病院泌尿器科の武内巧部長、Harvard T.H. Chan School of Public HealthのIchiro Kawachi教授の研究グループによるもの。研究成果は「Cancer」にオンライン先行掲載されている。
現在、日本の死因の第1位はがん。1日平均2合を超える飲酒は、がん罹患リスクを高めると数多く報告されている。近年は、遺伝的にアルコール代謝の能力が強い人が多い欧米諸国においても、低～中等度の飲酒によるがん罹患リスクの上昇が注目されている。一方、日本では、西洋諸国と異なり、国民の多くが遺伝的にアルコール代謝の能力が弱い。しかし、低～中等度の飲酒とがん罹患のリスクの関連に着目した研究は少なく、容量反応関係なども詳細には明らかではない。
そこで研究グループは、労働者健康安全機構が保有している全国33か所にある労災病院から登録された入院患者の病職歴データベースを用いて、新規がん6万3,232症例、および性・年齢・診断年・病院が等しい良性疾患対照6万3,232症例を同定し、低～中等度の飲酒とがん罹患のリスクの関連を求めることとした。
研究では、生涯飲酒量を、日本酒１合（180mL）、ビール中瓶１本（500mL）、ワイン１杯（180mL）、またはウイスキー１杯（60mL）を標準化された飲酒１単位（推定アルコール含有量23g）とし、1日の平均飲酒量（単位）に飲酒期間（年）を掛けたものを飲酒指数（drink-year）として定義。また、飲酒をしなかった人に対する飲酒をした人のがん罹患のオッズ比をがん罹患リスクの指標とした。
その結果、がん全体（国際疾病分類により、悪性新生物C00-C97として分類されるもの）では、飲酒をしなかった人が最もがん罹患のリスクが低く、また、飲酒した人のがん全体の罹患リスクは、低～中等度の飲酒で容量依存的に上昇し、飲酒指数が10drink-year（例：1日1杯の飲酒を日常的に10年間継続）の時点でオッズ比が1.05倍に上昇。喫煙習慣、生活習慣病、職業階層で調整しても、同様の傾向が観察された。
また、がん種による影響は、大腸がん（オッズ比1.08）、胃がん（同1.06）、乳がん（同1.08）、前立腺がん（同1.07）、食道がん（同1.45）などの比較的頻度の高いがんで、この研究で観察された低～中等度の飲酒によるがん罹患リスクの上昇に関わっていることが示唆された。研究グループは「がんを予防するため、飲酒によるがん罹患リスクの啓発活動をさらに強化する必要があると考えられる」と、述べている。