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医療物資などの買い占めを懸念 ~ 厚生労働相と関係 7 団体が 意見交換

中東情勢の悪化に伴い医療物資や医療機器などに供給不安が生じていることを踏まえ、上野賢
一郎厚生労働相と関係7団体が10日、意見交換を行い、医療物資などの買い占めを懸念する声
が団体から相次いだ。
こうした現場の意見を踏まえ、厚労省は経済産業省と協力して必要な対策を検討する。
上野厚労相は冒頭の挨拶で、「医療機器等については直ちに供給が滞る状況ではないと承知し
ているが、医療機関や薬局などでは当面の必要量に見合う発注など、落ち着いた対応をお願いし
たい」と呼び掛けた。
今回の意見交換は、現場の声を直接聞きたいという上野厚労相の要請により実現した。
団体側からは、日本医師会や日本病院会、全日本病院協会、日本医療法人協会、日本精神科病
院協会のほか、日本薬剤師会、日本歯科医師会の各トップが参加。
意見交換では、医療物資などの不足により直ちに医療提供がストップするような切迫した声は
なかったが、買い占めが起こるとそれが一気に広がり、たちまち供給不足に陥ることを危惧する
意見が団体から相次いだ。

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