歯ぎしりと睡眠障害との強い相関が知られているが、乳幼児期の睡眠習慣は将来的な歯ぎしり癖に影響するという研究結果が発表された。東北大学病院の土谷忍教授らの研究グループは、環境省が実施しているエコチル調査の90,148名を対象に、乳幼児期の睡眠時間（1ヶ月、６ヶ月、1歳、1歳半、３歳時）と歯ぎしり癖の有無（２歳時、４歳時点）の関連について解析。その結果、新生児期（生後１ヶ月）の睡眠時間が長いほど、歯ぎしり癖を持つ子どもの割合は減少。
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歯周炎と心房線維化の関連、組織学的に明らかに
心臓手術で左心耳（LAA）切除予定の心房細動（AF）患者76例（非発作性AF患者55例、僧帽弁逆流症患者25例、左心耳血栓患者18例）を対象に、歯周炎と心房線維化の関連を切除LAAの組織学的評価で検証した。
その結果、プロービング時の出血（R＝0.48、P＜0.0001）、4mm以上のプロービングデプス（R＝0.26、P＝0.02）、歯周炎症表面積（PISA、R＝0.46、P＜0.0001）に心房線維化との正の相関が認められた。残存歯が10本を超える患者で、PISAに心房線維化との強い正の相関が見られた（R＝0.57、P＜0.0001）。年齢、AF期間、BMI、僧帽弁逆流、CHADS2（うっ血性心不全、高血圧、年齢、糖尿病、脳卒中/一過性虚血性発作既往）スコアで調整後、PISAに心房線維化との有意な関連が認められた（β＝0.016、P＝0.0002）。
ＣＰＣ含有口腔製剤による新型コロナウイルス感染抑制に期待。
ワクチンや治療薬が普及した現在も多くの感染者を生み出し、医療逼迫や社会経済活動の停滞を引き起こしている新型コロナウイルス感染症（ＣＯＶＩＤ１９）。感染・重症化予防には、口腔内ウイルス（ＳＡＲＳ－ＣｏＶ－２）量を減弱させることが重要である。北海道大学大学院歯学研究院の樋田京子教授、博士課程の武田遼氏らの研究グループが、市販の洗口液等に使用されている殺菌成分であるセチルピリジニウム塩化物水和物（ＣＰＣ）が、新型コロナウイルスに対して抗ウイルス効果があることを発見した。
患者の口腔内を精密に再現。３Ｄ Printing模型を用いた教育に期待。
様々な分野で３Dプリンターを用いた製品やサービスが注目を集めている。歯科領域も例外ではなく、入れ歯やインプラントガイド、被せ物などを３Dプリンターで製作出来るようになった。その進展は、目覚ましく、歯科治療器具や補助器具ではなく、シュミレーション・トレーニング用の３Ｄプリンティング模型が登場し話題となっている。コロナ禍で対面式のセミナーが自粛傾向にある中、より気軽に活用できる技術習得ツールとして注目を集めている。
肥満度が高いと歯の喪失リスクが上昇。特に大臼歯部の保有者率低下に影響
滋賀医科大学とサンスターは共同で、レセプトと健診データをもとに、年代ごとのＢＭＩと歯の本数を分析、肥満者（ＢＭＩ２５以上）と非肥満者（ＢＭＩ２５未満）の歯の喪失部位の比較を行った。その結果、４０代以上の年代において、ＢＭＩが高いほど歯の本数が少ないことが判明。一般的に歯の喪失が起こり始める５０代よりも若い段階で、肥満度が高いほど歯を喪失しやすい傾向がみられた。今回の大規模研究により、肥満者の歯の喪失を防ぐためには、生活習慣の改善による減量や禁煙に加え、喪失リスクが高い下顎の大臼歯を中心に、適切なオーラルケア並びに早期の歯科受診・治療が重要だと考えられる。
参議院で法改正可決に見込み 有事の対応簡素化へ ― 歯科医師のワクチン接種
有事の際に、厚労大臣や都道府県知事の要請によって、医師法第17条の違法性の阻却を行わなくても歯科医師によるワクチン接種ができるようにする法改正が11月下旬か12月に参議院で可決・成立させる見込み。16日に開かれた都道府県歯会専務理事連絡協議会で報告があった。
国会で議論が進んでいるのは「新型インフルエンザ等対策特別措置法」。堀 会長は「現行の法制と有事法制との間の表現などに整合性を持たせるためにいろいろな論点があった」と、日歯として対応してきた旨を報告。柳川副会長は、「感染症法や地域保健法、医療法とセットになって上程されており、11月４日に衆議院を通って、11月下旬か12月には可決する見通しと説明。「可決したら法制局の説明をしっかりと受けて、可及的速やかに情報提供させていただく」と述べた。
歯科通信
日歯 オン資で加藤大臣に要望書
日本歯科医師会 堀 会長らは、10日加藤厚労大臣を訪問して2023年４月からのオンライン資格確認原則義務化について、レセプト請求件数の少ない医療機関の除外などの措置・配慮を求める要望書を提出した。
日歯としてオン資の推進に協力する方針に変わりがない点、歯科でのカードリーダー申し込み件数が93%に達している点などと共に、60歳以上の会員に行なった調査結果を報告。電子媒体請求医療機関数のうち約20%が「対応困難」と回答し、数年後に廃業を考えている場合や、レセプト件数が少ない場合、インターネット環境がととなわない場合など、紙レセプト請求の医療機関以外でも対応が困難な場合があることが明らかになったと説明。
また、補助金などによって取得したカードリーダーなどに関して、耐用年数以内に医療機関が廃業した場合などの返納金の取り扱いや、システム改修、回線の敷設に要する期間の問題等も顕在化していると指摘し、３項目の要望事項への対応を求めた。
加藤大臣からは、簡易型カードリーダーによるシステム開発での対応や、既出の関係通知の見直し、12月末に課題を洗い出した上での経過措置などの検討を行う旨の説明があった。
【歯科通信】
オンライン資格確認導入の原則義務化について
オンライン資格確認の導入が原則として義務付けられる説明が厚生労働省よりございました。
資料とYou Tubeにて配信された動画を本会ホームページの会員ページに掲載しましたので、下記URLよりご確認ください。
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