やぶしたニュース

カルピスは１１日、同社の乳酸菌飲料に短期的な記憶力や集中力を高める作用があることを、物忘れの自覚がある中高年者を対象にした実験で確認したと発表した。乳酸菌飲料「カルピス」に含まれるアミノ酸結合成分「ペプチド」が、記憶力の改善に役立っているという。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　北海道新聞　2012．12.12

ミカンを毎日４個程度食べる閉経後の女性は骨粗しょう症になりにくいことが、農研機構果樹研究所などの調査でわかった。

　果物や野菜に含まれるカロテノイド色素のうち、特にミカンに多く含まれる「β-クリプトキサンチン」が、健康な骨を維持するのに有効とみられるという。

　同研究所や浜松医科大学などは２００３年度から、三ヶ日みかんの産地として知られる浜松市の旧三ヶ日町で栄養疫学調査を実施している。

　研究グループは０５年、閉経した女性２１２人に協力してもらい、β-クリプトキサンチンの血中濃度を調査。ミカンを毎日４個程度食べる「高濃度グループ」、毎日１、２個食べる「中濃度グループ」、毎日は食べない「低濃度グループ」に分け、骨粗しょう症の発症率をそれぞれ調べた。また、４年後の０９年に追跡調査を実施し、新たに骨粗しょう症を発症した人について調べた。

　その結果、高濃度グループは低濃度グループに比べ、骨粗しょう症の発症リスクが９２％低かった。中濃度のグループでは統計的に有意な結果は見られなかったことから、ミカンを毎日継続して４個程度食べることで、骨粗しょう症を予防できる可能性があるという。「β-カロテン」など他の５種類のカロテノイド色素も調査したが、骨粗しょう症と関連があるとみられる色素はなかった。

　β-クリプトキサンチンはビワや柿にも含まれるが、血中濃度を上げる要因としては、年間を通じてまとまった量を入手しやすいミカンを毎日食べること以外には考えづらいという。
読売新聞 1月7日(月) 配信

自殺死亡率が全国の都道府県で最も低い奈良県は、要因を各省庁の統計データを基に分析し、「酒類の販売量が少ないほど、また、貯蓄の額が多いほど、自殺死亡率が低くなる傾向がある」とする調査結果をまとめた。

　県自殺対策連絡協議会（座長＝神沢創・帝塚山大教授）が昨年４月から調査した。奈良の人口１０万人あたりの自殺死亡率は２０１１年で１７・４人。過去１０年で最も低かった年が５回あり、残りの年も４０位以下だった。全国平均は２４・０６人。

　酒類１人あたりの年間販売量（１０年）は、奈良は６６・８リットルで４１位。自殺死亡率が１９・３人（４６位）の三重は６６・４リットルで４２位、２０・８人（４２位）の岐阜は６５・９リットルで４３位だった。一方、３３・１人（１位）の秋田は９３・９リットルで５位、２５・９人（９位）の高知は１００・８リットルで２位だった。

　世帯平均貯蓄額（０９年）でみると、２位の奈良は１８９９万１０００円。１位の香川は１９７２万５０００円で自殺死亡率が２０・７人（４５位）だった。一方、３８・１人（１位）の秋田は貯蓄額４０位、３４・６人（２位）の青森は同４６位。過去の調査でも、同様の相関関係が確認できたという。

　神沢教授は「調査結果を踏まえた対策を進め、自殺する人を一人でも減らしてほしい」と話した。
読売新聞 1月1日(火)

　今年の夏は、浅漬けが感染源となり札幌などで８人が亡くなった腸管出血性大腸菌Ｏ１５７による集団食中毒が問題となったが、気温が下がる冬だからといって安心はできない。鍋料理、焼き肉でも加熱が甘かったために、細菌カンピロバクターやＯ１５７による食中毒が発生したケースが道外であった。また寒い季節に流行するノロウイルスにも注意が必要だ。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　北海道新聞　2012．11.21

生姜の効能は古くから知られています。１６世紀に中国で書かれた薬学書には、
「百邪（あらゆる病気）を防御する」と記載が。数百年前から健康に良いとされ
ていたんですね。

　たとえば……
・血管を拡張して血流をよくし、血圧を下げる
・体温を上げて白血球の力を強め、免疫力を高める
・だ液、胃液、膵液、胆汁、腸液の分泌を促して、消化力を高める

　生姜のパワーはすごいですね！　毎日お料理に使うのは大変ですが、いつも飲
んでいる紅茶に混ぜることでカンタンに摂取することができます。

　★生姜紅茶の作り方★

（１）いつもどおり紅茶を淹れます
（２）すりおろした生姜をそのまま、もしくは汁だけを加えます。市販のチュー
　　　ブ生姜でも代用可
（３）お好みで黒砂糖かハチミツを入れれば完成！

　とても簡単にできるので、ぜひお試しください。体の中からポカポカしますよ。

　兵庫県尼崎市の連続変死事件で１２日、県警本部の留置場で自殺したとみられる角田（すみだ）美代子（みよこ）容疑者（６４）＝殺人容疑などで再逮捕。長袖Ｔシャツの袖で自ら首を絞め続け、窒息死することは可能なのか。専門家は「意識を失うまでの間に、きつく結び目を作っていれば、自絞死は可能」と話す。

　杏林大の佐藤喜宣（さとう・よしのぶ）教授（法医学）は「自ら首を絞め続けても、結び目が無ければ意識を失った後に緩むため、失神して低酸素状態に陥ることはあっても、急死することはない」と分析する。

　千例以上の司法解剖経験のある鈴木修（すずき・おさむ）浜松医科大理事（法医学）も「Ｔシャツは一般的に伸縮性が高く、仮に結び目を作っても緩みが生じる可能性が高い。Ｔシャツを使った自絞死は極めてまれだ」と指摘する。

　その上で「体が強くけいれんするため、同室の２人が起きてしまう」と一気に死に至る急性窒息を否定し、徐々に意識レベルが下がる「遷延性（せんえんせい）窒息」の可能性に言及。「角田容疑者は普通の人より意志が強い人物だと考えられる。呼吸ができない苦しみに耐え、徐々に死に至ったのではないか」と分析した。

　佐藤教授によると、首を強く縛ると、早ければ１分程度で意識を失う。結び目を二重にするなどきつく結ばなくても、結び目が固定されていれば自絞死は可能だという。

　角田容疑者が首に巻き付けた長袖Ｔシャツは、弁護士が差し入れたものだった。留置場では自殺防止などの観点から差し入れが制限されるが、衣類の規制は少ない。佐藤教授は「冬場で長袖のＴシャツの使用が許されていたのだろうが、盲点だった」と話した。

民間有力経済研究所が「2013年ヒット予想ランキング」を発表しました。来
年、最も注目される商品・サービスのキーワードは「消費増税特需」。2014年
4月に8％、2015年10月には10％へと段階的にあがる見通しで、税率引き上げ前
に高額品への駆け込み購入が起きるとの予想が多くなっています。
　調査は、2013年に注目されそうな商品・サービス・技術・イベントなど40の
キーワードを無作為に並べた調査票に、大学教授や企業関係者ら104人が、3段
階で評価し平均点をだして得点順位をつけたものです。
1位　消費増税特需　　　2位　スマホの高度化　3位　サッカー2014年Ｗ杯
4位　タブレットの進化　5位　格安航空会社　　6位　拡大する高齢者サービス
7位　団塊消費　　　　　8位　脱・原発消費　　9位　変わる東京・大阪の顔
10位　ＬＩＮＥ　　となっています。
　特に注目を集めたのは高額商品の住宅と自動車で、住宅展示場では今夏以降
来場者が増えているそうです。スマートフォンは、今や2000年時点のスーパー
コンピューター並みの性能を持ち、ネットワークの高速化などとの相乗効果に
より今後5～10年間で生活に与える影響は計り知れないと指摘されています。
　同時に行った「新市場創造」への期待度のランキングでは、ヒット予想で6位
だった「拡大する高齢者サービス」がトップで、「高齢者が日本で最もマーケ
ットポテンシャルが高い反面、『買い物弱者』でもある」とし、宅配などを含
め「パイが大きな注目市場」との見方が示されました。

　また、同系列の民間コンサルティング会社がまとめた「企業メッセージ調査
2012」では、11年連続でロッテ「お口の恋人」がトップでした。
　これは、「キャッチフレーズなどから、消費者が企業名を連想できる会社」
を調査したもので、8月に主要な400種類の企業メッセージについて消費者にア
ンケートを実施し、26,435件の有効回答を得たものです。
2位：ファミリーマート、3位：コスモ石油、4位：ニトリ、5位：カルピス、
6位：ケーズホールディングス、7位：ローソン、8位：日立製作所、
同8位：日本マクドナルド、10位：トヨタ自動車　　の順位でした。
各社のキャッチフレーズが浮かびますでしょうか・・・？

コンビニやスーパーで販売されている真空パック詰めの総菜などを、レトルト食品と混同して常温保存するとボツリヌス菌が繁殖する恐れがあるとして、厚生労働省は１９日、購入後はきちんと冷蔵するよう消費者に注意を呼び掛けた。リーフレットを作成し、自治体を通じて配布する。

　「最強の自然毒素」といわれるボツリヌス菌は、酸素が少ない密閉状態だと繁殖しやすい。食中毒を起こすとまひや呼吸困難の症状が出ることもある。３月に鳥取県の６０代夫婦が真空パック詰め食品で食中毒を起こし、意識不明となった事例も厚労省に報告されている。

　同省によると、カレーなどのレトルト食品の場合は、菌を死滅させるため「１２０度で４分以上の加熱」などが義務付けられており、常温で保存できる。

　これに対し、真空パック詰め食品は常温保存が想定されていないが、密閉式の包装形態がレトルト食品と似ており、本来は要冷蔵なのに常温保存できると誤解されることがあるという。

　厚労省は真空パック詰め食品の製造工程でレトルト食品と同様の基準で加熱したり、包装の目立つところに「要冷蔵」と記載したりするよう製造業者に要請している。