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地中海食で健康増進を

 近年、n-3系とn-9系の油を上手に摂れる地中海食が注目されています。地中海食はイタリア、ギリシャ、スペインなどの地中海沿岸の国の人が食べている伝統的な料理のことで、肥満を予防・改善するダイエット関連のワードとして目にすることも多くなりました。地中海食の定義は広く、特徴としては加工度を最小限にとどめ、その地域でとれた旬の新鮮な食材を使った料理であること。
 魚介類やオリーブオイル、ナッツ類などを多用し、赤身肉の使用と加糖(菓子)を減らして、植物性食品が豊富に摂れるような食事のパターンになっています。
 地中海食は死亡率の低下や、心血管疾患、がん、アルツハイマー病などの発生率の低下との関連が多数報告されています。複雑な調理手順がなく、入手の難しい食材や特別な調理器具も必要としないので、日常の食事に気軽に取り入れてみてはどうでしょうか。

宇宙旅行時代の到来

米国で宇宙旅行サービスの実現を目指す動きが相次いでいます。
 英起業家のリチャード・ブランソン氏が7月11日、自身で創業した米ヴァー
ジン・ギャラクティックの機体で宇宙空間に到達。米アマゾン・ドット・コム
創業者のジェフ・ベゾス氏も2000年に設立した米ブルーオリジンの宇宙船での
宇宙飛行に成功しました。価格は1人2000万円台が想定され、宇宙に行くのが
「夢」ではない時代が訪れようとしています。
 ヴァージンが提供する宇宙旅行の価格は25万ドル(約2800万円)を計画し、
2022年の運航開始を目指しています。上空で母船から切り離した宇宙船が
ロケットエンジンで宇宙へ向かい、地上と宇宙の「境界」とされる高度100キロ
メートル付近に到達後、即座に地上に戻ってくる飛行方式です。世界で約600人
が予約していますが、今は受け付けを中断している状況です。
 ヴァージンが翼を備える飛行機のような宇宙船を使うのに対し、ブルーオリ
ジンは垂直に離陸するロケットからカプセルを切り離して宇宙に向かいます。
ヴァージンが11日に到達したのは高度約86キロメートル。それに対して「100
キロメートルまで到達できる」「飛行機サイズの窓ではなく、107センチメー
トル×71センチメートルの大きな窓を備えている」と優位性を強調しています。
価格は未定ですが、20万~30万ドル(約2200万~3300万円)になると推定され
ています。
 ベゾス氏やブランソン氏が目指す高度100キロメートルへの宇宙の旅は、従
来の高度400キロメートルの国際宇宙ステーション(ISS)への滞在費用が数十
億円とされるのに比べると、格段に行きやすい価格設定になっています。

 2021年は「宇宙旅行元年」になる可能性がありますが、その先には月面など
のより遠い領域を巡るビジネスの戦いや、さらには宇宙機を都市間の高速移動
に応用する構想もあります。
 米テスラのイーロン・マスク最高経営責任者(CEO)率いるスペースXは今秋
に高度540キロメートルへの宇宙旅行、2023年には地球から約38万キロメート
ル離れた月を周回する旅行を計画しています。月を周回する旅程は5日23時間
で、ヴァージンやブルーオリジンの高度100キロメートルよりも本格的な旅行
です。また、世界中のあらゆる場所を1時間以内で移動できるようにする(ロ
ンドン→ニューヨーク:29分、ニューヨーク→パリ:30分等)との計画も掲げ
ています。
 宇宙空間の移動は、リスクを伴うと共に、巨大な市場を生み出す可能性を秘
めています。起業家による宇宙を巡る戦いは、今後さらに激しくなりそうです。

カレンダーの「赤い字」にご注意 五輪で3つの祝日変更

今夏は祝日にご注意を――。東京五輪・パラリンピック開催に合わせて海の日、山の日、スポーツの日が変更になっている。修正が間に合わず、カレンダーや手帳の多くが、変更前のまま。7月19日が赤字のカレンダーの人は要注意だ。

 千葉県松戸市の60代男性は7月末に誕生日を迎える娘のため、同月17日から3日間の予定で遠出するつもりだった。妻から「祝日が動いているよ」と言われて初めて気づき、日程を練り直しているという。

 埼玉県所沢市の会社員男性(52)が使うカレンダーや手帳は祝日の変更が反映されていなかった。岩手県に帰省する日程を考えた時、22日から4連休になっていることを知った。「五輪が延期されることは分かっていたのだから、もう少し早めに祝日の日程を決めてくれていたら」と話した。

 祝日の変更は、改正東京五輪・パラリンピック特別措置法で決まった今年のみの特例措置。東京五輪・パラリンピックの開催期間中、混雑を緩和することで、選手らの円滑な移動と市民生活の両立を図るのが目的だ。

 海の日は7月19日(月)→22日(木)、スポーツの日は10月11日(月)→7月23日(金)、山の日は8月11日(水)→8日(日)に変更され、翌9日(月)は振り替え休日になる。

 このため7月19日は平日で、23日の五輪開会式前後は4連休、8月8日の閉会式前後は3連休、10月11日は平日になる。

「子ども庁」の創設

子どもに関わる政策を一元的に扱う「子ども庁」の創設に向けた議論が始まりました。現在の行政では、幼稚園を文部科学省、保育園を厚生労働省、認定こども園
は内閣府がそれぞれ所管しております。待機児童解消が遅れる一因とも指摘されています。
日本の家族関係社会支出(子育てを支援するために支出される現金給付と現物給付)は国内総生産(GDP)比1.58%で、フラ(2.93%)、イギリス(3.46%)やスウェーデン(3.54%)などの欧州諸国と比べて低水準になっています。
一方、日本の合計特殊出生率(1人の女性が生涯に産むと推計される子どもの人数)は2000年代半ばに底を打ち、回復傾向にありましたが2010年代後半に伸びが止まり、再び減り始めています。
子ども庁の創設により、少子化対策の一元的な支援が推進されることが期待されています。

「免疫力アップで…」は根拠なし コロナ予防食品、初の行政処分

健康食品に新型コロナウイルスを含む様々な病気の治療や予防の効果があるかのような根拠のない宣伝をしたとして、消費者庁は9日、製造販売会社「マクロフューチャー」(東京都新宿区)に対し、景品表示法違反(優良誤認)で再発防止などを求める措置命令を出した。コロナ予防をうたった食品に対する同庁の行政処分は初めて。

 消費者庁によると、同社は「マクロ元気」などと称するサプリメント2種類を1箱2400~3600円で販売。自社のウェブサイトなどで昨年6~10月、含有成分が免疫細胞のマクロファージを活性化し免疫力を高めるとして、風邪や花粉症、骨粗鬆症(こつそしょうしょう)などへの効果効能をうたい、チラシで「STOP! CORONA」「免疫力アップでウイルスに負けない」などと表示した。

 同社が提出した資料の中に効果を裏付ける実験結果はなく、消費者庁は合理的な根拠はないと判断した。同庁は「コロナ予防に根拠のあるサプリメントや特定の商品は現時点ではない」と注意喚起している。

「99・9%除菌」効果なし 消費者庁が再発防止命令

消費者庁は4日、東京都内の3社が販売する除菌液について、根拠がないのに「強力除菌99・9%」などとラベルなどで宣伝したのは景品表示法違反(優良誤認)として、3社に再発防止などを命じた。3社の製品は「亜塩素酸水」が含まれるとうたっていたが、同庁が鑑定した結果、有効な成分が含まれないと判明した。

 問題の製品はIGC(千代田区)の「スーパーキラーV」、アデュー(同区)の「BMV Blocker」、ANOTHER SKY(新宿区)の「AIROSOL(エアロゾール)空間除菌」。各社のサイトなどで販売していた。

 消費者庁によると、3製品はいずれも除菌効果が薄い弱アルカリ性だった。汚れた場所や空間に吹き付けても除菌効果があるなどと表示していたが、根拠がなかった。

食物アナフィラキシー、入院増加も死亡率は低下 英

1998年から2018年の間に英国で発生した食物アナフィラキシーの経時的な傾向を全国データの解析で検討。アナフィラキシーによる入院と死亡に関するデータ、アドレナリン自動注射器の処方データを収集し、入院の経時的な傾向、年齢、男女比および食物・非食物アナフィラキシーによる入院率と致命率(入院者数に対する死亡者数の割合)を比較した。

 アナフィラキシーによる入院10万1891例のうち3万0700例(30.1%)が食物アナフィラキシーによるもので、1998年から2018年までの間に人口10万人当たり年間1.23件から4.04件に増加し、年間増加率は5.7%だった(95%CI 5.5-5.9%、P<0.001)。入院増加が最も大きかったのは、15歳未満の小児だった(2.1件から9.2件、年間増加率6.6%)。食物アナフィラキシーが原因と考えられる死亡が152件特定された。致命的食物アナフィラキシー確定例の症例死亡率は0.7%から0.19%に減少し(率比0.931、95%CI 0.904-0.959、P<0.001)、致命的食物アナフィラキシー疑い例の症例死亡率は0.30%に減少した(同0.970、0.945-0.996、P=0.024)。

スポーツ庁は先月の18日、2019年度の体力・運動能力調査の結果を公表

調査は2019年5~10月、6~79歳の計6万2千人を対象に、年代別に握力や持久走など最大9種目を実施。今年は東京五輪・パラリンピックが開かれる予定だったことを踏まえ、前回の東京五輪の時期との結果を比較しました。
 18歳男子の平均値を比べると、身長は5.3センチ、体重は5.2キロ増えた一方、握力は3.1キロ下回る40.9キロ。18~19歳の大学生の記録は、握力を含む全種目で1964年当時から低下していました。55年前よりも体格が大きくなったにもかかわらず記録が下がった理由について、1991年度から大学での保健体育が必修科目でなくなったことが大学生の体力低下に影響しているのではないかと考えられています。
 また、高齢者の生活の充実度と歩行能力の関連性を調査したところ、生活が充実していると感じている人ほど、6分間の歩行距離が長くなっていることがわかりました。

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