やぶしたニュース

有酸素運動を習慣的に行うことで、脳の血流が良くなることを示すデータが報告された。研究者らは、このような脳の血流改善効果を介して脳の老化が抑制されるのではないかと述べている。

　この研究は、米テキサス大学サウスウエスタン医療センターのRong Zhang氏らによるもので、詳細は「Journal of Applied Physiology」に10月4日掲載された。Zhang氏は、「週に4～5回、1回30分以上の速歩またはジョギングを行うと良い。その運動強度は、会議のスタートに遅れそうで急いでいる時の歩行と同じぐらいであって、息切れを感じるぐらいの強度だ」と解説する。

　Zhang氏によると、脳はその機能を維持するために、体全体の血流量の約20％を必要とするが、歳を重ねるとともに脳に血液を送る動脈の加齢に伴う変化のために、脳血流量が減少するという。脳血流量が少ないということは、脳への酸素や栄養素の供給量が不足することを意味し、かつ、脳で発生した老廃物を運び出す力も低下して、脳内に蓄積しがちになる。

　一方、習慣的な運動、特に有酸素運動は、心臓などの動脈の加齢変化を抑制することが分かっている。ただし、脳血流量の維持を担う動脈にも同じように作用するか否かは十分明らかになっていない。同氏らは、習慣的に運動を行うことが、脳血流量の維持にも役立つのではないかと考え、60～80歳で重度の疾患のない73人を対象とする、1年間の介入研究を行った。

　参加者を無作為に2群に分け、1群は有酸素運動、他の1群は筋力トレーニングとストレッチを行う群とした。有酸素運動群では、介入の前半は1回25～30分のエクササイズを週3回行い、介入後半（26週目以降）は1回30～40分、週4～5回を目指して運動量を徐々に増やした。1年後、頸動脈の血圧や経頭蓋超音波検査による血流速度などの検査の結果、有酸素運動群では有意に脳血流量が増加していることが示された。その一方で、筋力トレーニングとストレッチを続けた群は、そのような変化が認められなかった。

2022年の世相を表す漢字は「戦」――。日本漢字能力検定協会（京都市東山区）は12日、全国から募集し、最も選んだ人が多かった「今年の漢字」を清水寺（同）で発表した。森清範（せいはん）貫主が縦1・5メートル、横1・3メートルの和紙に文字を書き上げた。

　募集期間は11月1日から12月5日で、22万3768票の応募のうち、「戦」は最多の1万804票だった。

　選ばれた理由は主に、ロシアのウクライナ侵攻▽サッカーW杯での日本代表の試合▽MLBの大谷翔平選手の活躍▽新型コロナや物価高への対応――などだった。「戦」が選ばれたのは2001年以来2度目。2位は「安」（1万616票）、3位は「楽」（7999票）だった。以下、4位「高」（3779票）▽5位「争」（3661票）▽6位「命」（3512票）▽7位「悲」（3465票）▽8位「新」（3070票）▽9位「変」（3026票）▽10位「和」（2751票）。

　同協会は1995年から、「いいじいちじ」と読む12月12日の「漢字の日」に「今年の漢字」を発表している。今年で28回目になった。

　揮毫（きごう）を終えた森貫主は「『乱』ではないかと思いながら手のひらに描いて稽古していた。来年こそは『戦』が終わって、皆が心安らかな日々を送れるようになっていただきたい」と話した。

全国の100歳以上の高齢者は、「老人の日」の15日時点で9万526人となった。初めて9万人を超え、52年連続で過去最多を更新した。全体の人数は前年に比べて4016人増えた。ただ直近では増加幅が鈍化。2020年は前年比12・9%増、21年が7・5%増だったが、今年は4・6%増だった。厚生労働省が16日発表した。

　女性は8万161人で、全体の約89%を占めた。都道府県別にみると、人口10万人あたりの人数では、島根が142・41人で10年連続で最も多かった。次いで高知が136・84人、鳥取が132・60人。最も少ないのは33年連続で埼玉の43・62人だった。

　国内の最高齢者は大阪府柏原市の巽（たつみ）フサさん（115）。男性では広島県神石高原町の中村茂さん（111）となっている。

コーヒー摂取習慣のある高血圧患者は、血管の内皮と平滑筋の機能が良好であることを示すデータが報告された。広島大学病院未来医療センターの東幸仁氏らの研究によるもので、詳細は「Nutrients」に6月29日掲載された。

　適量のコーヒー摂取には健康上のさまざまなメリットのあることが報告されているが、高血圧の治療に対する有益性の研究結果は一貫性がない。東氏らはこの点について、血管内皮機能と血管平滑筋機能の面から検討を加えた。

　動脈血管の最も内側の層に当たる内膜の内皮細胞は、血管を拡張する一酸化窒素（NO）を産生するなどの役割を担い、中膜の平滑筋は血管のしなやかさに関与している。動脈硬化の初期段階では内皮機能が低下し、続いて平滑筋機能が低下してくる。これらを測定することで、血管が狭くなるなどの形態学的な変化や臓器障害が現れる前に、動脈硬化のリスクを把握でき早期介入が可能となる。

　一般に内皮機能は、上腕（二の腕）の血流を一時的に駆血（遮断）し、それを開放した時に血流の刺激を受けた内皮細胞がNOを産生することで起こる血管拡張反応（flow-mediated vasodilation；FMD）で評価する。測定結果は、ベースライン（駆血前）の血管径を基準に開放後の血管径を比較してパーセントで表す。一方の平滑筋機能は、ニトログリセリン投与による血管拡張反応（nitroglycerine-induced vasodilation；NID）で評価し、やはりベースラインからの血管径の変化の割合で結果を表す。いずれも数値が大きい方が、内皮や平滑筋の機能が良好と判定される。

次に運動するときからは、心臓の健康へのメリットのために、運動後に15分間、サウナに入ると良いかもしれない。ユヴァスキュラ大学（フィンランド）のEarric Lee氏らが行った研究から、運動のみでも心血管系の健康上のメリットを得られるが、サウナに入るとさらに効果が上乗せされることが分かった。詳細は「American Journal of Physiology—Regulatory, Integrative and Comparative Physiology」に7月4日掲載された。

　この研究では、サウナが心血管系の健康をどのように高めるのかというメカニズムは調査されていないが、サウナに確かにメリットがあることはこれまでの研究で明らかになっている。Lee氏は、「サウナ入浴に伴う急性の心血管反応は、少なくとも中強度の運動に匹敵することが示されている」と解説。また、「サウナはフィンランド文化の不可欠な要素であり、フィンランドでは車の台数よりもサウナの方が多い」と語っている。

　Lee氏らの研究は、運動時間が週に30分未満で座業中心の生活を送っている、30～64歳の成人ボランティア47人を対象に実施された。参加者の主な特徴は、平均年齢49±9歳、女性87％、BMI31.3±4.1、最大酸素摂取量（VO2max）28.3±5.6mL/kg/分で、全員が何らかの心血管疾患リスク因子（高コレステロール血症、高血圧、肥満、喫煙、冠動脈性心疾患の家族歴など）を有していた。

　全体を無作為に3群に分け、1群は運動（筋力トレーニングと有酸素運動を1回50分、週3回）を8週間続ける「運動群」、他の1群は同様の運動を行った後に15分間のサウナ入浴をする「サウナ群」とした。残りの1群は運動もサウナ入浴もしない「対照群」。なお、サウナの温度は摂氏65℃からスタートし、2週ごとに5℃ずつ上げていき、最後の2週間は80℃とした。また、入浴中に不快になった場合は自由に中止して良いことを事前に伝えた。ただし、サウナ群の全員が毎回15分の入浴を完了した。

　8週間の介入前後の変化を、まず運動群と対照群との比較で見ると、運動群ではVO2maxが有意に大きく上昇し〔平均差6.2mL/kg/分（95％信頼区間4.1～8.3）〕、体脂肪量は有意に大きく減少しており〔同－1.3kg（－2.3～－0.3）〕、運動の効果が認められた。次に、サウナ群と運動群を比較すると、以下のように、サウナ群でより大きな改善効果が認められた。VO2maxは平均差2.7mL/kg/分（0.2～5.3）、収縮期血圧は同－8.0mmHg（－14.6～－1.4）、総コレステロールは同－19mg/dL（－35～0）。

　本研究に関与していない米ペンシルバニア州立大学のS. Tony Wolf氏は、「心血管の健康に対するサウナ入浴または温熱療法の効果は以前から研究されている」と話す。同氏によると、「熱によって血管が拡張して体温の高い状態が維持され、血流と心拍数が上昇する。また、血管内皮細胞において、血管拡張作用があり心血管系の健康にとって大切な一酸化窒素（NO）の産生が増加する。運動もこれと同様の効果を生み出すが、運動とサウナ入浴や温熱療法を組み合わせると、相乗効果が発揮される」とのことだ。

【ニューヨーク共同＝稲葉俊之】国連は１１日、世界人口デーに合わせて発表した世界の人口に関する報告書で、今年１１月半ばまでに世界人口が８０億人に達し、２０２３年にはインドの人口が中国を超えて世界最多になるとの見通しを明らかにした。新型コロナウイルス流行の影響で平均寿命は１９年の７２・８歳から昨年には７１・０歳に落ち込んだという。

　国連によると、多くの国で出生率が低下し、２０年には人口増加率が１９５０年以降で初めて１％を下回った。世界の人口は２０８０年代に約１０４億人となってピークを迎え、２１００年まで横ばいに推移する。

　現在、中国の人口は１４億２６００万人、インドは１４億１２００万人で、５０年にはインドが１６億６８００万人、中国が１３億１７００万人と推計している。インドでは人口増加率が減っているが、乳幼児死亡率も低下を続けている。中国では１９７９年に「一人っ子政策」を導入したが、少子高齢化が進み、２０１６年に廃止した。

　人口分布では東アジアと東南アジアの合計が２３億人と全体の２９％を占め、最も多かった。サハラ砂漠以南のアフリカの人口が現在の１１億５２００万人から５０年までに２０億９４００万人と約２倍になり、その間に世界で増える人口の約半分を占める。最貧国が多く、報告書は「子どもたちに学校や医療、若年層に良質な教育や雇用機会を確保しなければならない」と指摘した。

　世界の人口は１９８７年に５０億人、９８年に６０億人、２０１０年に７０億人に到達した。

　国連のグテレス事務総長は、新型コロナや気候変動、戦争などで世界は危機的状況にあるとしつつ「寿命が延び、母子死亡率を大幅に低下させた保健衛生の驚くべき進歩をたたえる時だ」と表明した。

　※世界の人口

　世界人口が１０億人になったのは１９世紀初め。第２次大戦後、発展途上国で多産傾向が変わらないまま保健医療が改善されたため人口爆発が起き、１９５０年代に世界人口が急増し始めた。国連によると８７年に５０億人、９８年に６０億人、２０１０年に７０億人に到達した。近年は多くの国で出生率が低下、人口増加ペースは下がっている。（共同）

1歳小児5276例を対象に、6歳までのピーナツおよび卵アレルギーの自然史を人口ベースの縦断研究（HealthNuts研究）で調査。1歳時点で食物アレルギーがあった小児（ピーナツアレルギー156例、生卵アレルギー471例）および1歳以降に感作または食物反応が新規に発現した小児を6歳まで追跡して、食物感作およびアレルギーを評価した。

　その結果、6歳までに新たに発症した食物アレルギーは、卵アレルギー（0.09％）よりピーナツアレルギー（0.7％）が多かった。6歳までに消失した食物アレルギーは、ピーナツアレルギー（29％）より卵アレルギー（89％）が多かった。6歳時点での全体的な加重有病率は、ピーナツアレルギー3.1％、卵アレルギー1.2％だった。

英国バイオバンクのデータを用いて、砂糖入り、人工甘味料入り、糖類無添加のコーヒー摂取と死亡リスク低下との関連を前向きコホート研究で評価。心血管疾患（CVD）およびがんに罹患していなかった参加者17万1616例（平均55.6歳）を2009年から2018年まで追跡した。

　追跡期間中央値の7.0年間に3177例が死亡した（死因：がん1725例、CVD 628例）。コーヒー非摂取者と比較した糖類無添加コーヒー摂取者の調整後の全死因死亡リスクが低く、ハザード比は0-1.5杯/日が0.79（95％CI 0.70-0.90）、1.5-2.5杯/日が0.84（同0.74-0.95）、2.5-3.5杯/日が0.71（同0.62-0.82）、3.5-4.5杯/日が0.71（同0.60-0.84）、4.5杯超/日が0.77（同0.65-0.91）だった。砂糖入りコーヒー摂取者ではそれぞれ0.91（同0.78-1.07）、0.69（同0.57-0.84）、0.72（同0.57-0.91）、0.79（同0.60-1.06）、1.05（同0.82-1.36）と推定された。

　コーヒー摂取とがん死亡率およびCVD死亡率との関連は、全死因死亡との関連と概ね一致していた。人工甘味料入りコーヒーと死亡率との関連には一貫性が見られなかった。