やぶしたニュース

飛騨市民病院（岐阜県飛騨市神岡町）の第一診療部長兼内科部長の工藤浩医師（４８）による、嚥下（えんげ）機能障害がある患者の診療での完全側臥位（そくがい）法の有用性を示す論文が、日本内科学会発行の英文誌「Ｉｎｔｅｒｎａｌ　Ｍｅｄｉｃｉｎｅ」に掲載された。市民病院は医師らの研究などから誤嚥（ごえん）予防に完全側臥位法を取り入れ、診療を進めている。

　完全側臥位法は、横向きに寝ながら食物を口から摂取する方法で、誤嚥を予防する技法とされる。２０１２年に日本人医師によって論文が発表された。

　肺炎による死亡者数の増加は嚥下機能の低下による誤嚥性肺炎の増加が主な要因と推測されることなどから、市民病院では、誤嚥を予防する嚥下補助技法の完全側臥位法を研究。工藤医師をリーダーに看護師や管理栄養士ら１５人で栄養サポートチームをつくり、１５年から診療で完全側臥位法を行っている。

　論文では、１５～１７年に市民病院で嚥下機能障害と診断され、完全側臥位法で治療された患者の１０３人と、完全側臥位法とは異なる方法で同病院で治療された嚥下機能障害の患者を比較。完全側臥位法による患者は誤嚥性肺炎による死亡率が低くなり、栄養状態も改善され、亡くなるまでの平均欠食期間が短縮されたことなどを記した。安全な食事の摂取が、リハビリによる機能強化にもつながるという。英文誌の掲載は１１月１５日付。

　工藤医師は「完全側臥位法は特別な技術や道具はいらず、誰でもできる技法。人生の最期に近づく頃まで食べたいものを口から食べてもらいたい。英文の論文により、技法の有用性を広く伝えることができる」と話した。

歯ぎしりと睡眠障害との強い相関が知られているが、乳幼児期の睡眠習慣は将来的な歯ぎしり癖に影響するという研究結果が発表された。東北大学病院の土谷忍教授らの研究グループは、環境省が実施しているエコチル調査の90,148名を対象に、乳幼児期の睡眠時間（1ヶ月、６ヶ月、1歳、1歳半、３歳時）と歯ぎしり癖の有無（２歳時、４歳時点）の関連について解析。その結果、新生児期（生後１ヶ月）の睡眠時間が長いほど、歯ぎしり癖を持つ子どもの割合は減少。

心臓手術で左心耳（LAA）切除予定の心房細動（AF）患者76例（非発作性AF患者55例、僧帽弁逆流症患者25例、左心耳血栓患者18例）を対象に、歯周炎と心房線維化の関連を切除LAAの組織学的評価で検証した。

　その結果、プロービング時の出血（R＝0.48、P＜0.0001）、4mm以上のプロービングデプス（R＝0.26、P＝0.02）、歯周炎症表面積（PISA、R＝0.46、P＜0.0001）に心房線維化との正の相関が認められた。残存歯が10本を超える患者で、PISAに心房線維化との強い正の相関が見られた（R＝0.57、P＜0.0001）。年齢、AF期間、BMI、僧帽弁逆流、CHADS2（うっ血性心不全、高血圧、年齢、糖尿病、脳卒中/一過性虚血性発作既往）スコアで調整後、PISAに心房線維化との有意な関連が認められた（β＝0.016、P＝0.0002）。

様々な分野で３Dプリンターを用いた製品やサービスが注目を集めている。歯科領域も例外ではなく、入れ歯やインプラントガイド、被せ物などを３Dプリンターで製作出来るようになった。その進展は、目覚ましく、歯科治療器具や補助器具ではなく、シュミレーション・トレーニング用の３Ｄプリンティング模型が登場し話題となっている。コロナ禍で対面式のセミナーが自粛傾向にある中、より気軽に活用できる技術習得ツールとして注目を集めている。

滋賀医科大学とサンスターは共同で、レセプトと健診データをもとに、年代ごとのＢＭＩと歯の本数を分析、肥満者（ＢＭＩ２５以上）と非肥満者（ＢＭＩ２５未満）の歯の喪失部位の比較を行った。その結果、４０代以上の年代において、ＢＭＩが高いほど歯の本数が少ないことが判明。一般的に歯の喪失が起こり始める５０代よりも若い段階で、肥満度が高いほど歯を喪失しやすい傾向がみられた。今回の大規模研究により、肥満者の歯の喪失を防ぐためには、生活習慣の改善による減量や禁煙に加え、喪失リスクが高い下顎の大臼歯を中心に、適切なオーラルケア並びに早期の歯科受診・治療が重要だと考えられる。

有事の際に、厚労大臣や都道府県知事の要請によって、医師法第17条の違法性の阻却を行わなくても歯科医師によるワクチン接種ができるようにする法改正が11月下旬か12月に参議院で可決・成立させる見込み。16日に開かれた都道府県歯会専務理事連絡協議会で報告があった。

　国会で議論が進んでいるのは「新型インフルエンザ等対策特別措置法」。堀　会長は「現行の法制と有事法制との間の表現などに整合性を持たせるためにいろいろな論点があった」と、日歯として対応してきた旨を報告。柳川副会長は、「感染症法や地域保健法、医療法とセットになって上程されており、11月４日に衆議院を通って、11月下旬か12月には可決する見通しと説明。「可決したら法制局の説明をしっかりと受けて、可及的速やかに情報提供させていただく」と述べた。

歯科通信

　オンライン資格確認の導入が原則として義務付けられる説明が厚生労働省よりございました。

　資料とYou Tubeにて配信された動画を本会ホームページの会員ページに掲載しましたので、下記URLよりご確認ください。

https://doushi.net/member/bukai/view/669

歯科医院の約５割が、後継者がいない。M&Aキャピタルパートナーズが実施した歯科医院の事業継承に関する調査結果によるもの。歯科医院の後継者の状況は、「後継者はいない」53.4%、「親族内承継」25.2%、「第三者承継」2.9%、「院内承継」1.9%、「未定」16.5%だった。

　今後の歯科業界の展望については、「少子高齢化による患者数の減少から厳しくなっていく」45.6%が最多で、「地域医療構想・地域包括ケアシステムへの適用が必要になる」38.8%、「医院の集患戦略が重要になる」36.9%、「保険診療のサービス品質を高めていく必要がある」35.0%、「自由診療のサービス品質を高めていく必要がある」33.0%、「医療の廃業もしくはM&Aによる統合が進む」27.2%、「新規医療による統合法人が増加する」16.5%、「新型コロナの影響も落ち着き患者が戻ってくる」12.6%、という結果となった。

【歯科通信】