やぶしたニュース

未婚あるいは結婚に満足していない40～65歳の就労男性は、脳卒中の死亡リスクが高いことが報告された。1万人余の男性を対象にした1963～1997年までの34年間の調査で明らかになった。イスラエルのテルアビブ大学のUri Goldbourt氏（写真）が、2月24日から26日まで米サンアントニオで開催される国際脳卒中学会（ISC2010）で発表した。

　Goldbourt氏らは、結婚歴および結婚の満足度と脳卒中との関係を検討するため、1963年に行われたイスラエル虚血性心疾患試験に着目した。この試験に参加した国家公務員および自治体職員1万59人の男性（40～65歳、平均年齢49.2歳）は、86％がヨーロッパ、北アフリカ、中近東からの移民だった。結婚については、82.3％に一度の結婚歴があり、12.8％に2度以上の結婚歴があった。また、235人（2.3％）は結婚したことがなく、257人（2.6％）に離婚、別居あるいは死別歴があった。

　調査では、2年後の1965年に、被験者（8945人が回答）を対象に自己の結婚の満足度を尋ねている。その結果、43％が「非常に満足している」、45％が「かなり満足している」、8％が「それほど満足していない」、3.6％（323人）が「満足していない」と答えていた。

　死亡については、1997年までの死亡原因を、国の死亡登録書と身分証明書および被験者の氏名とを照合して確認した。なお、死因については、国際疾病分類（ICD-8、ICD-9、ICD-10）により決定した。

　調査の結果、1997年までに未婚男性492人のうち343人（69.7％）が死亡したのに対し、既婚男性では64.9％（9537人中6191人）が死亡していた（不明30人）。未補正の脳卒中致死率を求めたところ、未婚男性が8.4％、既婚男性が7.1％となった。

　これを時間変数として脳卒中死亡時の年齢を用い、社会的経済的地位(SES)指標、体格指数、血圧、喫煙習慣、家族規模およびベースラインでの糖尿病と冠動脈性心疾患の有無について補正を行い、Cox比例ハザードモデルを求めたところ、既婚男性に対する未婚男性の脳卒中致死率のハザード比は、1.64（95％信頼区間；1.18-2.30）となった。

　さらに、結婚の満足度を回答した既婚男性で、1965～1997年の脳卒中致死率の補正推定ハザード比を求めたところ、「非常に満足している」と答えた男性を1とすると、「かなり満足している」と回答した人で1.18（95％信頼区間；0.98-1.41）、「それほど満足していない」と回答した人で1.09（同；0.79-1.49）、「満足していない」とした人で1.64（同；1.11-2.43）となった。既婚男性では、結婚に満足していない人を除くと、長期の脳卒中リスクが低い結果となった。

　なお、未婚あるいは結婚に満足していない男性の脳卒中死亡リスクは、それぞれのベースラインでの糖尿病の有無と関連があった（ハザード比=1.65、95％信頼区間；1.30-2.09）。

　演者らは、なぜ未婚あるいは結婚に満足していない男性の脳卒中死亡リスクが高いのか、さらに検討を重ねる意向だ。

（日経メディカル別冊編集）

急性期病棟に入院していた四郎さんは、胃ろうの患者さん。「口から食べてないんだから」と口腔ケアを拒否していました。誤嚥性肺炎の予防と話しても納得しません。口のまわりを拭くケアしかできぬまま、一般病棟へ移ることに。
６人部屋をたずねたＫさんは、四郎さんがジッと何かを見つめているのに気がつきました。視線の先にあったのは、同部屋の患者さんがプリンを食べる姿。
「プリンが好きなの？」。Ｋさんの声に、四郎さんはハッと振り向きます。「また来たのか。俺は、コーヒーゼリーが好きなんだ」とぶっきらぼうに答え、娘さんが幼い頃作ったコーヒーゼリーの話をしてくれました。
その話を聞き、チャンスだと思ったＫさん。
「ちゃんと口腔ケアをすれば、コーヒーゼリーを食べられる可能性がありますよ」と伝えると、四郎さんは「えっ、ほんとか？」と真剣な顔で聞き返しました。Ｋさんの説明を聞き、ボソッとこうつぶやいたそうです。
「信じてみるか」
念願のゼリーを食べてもいいと許可がおりたのは、本格的なケアをスタートした１ヶ月後でした。ゼリーをゆっくり味わった四郎さんに「よかったね」と声をかけると「次は寿司だな」とニヤリ。初めて見せた笑顔だったといいます。
「最初は、すべてにおいてなげやりな患者さんでした。でも、“もう一度口からゼリーを食べたい”と思った日から変わったんですよ」
“こうなりたいという目標や希望を持つことで、患者さんが前向きになる”。
　そう実感してから、患者さんを元気にするヒントを見つけようと些細な言動を気に留めているＫさん。真剣な眼差しに、患者さんへの想いが表れていました。

認知症介護研究・研修東京センター（本間昭センター長）は2月17日、東京都内で「認知症の本人から学ぶ―本人なりの対処と求めている支援とは」と題して、今年度の認知症対策総合研究事業の報告会を開いた。静岡県富士宮市在住で、アルツハイマー型認知症と診断された佐野光孝さんや妻の明美さん、2人と地域で接する仲間が登壇し、認知症の人が求める支援の在り方について語った。
　光孝さんは2007年夏、58歳の時に若年性認知症と診断された。勤めていた会社の上司から仕事上の間違いを指摘され、医療機関での診断を勧められたことがきっかけだという。当初、近所の人や友人などには認知症のことを黙っていたが、光孝さんに気持ちの整理がついたことを契機に打ち明けた。すると、夫婦2人の気が楽になった上、近所の人や友人からこれまで以上の支えがあったという。「いろいろな人たちに支えられたおかげで、今まで通り過ごせるようになった」と明美さん。また、同センター研究部副部長の永田久美子さんは、「つながりを大事にしていけば、まだまだ地域で生きていける」と指摘した。

　光孝さんは毎朝5時に起床し、朝食のご飯を炊く。「五感を使う」生活を心掛けているため、できる範囲で家庭内の仕事を担当しているのだという。また、新聞記事を切り抜いてノートに張り、その文章を書き写す。「（誤字がなく）完璧と言われるとうれしい」と話す光孝さんが、これまでに作成したノートは10冊以上。永田さんは、単なるトレーニングではなく、毎日の生活の中で「できること」を続けることが重要と強調した。

　また光孝さんは、以前営業職に就いていた経験を生かし、観光客に地域の名店や名所などを案内するボランティアを務めている。夫婦で市役所を訪ねた際に対応した保健師が、関係各所と連絡を取り、その日のうちに就任が決まったという。永田さんは、「観光ボランティアとして活躍していることも大事だが、そこにどうつながったかという流れが大事。そうした流れがあれば、認知症の人も地域につながって活躍できる」と強調。また、同市職員の稲垣康次さんは、「（認知症の）佐野さんが観光ボランティアをやっていることが、富士宮の財産だ」と語った。

　このほか、地域で「認知症サポーター養成講座」の講師役「キャラバン・メイト」を務める水谷たか子さんは、光孝さんと接する中で、「（これまで）本当に認知症の方の気持ちが分かって、サポーターの養成講座を開いてきたのか」と疑問を感じたという。永田さんは、認知症の人との付き合いを通じて、本人にとって本当に必要な支援が生まれると強調した。
更新：2010/02/17 20:55　 キャリアブレイン

　昨日食物の窒息についての講演をしました。
　訪問させて頂いているやすらぎのOさん、啓翁舎のみなさんご参加ありがとうございました。レジメが手違いで遅れたことをお詫びします。また、言葉足らずと早口だったので後ろの方は、わかりづらかったかもしれません。すいません。
内容は、
　①食物の窒息をさせないためにはどうするか？　家族、施設職員　　の基礎知識、食形態、食内容、姿勢の適正、日頃の発生時のた　　めの訓練
　②食物の窒息が起こっているときの対処法：これは、よくHPに載　　っています
　③食物の窒息が起こった後のやるべきこと：傷害保険、家族への　　対応
　　講演後包括支援センターのKさんと話をしまして。具体的な内　容を今後も御願いします。とのことでしたが元気があるかどう　　か・・・・

日本医療政策機構は2月8日、日本の医療に関する世論調査の結果を発表した。それによると、日本の医療制度に対して、約6割が満足していることが分かった。この調査は同機構が2006年から毎年行っているもの。

図1●医療制度への満足度

　医療全体への満足度を尋ねたところ、「大いに満足」「まあ満足」と答えた人は57％。2006年調査と比較して16ポイント上昇した（図1）。ただし、診断・治療の技術や安全性など、医療の質に対しては高く評価しているものの、「制度決定への市民参加の割合」や「制度の分かりやすさ」、「制度決定プロセスの公正さ」など、制度自体に対してはそれぞれ約8割が不満を感じていた。医療の質については2006年調査時点でも比較的満足度が高く、さらに改善した。一方、医療制度への不満は2006年調査よりも強くなった。

図2●医療の将来に対する不安
　一方、医療の将来については、約8割が不安を感じている（図2）。医療費の負担や医療ミスについても79％が不安を感じており、現在の医療の質に対しては満足していても、完全な信頼を得るには至っていないことが伺える。

図3●現政権の医療政策に対する評価
　民主党がマニフェストに掲げた政策のうち、医療に関連する分野では、事業仕分けや医師数の増員が高く評価されている（図3）。一方、病院中心の医療費配分や新型インフルエンザ対策、後期高齢者医療制度の廃止については、評価が分かれた。

　調査は2010年1月、全国の20歳以上の男女1650人を対象に、調査員が訪問してアンケートを配布、回収する訪問留め置きで行われた。有効回収数は1024。

　今週水曜日に講演します。話したいことは沢山あります。本業が噺家ではありませんので内容を伝えることに焦点を絞っています。自分で言うのもおかしいですが内容は、歯科だけに関することではなく、病院・施設が主ですので是非聞いてください。
　案内は、先週のニュースに記載されています。

前厚生労働大臣の舛添要一氏が2月6日、第25回日本環境感染学会で講演し、新型インフルエンザ対策など大臣として指揮を執った施策の舞台裏や当時の苦労話などを明かした。

　舛添氏の厚労相在任期間は、07年8月から09年9月までの752日。その間、夜中でも頻繁に報告や相談の電話がかかってくるため、携帯電話を手放せなかったエピソードなどを披露。

　新型インフルエンザ対策については、「メディアなどを利用し、情報をできるだけ出すことが危機管理の基本」と語った上で、現場からの情報を得るために新型インフルエンザ対策本部とは別に私的な“セカンドオピニオン組織”を立ち上げたことなどを明かした。

　セカンドオピニオン組織のメンバーだったのは、神戸大学医学部感染症治療分野教授の岩田健太郎氏、自治医科大学附属病院臨床感染症センター感染制御部長の森澤雄司氏、山形大学医学部付属病院検査部准教授の森兼啓太氏など。舛添氏は、現場からの情報を得たお陰で、「発熱外来の中止や新型の扱いを季節性と同じものにするなどの意思決定ができた」と述べた。

　新型インフルエンザワクチンについては、「最低、国民の過半数分のワクチンを確保しないと、国家の体をなさない」と考えて、ワクチンの輸入を決意したと説明。

　今後のワクチン行政について、「自分の国のワクチンぐらい自分の国で作らないといけない。余剰に作って外貨を稼ぐようなワクチン大国にならないといけない。そのために細胞培養などの技術開発も必要だ」などと持論を展開。感染症法と予防接種法を抜本的に改正し、副作用が起きた際は国民全体の基金で救済する必要があるとの見方も示した。

雑誌の連載や著書、ブログなどを通じた現場からの情報発信で注目される北海道登別市の特別養護老人ホーム「緑風園」施設長の菊地雅洋氏は1月30日、介護老人保健施設ケアセンター八潮（埼玉県八潮市）が開いた研修会で講演した。介護職員に求められる資質として、「当たり前」の感覚を持って利用者の人間らしい生活を守ることなどを挙げた。
　「介護職員に求められる資質を考える―介護の常識を問い直そう」と題して講演した菊地氏は冒頭、高齢者が要介護になる原因として、脳血管疾患が最も多いとのデータを紹介。60歳代で脳血管疾患を発症した場合に、平均余命を考慮に入れると、20年以上にわたり、まひなどの後遺症を抱えて生活する可能性を指摘した。その上で、身体機能を生かし、生活と結び付ける長期間継続可能な支援が重要になるとした。
また、介護職員に求められる資質については、性格の問題ではなく、職場で適切にコミュニケーションが取れることが大切とする一方、「相手の心の痛みや悲しみを感じられない人は介護現場には不向き」と述べた。その上で、介護者に必要な能力として、「想像力」と「創造力」を挙げ、現場で生じる課題について「なぜ」を常に繰り返し、課題解決のためのアプローチを図ることが重要とした。
　さらに、窓ガラスが割れた状態を放置することが、建物全体の荒廃や地域での犯罪の増加などにつながるとした「割れ窓理論」を応用し、「介護現場の割れ窓理論」を提唱。介護現場での「割れ窓」は言葉であり、「『言葉くらい』という感覚が現場をまひさせ、介護者が上の立場に立って（利用者を）見下ろすといった状態に陥る」と警鐘を鳴らした。ニックネームや「ちゃん付け」で利用者を呼ぶことについては、「プロ意識の欠如」とした。
　その上で、▽指示的・命令的な言葉を使う▽おむつが濡れても、定時の交換まで待たせる―などといった行為が、利用者の尊厳を傷付ける場合があることを自覚し、「当たり前の感覚をまひさせずに、利用者の人間らしい生活を守る支援が必要」と訴えた。