やぶしたニュース

次に運動するときからは、心臓の健康へのメリットのために、運動後に15分間、サウナに入ると良いかもしれない。ユヴァスキュラ大学（フィンランド）のEarric Lee氏らが行った研究から、運動のみでも心血管系の健康上のメリットを得られるが、サウナに入るとさらに効果が上乗せされることが分かった。詳細は「American Journal of Physiology—Regulatory, Integrative and Comparative Physiology」に7月4日掲載された。

　この研究では、サウナが心血管系の健康をどのように高めるのかというメカニズムは調査されていないが、サウナに確かにメリットがあることはこれまでの研究で明らかになっている。Lee氏は、「サウナ入浴に伴う急性の心血管反応は、少なくとも中強度の運動に匹敵することが示されている」と解説。また、「サウナはフィンランド文化の不可欠な要素であり、フィンランドでは車の台数よりもサウナの方が多い」と語っている。

　Lee氏らの研究は、運動時間が週に30分未満で座業中心の生活を送っている、30～64歳の成人ボランティア47人を対象に実施された。参加者の主な特徴は、平均年齢49±9歳、女性87％、BMI31.3±4.1、最大酸素摂取量（VO2max）28.3±5.6mL/kg/分で、全員が何らかの心血管疾患リスク因子（高コレステロール血症、高血圧、肥満、喫煙、冠動脈性心疾患の家族歴など）を有していた。

　全体を無作為に3群に分け、1群は運動（筋力トレーニングと有酸素運動を1回50分、週3回）を8週間続ける「運動群」、他の1群は同様の運動を行った後に15分間のサウナ入浴をする「サウナ群」とした。残りの1群は運動もサウナ入浴もしない「対照群」。なお、サウナの温度は摂氏65℃からスタートし、2週ごとに5℃ずつ上げていき、最後の2週間は80℃とした。また、入浴中に不快になった場合は自由に中止して良いことを事前に伝えた。ただし、サウナ群の全員が毎回15分の入浴を完了した。

　8週間の介入前後の変化を、まず運動群と対照群との比較で見ると、運動群ではVO2maxが有意に大きく上昇し〔平均差6.2mL/kg/分（95％信頼区間4.1～8.3）〕、体脂肪量は有意に大きく減少しており〔同－1.3kg（－2.3～－0.3）〕、運動の効果が認められた。次に、サウナ群と運動群を比較すると、以下のように、サウナ群でより大きな改善効果が認められた。VO2maxは平均差2.7mL/kg/分（0.2～5.3）、収縮期血圧は同－8.0mmHg（－14.6～－1.4）、総コレステロールは同－19mg/dL（－35～0）。

　本研究に関与していない米ペンシルバニア州立大学のS. Tony Wolf氏は、「心血管の健康に対するサウナ入浴または温熱療法の効果は以前から研究されている」と話す。同氏によると、「熱によって血管が拡張して体温の高い状態が維持され、血流と心拍数が上昇する。また、血管内皮細胞において、血管拡張作用があり心血管系の健康にとって大切な一酸化窒素（NO）の産生が増加する。運動もこれと同様の効果を生み出すが、運動とサウナ入浴や温熱療法を組み合わせると、相乗効果が発揮される」とのことだ。

【ニューヨーク共同＝稲葉俊之】国連は１１日、世界人口デーに合わせて発表した世界の人口に関する報告書で、今年１１月半ばまでに世界人口が８０億人に達し、２０２３年にはインドの人口が中国を超えて世界最多になるとの見通しを明らかにした。新型コロナウイルス流行の影響で平均寿命は１９年の７２・８歳から昨年には７１・０歳に落ち込んだという。

　国連によると、多くの国で出生率が低下し、２０年には人口増加率が１９５０年以降で初めて１％を下回った。世界の人口は２０８０年代に約１０４億人となってピークを迎え、２１００年まで横ばいに推移する。

　現在、中国の人口は１４億２６００万人、インドは１４億１２００万人で、５０年にはインドが１６億６８００万人、中国が１３億１７００万人と推計している。インドでは人口増加率が減っているが、乳幼児死亡率も低下を続けている。中国では１９７９年に「一人っ子政策」を導入したが、少子高齢化が進み、２０１６年に廃止した。

　人口分布では東アジアと東南アジアの合計が２３億人と全体の２９％を占め、最も多かった。サハラ砂漠以南のアフリカの人口が現在の１１億５２００万人から５０年までに２０億９４００万人と約２倍になり、その間に世界で増える人口の約半分を占める。最貧国が多く、報告書は「子どもたちに学校や医療、若年層に良質な教育や雇用機会を確保しなければならない」と指摘した。

　世界の人口は１９８７年に５０億人、９８年に６０億人、２０１０年に７０億人に到達した。

　国連のグテレス事務総長は、新型コロナや気候変動、戦争などで世界は危機的状況にあるとしつつ「寿命が延び、母子死亡率を大幅に低下させた保健衛生の驚くべき進歩をたたえる時だ」と表明した。

　※世界の人口

　世界人口が１０億人になったのは１９世紀初め。第２次大戦後、発展途上国で多産傾向が変わらないまま保健医療が改善されたため人口爆発が起き、１９５０年代に世界人口が急増し始めた。国連によると８７年に５０億人、９８年に６０億人、２０１０年に７０億人に到達した。近年は多くの国で出生率が低下、人口増加ペースは下がっている。（共同）

1歳小児5276例を対象に、6歳までのピーナツおよび卵アレルギーの自然史を人口ベースの縦断研究（HealthNuts研究）で調査。1歳時点で食物アレルギーがあった小児（ピーナツアレルギー156例、生卵アレルギー471例）および1歳以降に感作または食物反応が新規に発現した小児を6歳まで追跡して、食物感作およびアレルギーを評価した。

　その結果、6歳までに新たに発症した食物アレルギーは、卵アレルギー（0.09％）よりピーナツアレルギー（0.7％）が多かった。6歳までに消失した食物アレルギーは、ピーナツアレルギー（29％）より卵アレルギー（89％）が多かった。6歳時点での全体的な加重有病率は、ピーナツアレルギー3.1％、卵アレルギー1.2％だった。

英国バイオバンクのデータを用いて、砂糖入り、人工甘味料入り、糖類無添加のコーヒー摂取と死亡リスク低下との関連を前向きコホート研究で評価。心血管疾患（CVD）およびがんに罹患していなかった参加者17万1616例（平均55.6歳）を2009年から2018年まで追跡した。

　追跡期間中央値の7.0年間に3177例が死亡した（死因：がん1725例、CVD 628例）。コーヒー非摂取者と比較した糖類無添加コーヒー摂取者の調整後の全死因死亡リスクが低く、ハザード比は0-1.5杯/日が0.79（95％CI 0.70-0.90）、1.5-2.5杯/日が0.84（同0.74-0.95）、2.5-3.5杯/日が0.71（同0.62-0.82）、3.5-4.5杯/日が0.71（同0.60-0.84）、4.5杯超/日が0.77（同0.65-0.91）だった。砂糖入りコーヒー摂取者ではそれぞれ0.91（同0.78-1.07）、0.69（同0.57-0.84）、0.72（同0.57-0.91）、0.79（同0.60-1.06）、1.05（同0.82-1.36）と推定された。

　コーヒー摂取とがん死亡率およびCVD死亡率との関連は、全死因死亡との関連と概ね一致していた。人工甘味料入りコーヒーと死亡率との関連には一貫性が見られなかった。

内閣府は、国の経済規模をあらわすGDP＝国内総生産とは別に、環境への負
荷を踏まえた形で経済の成長率を示す「グリーンGDP」という新たな指標を作
ります。
　GDPの代替指標には、OECD（経済協力開発機構）の「Better Life Index：主
観的な幸福を測るため、所得と冨、健康状態、安全等、複数の観点から総合評
価を提案」、国連の「Inclusive Wealth Index：従来の国富統計（自然資本、
生産資本）に加え、人的資本などを評価」などがありますが、「グリーンGDP」
もそのひとつです。
　GDPはその国の経済規模や景気動向をみる代表的な経済指標ですが、環境分
野では結果としてどれだけ温室効果ガスを排出したかという部分のほか、企業
が取り組んだ環境保護活動などが反映されません。グリーンGDPでは、温室効
果ガスの排出量が減れば環境に負荷をかけずに経済成長していると見なされ伸
び率はその分プラスとする一方、排出量が増えていれば伸び率をマイナスにす
ることを想定しています。
　新指標の導入により脱炭素などの環境対策が後押しされ、持続可能な成長に
つながることが期待されます。

抗酸化物質を豊富に含む緑色の葉野菜や色鮮やかな果物は体に良いことが知られているが、脳の健康にも良い影響を与える可能性のあることが新たな研究で示唆された。血液中に3種類の重要な抗酸化物質が含まれる量の多い人では、量が少ない人と比べて全ての原因による認知症の発症リスクが低いことが示されたという。米国立老化研究所（NIA）のMay Beydoun氏らによるこの研究結果は、「Neurology」に5月4日発表された。

　この研究でBeydoun氏らは、身体検査と聞き取り調査、抗酸化物質の血中濃度を測定する血液検査を受けた45～90歳の男女7,283人のデータを分析した。対象者は抗酸化物質の測定値が高い群、中程度の群、低い群の3群に分類された。追跡期間は平均16～17年間（最長26年間）で、血中濃度を測定した抗酸化物質は、ビタミンA、C、およびEと、カルテノイド類だった。

　その結果、カルテノイド類のうちのルテインとゼアキサンチンの血中濃度が高い群では、これらの血中濃度が低い群と比べて認知症の発症リスクが低いことが示された。これらの抗酸化物質が1標準偏差（SD；平均値からのばらつきを表す指標）増えるごとに、認知症の発症リスクは7％低下していた。ルテインやゼアキサンチンは、ケールやホウレンソウなどの緑色の葉野菜やブロッコリー、エンドウ豆などに含まれている。

　また、同じくカルテノイド類のβクリプトキサンチンについても、1SD増えるごとに認知症の発症リスクが14％低下することが示された。βクリプトキサンチンは、オレンジやパパイヤ、カキなどのオレンジ色の果物に含まれている。

　しかし、抗酸化物質が認知症の発症リスクに与える影響は、教育や収入、身体活動といった因子を考慮して解析すると減弱した。このことからBeydoun氏らは、「これらの因子が、抗酸化物質と認知症発症の関連に関与している可能性がある」との見方を示している。

　この研究に資金を提供したNIAのサイエンティフィック・ディレクターのLuigi Ferrucci氏は、「濃い緑色の葉野菜とオレンジ色の色素を含む果物を豊富に摂取する健康的な食事は、抗酸化サプリメント（以下、サプリ）の使用の有無にかかわらず認知症の発症リスクを低下させる可能性がある。それが今回の研究から分かった重要なポイントだ」と説明する。そして、「抗酸化物質と脳の健康の関連を証明するには、長期のランダム化比較試験を実施して、慎重に管理された量の抗酸化サプリの摂取により、その後の認知症の発症者数が抑制されるのかどうかを確認するよりほか方法はない」と付け加えている。

　研究グループは、今回の研究は1回の血液検査のデータのみに基づくものであり、生涯にわたる抗酸化物質の濃度が反映されたものではないことにも留意する必要があるとしている。Ferrucci氏は、現状では、脳の健康のために1日にどの程度の抗酸化物質を食事やサプリから摂取すべきかについては明確になっていないことを指摘。「潜在的なリスク因子に加え、どのような食事や生活習慣が保護的要因となるかについて調べるには、健康な人を対象に、認知症発症について長期的に追跡する必要がある」と述べている。

２０２１年の食中毒発生件数は７１７件で、直近２０年で最も少なかったことが３０日、厚生労働省のまとめで分かった。新型コロナウイルス対策による衛生管理の向上や、飲食店の営業時間短縮などが影響したとみられる。一方で店舗からの持ち帰りや、配達された料理が原因で食中毒が起きる例もあり、同省は注意を呼び掛けている。

　厚労省によると、発生件数は１９年１０６１件、２０年８８７件と、コロナ流行以降に減少傾向となっている。２１年はさらに減り、患者数も前年比３５３３人減の１万１０８０人と、直近２０年で最少だった。

　原因の食品は魚介類が２２５件で最も多く、コロッケやギョーザなど複数の原料で作った「複合調理食品」（４１件）、肉類（３１件）、野菜類（２９件）が続いた。施設別では飲食店が２８３件で全体の４割近くを占め、家庭は１０６件。老人ホームや保育園などは３１件、学校は１０件だった。

　飲食店での発生を月別で見ると、コロナ感染拡大の第５波に伴う緊急事態宣言期間中だった夏は少なく、飲食店の時短要請などが解除された後の１１月や１２月に増えていた。

　コロナ流行が続く中、飲食店や弁当屋などから持ち帰ったり配達されたりした料理を家庭で食べて食中毒になったのは、２４件。厚労省は店側に注意を促すリーフレットを作成して予防策を進めており、担当者は「持ち帰ったら早く食べるなど、利用者も気を付けてほしい」と話している。

　4月1日から「プラスチック資源循環促進法」が施行されます。
　この法律は、プラスチックを使用する製品の設計、使用、処理のライフサイクル全般において、あらゆる主体によるリデュース、リユース、リサイクルその他の再生を促進するための法律です。重要なポイントは、特定プラスチック使用製品、いわゆる使い捨てプラスチックと言われるものの多くについて思い切った使用の削減を求めている点です。
　国が特定プラスチック使用製品として定めているのは、フォーク、スプーン、ナイフ、マドラー、ストロー、ヘアブラシ、くし、カミソリ、シャワー用キャップ、歯ブラシ、ハンガー、衣類用カバーの12品目。対象事業者は、小売業、宿泊業、飲食店、持ち帰り・配達飲食サービス業、洗濯業です。
　ローソンでは、持ち手の柄に穴を開けて軽量化したプラスチック製スプーンとフォーク、木製スプーンを導入すると発表しました。
　また、仙台市の秋保温泉旅館組合に加盟する10社、14施設は、歯ブラシやヘアブラシなどは紙や木材、石灰石などの素材で作られたものに入れ替え、プラスチック製が多いカミソリやシャワーキャップなどの一部の備品については、無料提供を終了し、顧客による持参や購入に切り替えて対応すると発表しました。
　背景には、海洋プラスチック問題・温暖化問題など環境問題の深刻化、諸外国による廃棄物輸入規制強化に伴うプラスチック資源循環の必要性の高まりがあります。
　2019年の使い捨てプラスチックの廃棄量は世界全体で1億3000万トンでした。
国別では中国と米国が突出して多く、その2ヵ国で全体の約3分の1を占めています。3位はインド、日本は4位でした。
　海洋の環境を守ることは、国連の持続可能な開発目標（SDGs：SustainableDevelopment Goals）の14番目の目標「海の豊かさを守ろう」につながります。
プラスチック資源の循環が進むことが期待されます。