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有酸素運動で老化した脳が活性化?

有酸素運動を習慣的に行うことで、脳の血流が良くなることを示すデータが報告された。研究者らは、このような脳の血流改善効果を介して脳の老化が抑制されるのではないかと述べている。

 この研究は、米テキサス大学サウスウエスタン医療センターのRong Zhang氏らによるもので、詳細は「Journal of Applied Physiology」に10月4日掲載された。Zhang氏は、「週に4~5回、1回30分以上の速歩またはジョギングを行うと良い。その運動強度は、会議のスタートに遅れそうで急いでいる時の歩行と同じぐらいであって、息切れを感じるぐらいの強度だ」と解説する。

 Zhang氏によると、脳はその機能を維持するために、体全体の血流量の約20%を必要とするが、歳を重ねるとともに脳に血液を送る動脈の加齢に伴う変化のために、脳血流量が減少するという。脳血流量が少ないということは、脳への酸素や栄養素の供給量が不足することを意味し、かつ、脳で発生した老廃物を運び出す力も低下して、脳内に蓄積しがちになる。

 一方、習慣的な運動、特に有酸素運動は、心臓などの動脈の加齢変化を抑制することが分かっている。ただし、脳血流量の維持を担う動脈にも同じように作用するか否かは十分明らかになっていない。同氏らは、習慣的に運動を行うことが、脳血流量の維持にも役立つのではないかと考え、60~80歳で重度の疾患のない73人を対象とする、1年間の介入研究を行った。

 参加者を無作為に2群に分け、1群は有酸素運動、他の1群は筋力トレーニングとストレッチを行う群とした。有酸素運動群では、介入の前半は1回25~30分のエクササイズを週3回行い、介入後半(26週目以降)は1回30~40分、週4~5回を目指して運動量を徐々に増やした。1年後、頸動脈の血圧や経頭蓋超音波検査による血流速度などの検査の結果、有酸素運動群では有意に脳血流量が増加していることが示された。その一方で、筋力トレーニングとストレッチを続けた群は、そのような変化が認められなかった。

背景に致死率の低下 個別対策は慎重見直し コロナ来春、5類引き下げ検討

新型コロナウイルス感染症の法的位置付けについて、政府が来春にも「5類」に引き下げる方向で検討していることが分かった。背景には、重症化率や致死率の低下がある。5類へ移行すれば、法に基づいた外出自粛などの措置も廃止される見通しだ。ただ、オミクロン株は極めて感染力が強く、一気にインフルエンザと同等の対策に緩和すると死者数のさらなる増加を招く恐れもある。政府は医療体制などは一定程度維持しながら慎重に個別の対策の見直しを進める方針。

 ▽発達に懸念

 新型コロナの重症度は、オミクロン株に置き換わり、多くの人が感染やワクチン接種で免疫を獲得したことで、発生初期よりも低下してきた。

 厚生労働省が21日に公表した分析結果によると、新型コロナのオミクロン株派生型BA・5が流行した7~8月の「第7波」では、感染者数に占める死者数の割合が60~70代で0・18%、80代以上で1・69%だった。デルタ株が流行した昨夏の第5波だけでなく、オミクロン株による1~2月の第6波と比べても重症化率、致死率ともに大幅に減少していた。

 自治体からは「現在の法的位置付けが『医療アクセス』の障壁になっている可能性がある」(大阪府)、「子どもの人間関係形成能力の発達に懸念がある。5類相当に早急に見直すことを要望する」(茨城県)などとの意見が出ていた。

 ▽インフルと異なる

 新型コロナの見かけ上の致死率はインフルエンザと変わらなくなっていることから、同等とみなす人もいるが、厚労省専門家組織のメンバーらは「データの取り方が異なり比較できない」と否定的だ。感染力は強く、ワクチンや感染で獲得した免疫をかいくぐる能力が高まっているため「インフルエンザとは異なる特徴を持つ感染症になってきている」と強調する。

 このため厚労省幹部は「5類になったとしても患者は今後も一定数発生するとの前提で、医療提供体制は一定程度確保する形になるのではないか」と説明する。現在行われている患者や医療体制への支援の多くは5類に引き下げても維持することは可能という。

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