障がい児（者）が受診する時に歯科以外の専門職の帯同が必要だと感じたことがあるのは88.1％で、必要と感じた職種では看護師66.5％、介護士49.5％、手話通訳43.5％などが多かった。
専門職の帯同が必要と感じた要因では、「言語・コミュニケーション障害がある」66.0％「医療的ケアを行なっている」64.5％、「重度知的障害・重度認知症」59.5％、「非協力的な態度」57.0％、「精神障害」51.5％など。実際に専門職の帯同を要請したことがあるのは53.5％だった。
なお、同学会は調査を基に、令和８年度診療報酬改定に関わる医療技術評価提案書を作成し、提出したとのこと。
【歯科通信】