５歳児のおよそ３０人に１人の割合で自閉スペクトラム症（ＡＳＤ）があるとの調査結果を、弘前大の斉藤まなぶ准教授（児童精神医学）らの研究チームがまとめ、英学術誌に発表した。未就学児のＡＳＤの推定割合が明らかになるのは国内で初めて。
調査は２０１３～１６年の４年間、青森県弘前市で５歳児健診を受けた子ども計５０１６人を対象に実施。子どもの発達度合いを尋ねる調査票を保護者や保育者に配り、３９５４人分の回答を得た。さらにその中から、ＡＳＤを含む発達障害の傾向がみられた子どもと保護者が検査を希望した子ども計５５９人に対し、米精神医学会の診断基準に基づく発達検査を行った。
その結果、８７人がＡＳＤと診断された。また、調査票には回答しなかったものの、健診で発達障害の可能性があった子どもの数なども考慮したところ、全体の割合は３・２２％と推計されたという。１年ごとの割合に目立った増減は見られなかった。チームは「国内全体でも同様と見込まれる」としている。
８７人のうち２８人は５歳までに発達の遅れを指摘されたことがなく、制度上の支援を受けていなかった。また、７７人（８８・５％）はＡＳＤのほかに、発達性協調運動症（６３・２％）▽注意欠如・多動症（５０・６％）▽知的発達症（３６・８％）――など一つ以上の発達障害を併せ持っていた。