高齢者の無歯顎は、個人所得だけでなく、地域の平均所得とも関連することが日本老年学的評価研究（ＪＡＧＥＳ）プロジェクトの調査で判明した。埼玉県立大学などとの共同研究によるもので、６５歳以上の高齢者を対象に郵送調査を実施。歯の本数や所得の情報が得られた７９５６３人のデータを使用し、無歯顎の有無と個人及び地域所得との関連を同時に検証した。その結果、性別、年齢、婚姻状態、教育歴、及び歯科医院密度を考慮した上で、個人所得と地域所得がどちらも高くなるほど、無歯顎になるリスクが減少する傾向が見られたという。具体的には、個人所得および地域平均所得が１００万円高くなると、無歯顎になるリスクが個人所得では１割、地域所得では約６割減少した。また、所得と無歯顎との関連についての男女差は、女性が男性に比べて、より地域所得が高い地域に住むほど、無歯顎になるリスクが統計学的有意に小さくなることが示された。