同居者以外の人との交流が週に１回未満のお年寄りは、要介護や認知症のリスクが高くなり、月に１回未満だと死亡リスクも高くなるという研究成果を、日本福祉大や千葉大の研究チームがまとめた。社会的な孤立と健康状態との関連はこれまでも指摘されてきたが、この研究で交流の頻度が具体的に示された。
研究チームは２００３年に愛知県に住む６５歳以上の健康な男女約１万２千人を対象に、同居者以外の人と会ったり、手紙やメールを出したり、電話をしたりする頻度を調べた。
約１０年間、追跡調査したところ、２２７２人が自力での立ち上がりや歩行が困難な「要介護２」以上となり、１９８６人が認知症を発症、２９２０人が死亡した。
交流頻度と健康リスクとの関連を性別や年齢、世帯構成、病気の有無などの影響を取り除いて分析した結果、同居者以外との交流が月１回～週１回未満の人は、毎日頻繁に交流している人に比べて、要介護２以上となるリスクが１・４０倍、認知症の発症リスクが１・３９倍だった。月１回未満では死亡リスクが１・３４倍。週１回以上のお年寄りは、統計的に明確な差がなかった。