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摂食障害の専門治療 治療支援センターに指定 厚労省

拒食症や過食症など摂食障害の治療を充実させるため、厚生労働省は2014年度、専門医がいる全国10カ所程度の病院を「治療支援センター」に指定し、相談体制や地域の医療機関との連携を強化する方針を決めた。専門医らが同省に訴えてきた要望の一部が実現する形となり、11月1日には、現状を多くの人に伝えるための講演会が神戸で開かれる。

 摂食障害は心理的な要因に基づく病気。国内の患者数は現在、2万3千人以上と推計される。うち7~10%が合併症などで死亡、その1%は自殺という。

 神戸女学院大名誉教授で、摂食障害に詳しい浪速生野病院(大阪市浪速区)心身医療科部長の生野照子医師(70)は「誰もがかかり得る病気だが、専門に治療する公的機関がない上、専門医の数も限られる。早く治療を受ければ治るのに、どこを受診したらいいかさえ分からない患者もいる」と指摘する。

 そこで生野医師が事務局代表を務め、公的な専門治療機関の設立を目指す「摂食障害センター設立準備委員会」を10年に結成。全国の専門医らとともに、署名活動や講演会を展開してきた。

 厚労省は14年度予算の概算要求で、各地で指定する治療支援センターへの相談員配置などに4400万円を盛り込んだ。生野医師は「病気について正しい情報をセンターから発信するとともに、個々の医師が取り組んできた治療のデータを集積し、体系的な治療を実現させたい」とし、将来的にはさらに拡充されることを期待する。

 講演会は午後1時から、神戸ハーバーランドの市産業振興センターで開く。専門医らの講演やパネル討論のほか、摂食障害に苦しんだ経験がある作家柳美里さんが話す企画も。無料で予約不要。詳細は同準備委のホームページで。(片岡達美)

 〈摂食障害〉神経性食欲不振症(拒食症)と神経性過食症に大きく分けられる。厚労省研究班による2009~10年の調査では、女子中学生の50人に1人は専門医の治療や指導が必要と推計された。痩せていることを礼賛する社会的風潮などを背景に、患者は、若い女性だけでなく小学生から中高年まで幅広い年齢層で見られ、男性も増えている