インフルエンザ患者報告数に占める10歳代前半の患者の割合が急増していることが、国立感染症研究所感染症情報センターの調査で分かった。患者のほとんどが新型インフルエンザに感染しているとみられるという。
同センターでは、今年の第28－38週（7月6日―9月20日）に全国の定点医療機関から報告があったインフルエンザ患者の年齢群を調査。その結果、10－14歳の患者の割合が28.0％で最も大きく、5－9歳（23.7％）、15－19歳（16.0％）、0－4歳（11.2%）、20－29歳（9.5％）と続いた。
特に10－14歳の年齢群では、第28－35週（7月6－8月30日）の19.8％から8.2ポイント増加＝グラフ＝。第38週（9月14－20日）の患者数だけを見ると、10－14歳の割合は全体の4割を占めている。
同センターの安井良則主任研究官は、第38週の状況について、「患者発生の中心は10歳代前半を中心とした5－19歳の年齢層」と指摘。夏休みが終わり、学校や幼稚園、保育施設などで流行が広がっていると分析している。
地域ごとの状況では、大都市圏を中心に報告数の増加が目立っている。同センターでは、定点以外を含む全国の医療機関を1週間に受診した患者数を約27万人と推計している。