やぶしたニュース

1日断食して翌日は好きなものを食べるという食事法（ダイエット）の減量効果は、従来式の食事制限と同程度であることが新たな研究で示された。1年後の体重減少率は、1日おき断食ダイエットでは6.0％、従来のカロリー制限ダイエットでは5.3％であったという。

　研究を率いた米イリノイ大学シカゴ校運動・栄養学准教授のKrista Varady氏は、「1日おきにダイエットを休める方が継続しやすく、効果が高いのではないかと考えていたが、実際は差がないことが分かった」と述べている。

　今回の研究では、代謝異常のない肥満者100人（18～64歳）を対象として、1日おきに断食する群、従来式の食事制限をする群、全く食事制限をしない対照群の3群に無作為に割り付けた。1日おき断食では、断食日は摂取カロリーを25％に制限し、休息日には125％まで摂取してもよいこととした。従来式の食事制限では、毎日の摂取カロリーを75％に制限してもらった。最初の6カ月間は減量期、その後の6カ月間は体重維持期として、1年間にわたり対象者を追跡した。

　その結果、従来式の食事制限群の方が、1日おき断食群に比べて、摂取カロリーの目標値を守れる比率が高かった。脱落率は1日おき断食群で38％、従来式の食事制限群で29％、対照群で26％であった。

2017年の「旅行・観光競争力ランキング」が発表され、136の国および地域
の中で日本は前回（2015年）の9位から5ランクアップし、過去最高の4位にな
りました。
　本ランキングは世界経済フォーラムが2年に1回発表しているもので、「旅行・
観光関連に効果的な環境」「旅行・観光関連の政策と状況」「インフラ（社会
基盤）」「自然・文化資源」の4領域、14項目、90指標に基づいて採点されて
います。

　今回の上位10ヵ国は、スペイン、フランス、ドイツ、日本、英国、米国、オー
ストラリア、イタリア、カナダ、スイス。10ヵ国の顔ぶれは前回と同じで、1位
のスぺインは2回連続です。アジアでは、前回から2ランクアップで11位の香港、
2ランクアップで15位の中国、10ランクアップで19位の韓国が評価を上げています。
　90指標のうち、日本が1位のものは、「ビジネス環境」の項目の「旅行・観光
関係企業の多様性」、「健康と衛生」の項目の「衛生的な環境を得られる総人
口中の割合」、「安全な飲料水を得られる総人口中の割合」、「陸上交通と港
湾のインフラ」の項目の「鉄道インフラの品質」など9指標です。
　一方、「人的資源と労働市場」の項目の「外国人雇用の容易度」、「国際的
オープンネス」の項目の「査証の免除度」、「環境の持続可能性」の項目の「哺
乳類・鳥類・両生類の絶滅危惧種の割合の低さ」などの6指標では100位以下に
なっています。

　世界経済フォーラムは「日本は先進工業国でありながら、観光誘致をおろそ
かにせず、観光部門の活動に国家予算のほぼ4.5%を投資している」「日本はま
た、燃料価格や航空券税が大幅に削減されたおかげで、価格競争力を付けてい
る」などと指摘し、「文化資源を売り込み、天然資源保護と相まって、価格競
争力の改善が全体的なパフォーマンスをけん引している」と結論付けています。
さらに日本について、「優れた文化遺産目当ての観光客やビジネス客が世界中
から訪れている」と高く評価しています。

　日本政府観光局が先月発表した訪日外国人客数の1～3月の累計は13.6%増の
653万7,200人。3月単月では前年同月比9.8%増の220万5,700人で過去最高となり
ましたが、伸び率は2013年2月から2桁台が続いていたのが、2カ月連続で1桁台
となり、やや低下を見せています。
　観光立国として訪日外国人客数を増やす事も大切ですが、日本が「文化遺産」
「自然」を大切にする国であり続けてほしいと思います。

国立社会保障・人口問題研究所が「日本の将来推計人口」を発表しました。
今回は平成27年（2015年）までの実績値をもとに平成77年（2065年）までの人
口について推計しています。

・推計の前提となる合計特殊出生率は、近年の30～40歳代の出生率実績上昇等
を受け、前回（5年前）推計の1.35（2060年）から1.44（2065年）に上昇。
・平均寿命は、2015年の男性80.75年、女性86.98年から、2065年には男性84.95
年、女性91.35年に伸長。
・総人口は、2015年国勢調査による1億2,709万人から2065年には8,808万人と推計。
・老年人口割合（高齢化率）は、2015年の26.6%から2065年には38.4%へと上昇。
・この結果を前回の推計の2065年時点と比較すると、総人口は8,135万人が8,808
万人に増え、総人口が1億人を下回る時期は2048年が2053年に延び、老年人口
割合が40.4%から38.4%と減少。

　このように、合計特殊出生率の上昇や人口減少の速度、高齢化の進行度合い
の緩和が見られるなど良いデータが出ていますが、少子高齢化の流れは確実に
進行していきます。労働人口の低下に対応するために、高齢者人材の活用、女
性の労働参加のための環境整備の取り組みが一層必要になります。

酒に弱く、飲むと赤くなりやすい人は、骨粗しょう症による骨折リスクが大きいとする研究結果を、慶応大などのチームが３月27日付の英科学誌電子版に発表した。

　日本人に多いタイプの遺伝子の変異によるもので、変異があると骨折のリスクが約2.5倍に高まるという。

　一方で、ビタミンＥにより骨折を予防できる可能性も分かった。

　チームの宮本健史・慶応大特任准教授は「遺伝子検査をしなくても、酒を飲んだ際の赤くなりやすさを、骨折リスクを測る上での指標の一つにできる」としている。（メディファクスより）

m3.com意識調査「骨粗鬆症の一次予防介入はどうしている？」で、骨粗鬆症の予防に牛乳の摂取を推奨すべきかを尋ねたところ、「推奨すべき」とした回答は全体（673人）の30.8％で、最も多かったのは「患者による」の42.2％で、「推奨すべきでない」は8.5％にとどまった。推奨すべきの割合が最も高かった診療科は小児科（22人）で45.5％、逆に最も低かったのは腎・泌尿器科（35人）の8.6％だった。（小数点第2以下は四捨五入）

Q.骨粗鬆症の予防に、牛乳の摂取は推奨すべきと思いますか。（単一選択）

　牛乳について「骨粗鬆症の原因になる」とする情報を懸念する声もあるが、公益財団法人骨粗鬆症財団はホームページの中で「国内外の骨粗鬆症に関する専門家が集まる学会で『牛乳や乳製品が骨粗鬆症の原因になる』という報告は行われていません」などと説明している。

　一方で、医療従事者の間でも賛否は分かれる（『牛乳は本当にリスキーと言えるか』を参照）。そこでm3.com意識調査では、骨粗鬆症の予防に牛乳の摂取を推奨すべきかどうか尋ねた。

　回答割合を診療科別に見ると、整形外科（53人）と代謝・血液内科（23人）では推奨すべきとの意見がそれぞれ45.3％、43.5％と最も多かった。代謝・血液内科では、患者によるも同率だった。産婦人科（27人）では、患者によるとの答えが63.0％と最多だったほか、内科でも44.2％と最も多くの回答割合を占めた。

Q.「骨粗鬆症の予防に、牛乳の摂取は推奨すべきと思いますか」で選択した回答の理由を教えてください。（自由回答）

「推奨すべき」

牛乳内のカルシウムは重要【産婦人科開業医】
最も摂取吸収しやすいカルシウムと考えている【循環器科開業医】
日本人の場合、欧米人と比べて乳製品の接種は少ないとされ、Caは不足しがちと考えるから【内科開業医】
カルシウムの摂取量で比較した吸収率は、牛乳が1番【脳・神経科勤務医】
エビデンスと言うよりも、常識として答えました【代謝・血液内科勤務医】
安価で簡便にカルシウム、蛋白質の摂取が可能【整形外科開業医】
カルシウムの吸収効率がよく価格も安い。ただし、過量摂取については十分な啓蒙が必要【整形外科勤務医】
高齢になると腸管での吸収は減るが、ないよりはよい【整形外科勤務医】
「推奨すべきでない」

リン摂取によってカルシウム濃度が低下するから【循環器科開業医】
牛乳によるカルシウム摂取は不要な成分摂取による疾病発症につながる【腎・泌尿器科勤務医】
脂肪の増加につながり、その割には骨量や骨質の改善効果が少ないから【代謝・血液内科開業医】
「患者による」

骨粗鬆症の原因はカルシウムなどの無機質、ビタミン、栄養素だけとは限らぬため【産婦人科開業医】
乳癌のリスクの高い女性や乳糖不耐症の患者は避けるべきと考えます【循環器科勤務医】
運動をしなければカルシウムの吸収率は低下するため【内科開業医】
脂質異常症や牛乳アレルギーの人には勧められないため【内科開業医】
乳糖不耐症やアレルギーの患者もいる。そもそも牛乳自体のカロリーが高いため、過量摂取で成人病のリスクが上がる【内科勤務医】
カルシウム摂取に有効な食材であるが、高脂血症の助長の恐れのある場合、推奨できない場合もある【整形外科勤務医】
「分からない」

エビデンスがあるのでしょうか？　考慮して処方するべき【内科勤務医】
有用性について十分なエビデンスを持っていない【消化器科勤務医】
牛乳の必要性を感じたことがないので。ヨーグルトなどの乳製品は勧めている【外科系勤務医】
牛乳より効率よくカルシウムを摂取できる食品があるから【整形外科勤務医】

北大は８日、２０１７年度一般入試前期日程の合格者を発表し、計２０６８人が待ち望んだ「春」をつかんだ。

　札幌市北区の北大構内では、午前９時に合格者の受験番号が掲示された。自分の番号を見つけた受験生からは次々に「やった」と歓喜の声が上がり、在校生が胴上げして祝った。

　前期合格者のうち、道内高校出身者の割合は前年度より０・６ポイント低い３９・９％で、記録の残る１９９０年度以降で最も低かった。

今年の1月、スイスで開かれた世界経済フォーラムの年次総会にて、トヨタ自
動車やホンダ、独ダイムラーなど世界の自動車やエネルギーなど大手13社は、
燃料電池車（ＦＣＶ）などで水素エネルギーの利用を促す新団体「水素カウン
シル」を発足すると発表しました。
　水素を使う発電は二酸化炭素（ＣＯ2）を出さず、環境への負荷が低い次世代
エネルギーとして注目されており、水素と酸素を反応させて取り出した電気を
動力源にして走るＦＣＶは走行時に水しか出さないため「究極のエコカー」と
呼ばれています。世界的な環境規制の高まりから各社ともＦＣＶ開発に乗り出
していて、トヨタ自動車が2014年12月に世界で初めて「MIRAI」を発売した他、
ホンダも2016年3月に「クラリティ フューエル セル」の市販を開始しました。
　　
　しかし、ＦＣＶには、
・水素の製造過程で二酸化炭素が排出される。
・燃料電池の製造コストが高いため、車両価格が高くなる。
・燃料を充填する水素ステーションの普及が遅れている。
・燃料となる水素そのものが高い。
等のデメリットがあります。「水素カウンシル」はこれらのデメリットを解消
するため、利害が一致する大手企業が連携し、普及を促すための活動を強化す
ることを目的としています。
　
　そんな中、米国・カリフォルニア州では水素を自動車の燃料として供給する
インフラ整備が進んでいます。
　例えば、カリフォルニア州では、業界団体が水素ステーションをロサンゼル
ス市内に集中させるという計画で整備を進めています。カリフォルニア州では、
水素ステーションの約25ヵ所の大半がロサンゼルス市内にあり、局所的ではあ
りますが、インフラ整備がＦＣＶ普及を促し、それがインフラ整備を加速させ
るという好循環が起きています。
　また、日本の水素価格が1キログラム当たり約1,000円であるのに対し、カリ
フォルニア州では約1,900円と日本の約2倍です。これはステーションの運営会社
が利益を得やすい水準になっているためです。
　さらに、カリフォルニア州は日本よりも安全基準の規制が緩く、水素ステー
ションの建設費用は日本の半分程度の2億～3億円です。
　これらのように、米国は日本よりＦＣＶの普及を進める条件が整っています。

　安倍首相は今年の施政方針演説で、「水素エネルギーは、エネルギー安全保
障と温暖化対策の切り札です。これまでの規制改革により、ここ日本で、未来
の水素社会がいよいよ幕を開けます。」と語っています。日本が水素社会の分
野で世界のリーダーシップを取れる存在になることを期待します。

ノロウイルスが各地で猛威を振るっている。１０～１１月には、病原性大腸菌 Ｏオー １５７が原因の集団食中毒が発生した。ウイルスと細菌は、どのような違いがあるのか。

　「細菌は生き物だが、ウイルスは生き物ではない。この点が最も大きな違い」と東京大学教授の畠山昌則さん（微生物学）は話す。

　生き物は食べ物を摂取しエネルギーを作り、自力で子孫を残す能力が最低限必要。細菌は一つの細胞が個体として生きる単細胞生物で、分裂して子孫を残すことができる。

　一方ウイルスは、自分の体を作る「設計図」（全遺伝情報＝ゲノム）がたんぱく質の殻に包まれているだけの構造で、自力で増えることはできない。他の生物の細胞を乗っ取り「工場」として利用し、自分の複製（クローン）を大量に作り出す。「企業に例えると、生産工場を持つのが細菌、設計部門しかないのがウイルスです」と畠山さん。

　大きさにも差がある。例えば大腸菌は長さが１ミリ・メートルの約１０００分の３だが、インフルエンザウイルスは１ミリ・メートルの１万分の１しかない。

　病気を引き起こす仕組みも異なる。細菌は毒素で細胞を死なせ、ウイルスは細胞に侵入して破壊する。

　約１万種ある細菌のうち、肺炎球菌やピロリ菌などは人体に害を及ぼす病原細菌だ。病原性大腸菌Ｏ１５７なら「ベロ毒素」が大腸や毛細血管の細胞に入り込み、細胞を死に追いやる。その結果、腸管出血を引き起こし、症状が進めば死に至る場合も。病原細菌による病気には、抗生物質や合成抗菌薬などが有効だ。

　数千万種以上確認されているウイルスも、病気を起こす数百種が知られている。侵入（感染）した細胞の中で自らのクローンを大量に作り、細胞を破壊し次の細胞に侵入、増え続ける。破壊された細胞が一定数以上になると、感染部位に応じて症状を引き起こす。インフルエンザにかかるとせきなどの症状が出るのは、喉の細胞がウイルス感染するためだ。

　ウイルスには抗生物質が効かず、予防ワクチンや治療薬が開発されていないものも多い。畠山さんは「流行期や感染経路を知り、手洗いの励行など予防策を取ることが肝心。デング熱など蚊が媒介するウイルスもあるので気をつけてほしい」と助言する。